最終更新日:2026/9/9

(株)交通新聞社

業種

  • 出版
  • 新聞
  • 広告
  • 鉄道
  • 旅行・観光

基本情報

本社
東京都
資本金
7,000万円
売上高
59億円(2024年3月期実績)
従業員
244(男性139、女性105)名 ※2026年4月現在

「旅×人×コンテンツ」の力で、常に新しい価値を創造する出版社。『JR時刻表』『旅の手帖』など伝統ある出版物に加え、デジタル事業も積極展開!

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    プラチナくるみん・えるぼし(3つ星)認定の出版社!安定基盤で安心して長く働ける制度が充実!

会社紹介記事

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月刊誌『JR時刻表』『旅の手帖』『散歩の達人』はじめ、出版物以外にも鉄道・観光を軸としたメディアを数多く手がけています。ラインナップは当社HPもご覧ください!
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ライフステージにあわせて安心して長く働ける環境が整っていることも当社の大きな特徴です。「プラチナくるみんプラス」など厚生労働省より各種認定も取得しています!

新しい発想で、時代に即応した可能性を追求する交通新聞社

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様々な仕事を経験して培ったスキルやノウハウを活かし、アイデアを形にする社員が数多く活躍しています。

★安定と信頼を武器に、生活や社会を支える情報を発信
当社は『JR時刻表』『旅の手帖』『散歩の達人』『交通新聞』『トレたび』など、鉄道・観光を軸としたメディアを展開。旧国鉄の関連団体として創業し、長きにわたりJRグループと深い関係性を構築しながら、正確に伝える取材力や編集ノウハウを培ってきました。こうした背景をもとに積み上げてきた“安定性”と“信頼性”を強みに、私たちの生活を支える情報や心を豊かにする旅の魅力、地域や社会に貢献する商品やサービスを発信しています。

★チェンジ&チャレンジする社員が活躍
出版市場が縮小する昨今、歴史や伝統を積み重ねつつ、新しい価値の提供に向けた事業展開を行っています。その先頭に立ってチームやプロジェクトの中心となるのは社歴の浅い若手社員たち。年次や役職、立場に関わらず発言できる社風の中で「自ら考え自ら動くこと」を常に意識し、時代とともに“チェンジ”するお客様のニーズに寄り添い、これまでの概念にとらわれないアイデアの実現に“チャレンジ”する社員が活躍しています。

★多様な職種を経験し成長
社員の活躍の場を広げる制度も充実しています。ジョブローテーション制度で、入社後2~4年のサイクルで複数の職種や地方転勤を経験。多様な経験を通じて社員自身の可能性を見出します。例えば、時刻表編集で培った鉄道知識を活かし鉄道事業者様に提案営業するなど、ビジネスに必要な多面的な知見や能力、スキルをもった自分へと成長できます。こうした成長を支援する研修にも注力。「一人ひとりが自分をみがく」をモットーに、役員から新入社員まで全員が学ぶ姿勢を大切にし自己研鑽に励んでいます。

★社員の能力を発揮する働き方を重視
個々の能力を最大限に発揮できるよう、ワークライフバランスのとれる働き方も重視しています。仕事を効率的に進めるべく柔軟に働けるフレックスタイム制やテレワーク制度を導入。また、女性の産休・育休後の復職率は100%。男性の育休取得率も高く、トップレベルで子育て支援に取り組む企業として厚生労働省より「プラチナくるみん」「プラチナくるみんプラス」に認定されたほか、女性活躍推進企業として、「えるぼし(3つ星)」認定も取得しています。こうした取り組みは国内の出版社では異例で、ライフステージにあわせて安心して長く働ける環境が整っていることも当社の大きな特徴です。

会社データ

事業内容

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『Webさんたつ』『デジタルJR時刻表』など、Web事業も積極展開。紙の良さを知る当社だからこそ、「デジタルとの合わせ技」で出版業界の新しい時代を切り拓きます。

◆時刻情報事業
半世紀以上発行し続ける『JR時刻表』をはじめ、『文字の大きな時刻表』『コンパス時刻表』などの市販商品や、全国各鉄道事業者様から受注制作している業務用商品など、目的や地域性に応じた様々な時刻表を発行しています。また、時刻表の編集ノウハウを活かしてデジタル分野にも進出。各種乗換検索エンジンへの時刻情報データ提供、駅構内図や列車編成表などのデータ提供、駅・施設へデジタルサイネージの企画や設置、『デジタルJR時刻表』アプリのリリースなど、紙とデジタルの両面で私たちの生活に欠かせない時刻情報を届けています。

◆出版事業
『旅の手帖』『散歩の達人』『鉄道ダイヤ情報』など、鉄道・旅をテーマにした雑誌や書籍を多数発行し、新書や児童書、カレンダーなども展開。こうした市販商品を多くのお客さまに届けるため、販売戦略を考え、書店営業や販売宣伝・流通を強化し、当社商品の魅力を世の中に広く伝えています。近年は、大人のための深掘り散策サイト『さんたつ』、鉄道で遊ぶのが楽しくラクになるアプリ『DJ鉄道楽ナビ』をはじめ、出版ブランドをデジタルコンテンツに広げる取り組みに注力しています。

◆コミュニケーションデザイン事業
市販商品を支える事業展開のほか、クライアントとエンドユーザーのコミュニケーションの架け橋となるビジネスを展開。自社出版物の広告営業、電車内などで見かける全国の交通広告の代理店業務、当社の媒体ブランドを活かしたタイアップ広告などの企画提案型の営業にも力を入れています。また、法人制作物も当社の重要な経営の柱です。JR6社の共同運営組織『ジパング倶楽部』の会員誌編集や社内報編集、年史などの受託制作・自費出版、ポスター・パンフレットといったオリジナル印刷物の制作なども手がけています。

◆新聞事業
鉄道を中心とした交通・運輸業界に関わる様々な情報を提供する総合専門紙『交通新聞』を発行。1898(明治31)年創刊の『鉄道時報』、のちの『陸輸新報』の歴史を引き継ぎつつ、2018年からは電子版の配信を開始。時代の変化に応じた発信に挑んでいます。

★新規事業開発
これまで展開してきた事業の枠にとらわれず、当社のさらなる飛躍をめざし、新しいビジネスの創造にもチャレンジしています。若手社員が参画できるのも当社の企業風土の特徴です。
本社郵便番号 101-0062
本社所在地 東京都千代田区神田駿河台2-3-11 ヒューリック御茶ノ水ビル
本社電話番号 03-6831-6700
設立 1958(昭和33)年2月28日
創業 弘済出版社と(旧)交通新聞社の合併により、現在の交通新聞社となる。
資本金 7,000万円
従業員 244(男性139、女性105)名 ※2026年4月現在
売上高 59億円(2024年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 伊藤 嘉道
事業所 本社 :東京都千代田区

支社 :北海道支社(札幌市中央区)、東海支社(名古屋市中村区)、
    西日本支社(大阪市北区)

営業支店:北陸(金沢)、四国(高松)、九州(博多)
経営理念 交通・観光を基軸とした「総合情報サービス企業」として、顧客価値の創造を通じて、豊かな社会の実現に貢献します。
株主構成 北海道旅客鉄道(株)、東日本旅客鉄道(株)、東海旅客鉄道(株)、西日本旅客鉄道(株)、四国旅客鉄道(株)、九州旅客鉄道(株)、日本貨物鉄道(株)、ソフトバンク(株)、鉄道情報システム(株)
関連会社 交通新聞クリエイト(株)
目的 1.新聞その他の定期刊行物の発行
2.時刻表及び書籍、雑誌等の出版・販売並びに取次販売
3.出版物に関する企画、編集、発行の受託
4.交通各界に関する各種調査研究及び研修会、講習会等の企画及び運営
5.旅客鉄道(株)グループの旅客サービスに関する会員証発行等の取扱い
6.広告事業
7.通信販売
8.上記各号に附帯する一切の事業
主な取引先 北海道・東日本・東海・西日本・四国・九州旅客鉄道及び旅客鉄道の各バス会社、日本貨物鉄道並びに広告代理店等、ソフトバンク、鉄道情報システム、鉄道総合技術研究所、鉄道弘済会、日本交通協会、JR北海道フレッシュキヨスク、JR東日本クロスステーション、JR東海リテイリング・プラス、ジェイアール西日本デイリーサービスネット、四国キヨスク、JR九州リテール、ジェイアール物流、日本ホテル、トーハン、日本出版販売、楽天ブックスネットワーク、JTBパブリッシング、日本旅行、東武トップツアーズ、阪急交通社、読売旅行、東武鉄道、京浜急行電鉄、小田急電鉄、小田急エージェンシー、西武鉄道、東京臨海高速鉄道、東急電鉄、東急エージェンシー、相模鉄道、名古屋鉄道、大阪市高速電気軌道、全日空、日本航空、メトロアドエージェンシー、シートリップ、アド近鉄、ウェッジ、電通、博報堂、ビューカード、JR中央線コミュニティデザイン、日立システムズ、ヴァル研究所、ジョルダン、東京海上日動、トヨタファイナンシャルサービス、駅探、LINE、マイクロソフト、ヤフー、アップル、グーグル、エムティーアイ、ゼンリンデータコム、ナビタイムジャパン、KDDI、各地方自治体 等 (敬称略、順不同)
平均年齢 42.3歳(2026年4月現在)
沿革
  • 1943(昭和18)年 4月
    • 『交通新聞』創刊
  • 1958(昭和33)年 2月
    • (株)弘済出版社設立
      『全国時間表』創刊
  • 1977(昭和52)年 2月
    • 『旅の手帖』創刊
  • 1985(昭和60)年 6月
    • ジパング倶楽部会員誌『ジパング倶楽部』創刊
  • 1987(昭和62)年 4月
    • 『JR時刻表』創刊
  • 1996(平成8)年 4月
    • 『散歩の達人』創刊
  • 2001(平成13)年12月
    • (株)弘済出版社と(株)交通新聞社が合併、社名を「(株)交通新聞社」に変更
  • 2008(平成20)年10月
    • 鉄道・旅行Webマガジン「トレたび」(JR6社協力)開設
  • 2009(平成21)年 6月
    • 『交通新聞社新書』シリーズ創刊
      タッチパネル式デジタルサイネージ端末「駅情報ボード」開発
  • 2013(平成25)年12月
    • 12月18日付で『交通新聞』が通巻20,000号となる
  • 2014(平成26)年9月
    • 『散歩の達人』並びに『旅の手帖』の電子版を配信開始
  • 2014(平成26)年10月
    • 本社を千代田区麹町から千代田区神田駿河台に移転
  • 2014(平成26)年12月
    • おでかけがもっと楽しくなるお役立ちエッセイシリーズ『散歩の達人POCKET』創刊
  • 2015(平成27)年1月
    • 月刊誌『鉄道ダイヤ情報』から派生した鉄道書籍シリーズ『DJ鉄ぶらブックス』創刊
  • 2015(平成27)年5月
    • タブレット端末用アプリ「デジタルJR時刻表」サービス開始
  • 2015(平成27)年12月
    • タブレット端末用アプリ「デジタルJR時刻表Pro」サービス開始
      スマートフォン用アプリ「デジタルJR時刻表Lite」リリース
  • 2016(平成28)年12月
    • スマートフォン用アプリ「DJ鉄道楽ナビ」サービス開始
  • 2018(平成30)年3月
    • インバウンド向け鉄道・旅行情報サイト「Japan RAIL&TRAVEL」開設
  • 2018(平成30)年4月
    • 『交通新聞』の電子版を配信開始
  • 2018(平成30)年5月
    • 厚生労働省認定 子育てサポート企業「くるみん」マーク取得
  • 2019(令和元)年10月
    • 『散歩の達人』のWebメディア版「さんたつ」オープン
  • 2022(令和4)年10月
    • 鉄道開業150年 交通新聞社 鉄道文芸プロジェクト開催
  • 2023(令和5)年8月
    • 厚生労働省認定 優良な子育てサポート企業「プラチナくるみん」マーク取得
  • 2025(令和7)年6月
    • 厚生労働省認定 優良な女性活躍推進企業「えるぼし(3つ星)」マーク取得
  • 2025(令和7)年10月
    • 厚生労働省認定 不妊治療と仕事の両立支援に取り組む先進企業「プラチナくるみんプラス」マーク取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.6
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.2時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 0 3 3
    取得者 0 3 3
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 16.7%
      (36名中6名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修、中間研修、フォローアップ研修
・階層別研修
・全社研修(人権・セキュリティ・ハラスメント・人事制度 等)
・昇格者研修
・社外オンライン研修
・自己啓発費用補助制度
・社内勉強会
自己啓発支援制度 制度あり
◆カチアゲプログラム
当社では、自己啓発費用補助制度「カチアゲプログラム」があります。
社員自らの“価値を上げる(=カチアゲ)“ために、仕事に活かせる能力・スキルを学ぶ研修や講座の費用を、会社が全額補助し自主学習を支援する制度です。
「仕事に必要なITスキルを身につけたい」など、入社1年目の若手社員から大いに活用でき、社員の成長を支えています。
メンター制度 制度あり
入社初年度の1年間、OJT以外の4~10年目の先輩社員がメンターとなりサポートします。仕事の悩み相談から業務以外のことまで、先輩社員はどんな話にも耳を傾け、アドバイスをしてくれたり成長を応援してくれたりします。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪大学、埼玉大学、信州大学、千葉大学、北海道大学
<大学>
愛知県立大学、青山学院大学、大阪芸術大学、学習院大学、学習院女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、上智大学、専修大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

※採用実績校は近年の実績のみ表記

採用実績(人数) 2026採用 6名
2025採用 11名
2024採用 4名
2023採用 9名
2022採用 10名


採用実績(学部・学科) ※実績多数につき系統を表記。
・文学系・文化メディア系
・社会科学系
・外国語学系
・法学系
・政治経済系
・教育系
・理工学系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 6 5 11
    2024年 1 3 4
    2023年 6 3 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 11 0 100%
    2024年 4 0 100%
    2023年 9 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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