最終更新日：2026/7/8

(株)日本科学技術研修所【日科技研】

業種

ソフトウエア
情報処理
インターネット関連
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,200万円

売上高: 2,201,000千円（自 2024 年 4 月 1 日、至 2025 年 3 月 31 日）

従業員: 157名（2026年4月1日現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

日本の品質をICTと統計解析技術で支え創立70年を目指すソフトウェア開発会社です。文系でも未経験でも充実の研修制度で成長し、未来へつなぎませんか。

企業のここがポイント

職場環境

年平均有給休暇取得日数は2025年度では13.3日と多く、休暇を取得しやすい環境です。
安定性・将来性

大手企業や公共分野のシステム開発において、顧客と持続的な関係を築いており、今後も安定性が見込めます。
制度・働き方

フレックスタイム勤務・テレワーク勤務を導入しており柔軟な働き方が可能です。教育制度も充実しています。

会社紹介記事

当社は、コンピュータの誕生期ともいえる1958年に創業。以来、日本における製造業の発展をコンピュータ技術を活かしたサービスで力強く支えてきた。取引先の多くが大手企業であり、インフラとも呼べる重要なシステムの開発や運用を手掛けている同社。コロナ禍においても安定した経営状況を維持し続けてきた。

: 当社は、コンピュータの誕生期ともいえる1958年に創業。以来、日本における製造業の発展をコンピュータ技術を活かしたサービスで力強く支えてきた。

: 取引先の多くが大手企業であり、インフラとも呼べる重要なシステムの開発や運用を手掛けている同社。コロナ禍においても安定した経営状況を維持し続けてきた。

安定した経営環境のもと、手に職を付けながらエンジニアとして確かな未来を築こう

「知的で誠実」な社風の下で社員たちが活躍しています。研修制度やサポート体制が整っているため文系・理系を問わずチャレンジ可能です。」(齋藤社長)	◆IT技術で日本の発展に貢献当社は1958年に設立され、今年で68年目を迎えます。戦後、日本の製造業の発展を支えてきた財団法人日本科学技術連盟が母体であり、製造業の品質を上げるために不可欠であるコンピュータ技術を提供する研修所として誕生。設立にあたっては、日本を代表する名だたる企業の協力があり、現在も当社の株主として名を連ねてくださっています。 ◆安定経営を長年に渡り維持社員数が150名程度であり、全体を見渡せる規模感の当社ですが、核となる事業を5事業展開。官公庁系や金融系、医療系をはじめとした公共性の高い分野のシステム開発や運用を手掛けているほか、自社ソフトウェア製品も開発しており、品質検査パッケージ『JUSE-QIMS』や統計解析ソフトウェア『JUSE-StatWorks』は幅広い業界のお客さまにご利用いただいています。社会インフラといえるような案件に多く関わっているため、世情や景気の影響を受けにくく、安定した業績を維持しています。 ◆さまざまな“強み”に期待学生の皆さんから「当社で活躍できる人材像」についての質問をよくいただきます。エンジニアには、共通して「技術を活かして活躍する」という軸があります。しかし、その活躍の形は一つではありません。技術をとことん極める人、組織をまとめるリーダーとして力を発揮する人、講師として知識を伝える人。それぞれの道があります。だからこそ、皆さんの強みを最大限に活かし、さらに成長できる環境を整えており、この環境を上手く利用してそれぞれの個性を伸ばしている社員が数多く在籍しています。 ◆多彩な制度で成長を後押し当社では、文系・理系を問わず、幅広い方に活躍のチャンスがあります。入社後は、外部の教育機関を活用した約2カ月間、その後部門において実践的な研修を2カ月計4カ月の研修を実施し、基礎からしっかり学べる環境を整えています。知識とスキルを着実に身に付け、安心してスタートできる環境です。さらに、実務がスタートした後もキャリアアップシートを活用し、一人ひとりのキャリアプランを策定して、e-ラーニングや座学研修を通じて成長を継続的に後押ししています。残業数は少なく、有給休暇は取得しやすいです。加えて、時短勤務やフレックスタイム制、テレワークなどの制度も導入されており、長く安心して働き続けられるフィールドがあります。＜代表取締役社長／齋藤愛子さん＞

「知的で誠実」な社風の下で社員たちが活躍しています。研修制度やサポート体制が整っているため文系・理系を問わずチャレンジ可能です。」(齋藤社長)

◆IT技術で日本の発展に貢献
当社は1958年に設立され、今年で68年目を迎えます。戦後、日本の製造業の発展を支えてきた財団法人日本科学技術連盟が母体であり、製造業の品質を上げるために不可欠であるコンピュータ技術を提供する研修所として誕生。設立にあたっては、日本を代表する名だたる企業の協力があり、現在も当社の株主として名を連ねてくださっています。

◆安定経営を長年に渡り維持
社員数が150名程度であり、全体を見渡せる規模感の当社ですが、核となる事業を5事業展開。官公庁系や金融系、医療系をはじめとした公共性の高い分野のシステム開発や運用を手掛けているほか、自社ソフトウェア製品も開発しており、品質検査パッケージ『JUSE-QIMS』や統計解析ソフトウェア『JUSE-StatWorks』は幅広い業界のお客さまにご利用いただいています。社会インフラといえるような案件に多く関わっているため、世情や景気の影響を受けにくく、安定した業績を維持しています。

◆さまざまな“強み”に期待
学生の皆さんから「当社で活躍できる人材像」についての質問をよくいただきます。エンジニアには、共通して「技術を活かして活躍する」という軸があります。しかし、その活躍の形は一つではありません。技術をとことん極める人、組織をまとめるリーダーとして力を発揮する人、講師として知識を伝える人。それぞれの道があります。だからこそ、皆さんの強みを最大限に活かし、さらに成長できる環境を整えており、この環境を上手く利用してそれぞれの個性を伸ばしている社員が数多く在籍しています。

◆多彩な制度で成長を後押し
当社では、文系・理系を問わず、幅広い方に活躍のチャンスがあります。入社後は、外部の教育機関を活用した約2カ月間、その後部門において実践的な研修を2カ月計4カ月の研修を実施し、基礎からしっかり学べる環境を整えています。知識とスキルを着実に身に付け、安心してスタートできる環境です。さらに、実務がスタートした後もキャリアアップシートを活用し、一人ひとりのキャリアプランを策定して、e-ラーニングや座学研修を通じて成長を継続的に後押ししています。残業数は少なく、有給休暇は取得しやすいです。加えて、時短勤務やフレックスタイム制、テレワークなどの制度も導入されており、長く安心して働き続けられるフィールドがあります。
＜代表取締役社長／齋藤愛子さん＞

会社データ

正式社名	株式会社　日本科学技術研修所
正式社名フリガナ	カブシキガイシャ　ニホンカガクギジュツケンシユウジョ
事業内容	■ ソフトウェアの受託開発公共システム、流通システム、金融システム、組み込み系ソフト、積算業務などの各種ユーザシステムの提案・開発（構築）・運用業務など社会インフラを支えています。 ■ 統計解析／品質管理パッケージ製品の開発・販売（統計解析業務を含む）統計解析ソフトウェア『JUSE-StatWorks』の開発・保守・セミナー運営を行っています。 ■ 臨床試験におけるDM／解析業務（CRO）新薬開発のためのデータマネージメントと統計解析など行っています。医療ビッグデータを活用する『RWD(リアルワールドデータ)』関連のプロジェクトも進行中です。私たちの会社では、文系出身でもプログラミング未経験者でも安心して働けます。丁寧な教育と手厚いサポートで楽しく仕事ができる環境です。所定の労働時間も一日7.25時間と短めです。テレワークの活用も進んでいます。学びたい気持ちを大切にし、社会貢献にもつながる仕事で、転勤なしで、協力して仕事を進めることができます。エンドユーザに近いシステム開発の仕事の経験を積むことができます。成長できる環境で、一緒に未来を創りましょう！当社は自社ビルのため、土地・建物の財務基盤が非常に安定しています。新宿からもほど近い都心でありながら、新宿御苑がそばにあり、緑豊かで落ち着いた環境です。

本社郵便番号	151-0051
本社所在地	東京都渋谷区千駄ヶ谷5-10-11
本社電話番号	03-5379-1319
設立	1958年6月
資本金	5,200万円
従業員	157名（2026年4月1日現在）
売上高	2,201,000千円（自 2024 年 4 月 1 日、至 2025 年 3 月 31 日）
事業所	本社／東京都渋谷区つくば営業所／茨城県つくば市
業績	経常利益 150,000千円（自 2024 年 4 月 1 日、至 2025 年 3 月 31 日）
主な株主	(一財)日本科学技術連盟 (株)日科技連出版社 DOWAホールディングス(株) 王子ホールディングス(株) (株)IHI 品川リフラクトリーズ(株) パナソニック(株) 古河電気工業(株) 鹿島建設(株) (株)東芝 NTN(株)
主な取引先	日本科学技術連盟港湾空港総合技術センター全国農業協同組合中央会第一三共グラクソ・スミスクラインミニストップ日立社会情報サービス日本アイ・ビー・エム日立製作所日本原燃トヨタ自動車
関連会社	一般財団法人　日本科学技術連盟 (株)日科技連出版社
沿革	1958年 (株)日本科学技術研修所設立、資本金2,600万円 1965年通信教育「数値計算基礎講座」の開設 1968年 JUSE-GIFS 昭和42年度化学工学協会技術賞を受賞 1969年資本金を5,200万円に増資通信教育「コンピュータによる統計解析講座」の開設 1977年ダイナミック・プロセス・シミュレーション(DPS)昭和52年度優秀情報処理システム賞受賞 1979年筑波情報センター開設 1985年品質管理支援システム「JUSE-QCAS」発売開始 1986年／1987年構造化プログラム開発支援ツール「PADET/C,F」発売開始／ PAD図自動作成ツール「AUTO-PADET/C」発売開始 1988年／1989年多変量解析システム「JUSE-QCAS/MA1」発売開始／品質管理支援システム「JUSE-QCAS」、多変量解析システム「JUSE-MA1」セミナー開講 1990年／1991年品質管理支援システム「JUSE-QCAS（英語版）」発売／品質管理支援システム「JUSE-QCAS」国内販売10,000本達成 1994年／1995年品質管理支援システム「JUSE-QCAS/V4.0」デミング賞委員会より日経品質管理文献賞受賞／品質保証情報システム「JUSE-QAI」発売開始 1996年エンジニアリングセンター開設日本CRO協会に加入 1998年ダイナミック・プロセス・シミュレーション「Object DPS」発売創業40周年 1999年統計解析業務パッケージ「JUSE-StatWorks」発売 ISO 9001適用範囲を2業務（港湾積算システム、薬効評価業務）で取得 2001年統計解析業務パッケージ「JUSE-StatWorks（英語版）」発売開始 2002年 ISO 9001適用範囲を 3業務（事務系アプリ開発／運用）に拡大，2000年版に移行日本薬剤疫学会に加入 2004年／2005年プライバシーマーク企業認定取得／ ISO 9001適用範囲を 4業務（数理統計パッケージ開発/製造）に拡大 2006年 JUSE-StatWorks/V4.0 QCAS品質管理編英語版発売開始 JUSE-StatWorks/V4.0 QCAS品質管理編中国語版発売開始 JUSE-StatWorks/V4.0 SEM因果分析編発売開始 2008年／2009年 JUSE-QIMS/V5.0 品質検査情報管理システム発売開始創業50周年／ ISO14001の環境マネジメントシステムに関する国際規格の取得 2011年 JUSE-StatWorks／V5.0 発売開始 2012年 JUSE-StatWorks／V5.0 品質工学編・発売開始 2019年4月 JUSE-StatWorks／V5.0 機械学習編・発売開始 2019年6月 JUSE-StatWorks／V5.0 機械学習編（ネットワーク版）・発売開始 2020年6月 JUSE-StatWorks/V5 機械学習編R2 発売開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.9年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.8時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 9.4%
  （32名中3名）
- 2026年度

社内制度

研修制度	制度あり 2026年度は下記の研修を実施する 1．階層別教育　1)新入社員研修　2)品質管理シンポジウム　3)ソフトウェアの品質シンポジウム　4)管理職教育（見積り・体制とコスト管理・品質管理）　5)マネジメントシステム研修　6)海外研修 2．技術教育　1) 情報処理技術者試験対策セミナー　　(1)基本情報技術者試験など
自己啓発支援制度	制度あり 1．資格取得等支援制度　取り組み成果に応じ合格祝金等を支給する。　1）情報処理技術者試験等（国家資格）　2）業務遂行上必要な知識、技術のため資格（民間資格）　3）TOEIC、英語検定等の外国語資格　4）日商簿記など業務に直結した公的資格
メンター制度	制度あり配属後研修から、新入社員１名につき先輩社員１名が付きます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり【事業内職業能力開発計画】を策定しています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、金沢大学、金沢工業大学、北里大学、久留米大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、中央大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社女子大学、富山大学、名古屋大学、日本大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、國學院大學、国立看護大学校、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、高崎経済大学、多摩大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社女子大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、日本大学、広島大学、防衛大学校、法政大学、星薬科大学、北海道科学大学、宮城大学、明治学院大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞アルスコンピュータ専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、京都コンピュータ学院洛北校、専門学校サンテクノカレッジ、静岡産業技術専門学校、聖徳大学短期大学部、中央情報専門学校、筑波研究学園専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ名古屋、水戸経理専門学校、水戸電子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	２０２２年　２０２３年　２０２４年　２０２5年　２０２6年ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー専卒　　　ー　　　　２名　　　　　ー　　　　6名　　　　3名大卒　　５名　　　　２名　　　　４名　　　　4名　　　　7名院卒　　　ー　　　　　ー　　　　３名　　　　1名　　　　1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、金沢大学、金沢工業大学、北里大学、久留米大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、中央大学、帝京科学大学（東京）、帝京科学大学（山梨）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社女子大学、富山大学、名古屋大学、日本大学、横浜国立大学、立教大学、龍谷大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪公立大学、大阪電気通信大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、北里大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、工学院大学、國學院大學、国立看護大学校、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、高崎経済大学、多摩大学、玉川大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社女子大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、富山大学、長崎県立大学、日本大学、広島大学、防衛大学校、法政大学、星薬科大学、北海道科学大学、宮城大学、明治学院大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、琉球大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
アルスコンピュータ専門学校、大原簿記法律専門学校柏校、京都コンピュータ学院洛北校、専門学校サンテクノカレッジ、静岡産業技術専門学校、聖徳大学短期大学部、中央情報専門学校、筑波研究学園専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ名古屋、水戸経理専門学校、水戸電子専門学校

採用実績（人数）

　　２０２２年　２０２３年　２０２４年　２０２5年　２０２6年
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
専卒　　　ー　　　　２名　　　　　ー　　　　6名　　　　3名
大卒　　５名　　　　２名　　　　４名　　　　4名　　　　7名
院卒　　　ー　　　　　ー　　　　３名　　　　1名　　　　1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）