最終更新日:2026/5/14

リビングライフホールディングス[グループ募集]

業種

  • 不動産
  • 住宅
  • 建築設計
  • 住宅(リフォーム)
  • 不動産(管理)

基本情報

本社
東京都
資本金
9,900万円
売上高
293億円(グループ合算2025年12月時点)
従業員
556名(グループ総数 2025年12月時点/パート・契約社員含む)

★奨学金支援3万円★宅建手当5万円★東京・神奈川で地域密着★営業職・設計職・事務職・経理職★「ホスピタリティ」でお客様に選ばれて創業36年!

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企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    東京・神奈川 地域密着で創業36年。人々の生活に欠かせない住まいを提供する総合不動産ディベロッパー!

  • 制度・働き方

    奨学金支援3万円、宅建手当は5万円!年功序列なく女性管理職も多数!若手も裁量権を持って働ける環境!

  • 職場環境

    社員同士の仲が良いから、仕事の相談もしやすい。部署や役職を超えて休日も一緒に遊びに行くことも!

会社紹介記事

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~チームで働く~分からないことがあれば上司や先輩社員がサポート!しっかり成長できる環境があります。
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当社の魅力は何と言っても"人"!社内行事も多く、年齢や部署は関係なく交流があります。写真は忘年会での一枚!

お客様の生涯をサポートしたい。

リビングライフホールディングスは、東京・神奈川を中心に地域に根差した総合不動産ディベロッパーとして、今年で創業36年を迎えました。

当社が大切にしているのは「ホスピタリティ」の心。お客様の生涯にわたる不動産に関するお悩みに寄り添い、「生涯サポート」を実践しています。

住宅は人生で一度きりの大切なお買いもの。だからこそ、私たちは確かな知識を持って「不動産のプロ」として、お客様の期待に応え続けています。

また、当社では分業制を導入し、部門ごとに専門性を高めています。安心してお取引いただける体制を整えると同時に、社員一人ひとりが協力し合いながら、お客様の"後悔のない選択”を全力でサポートしています。

全社員でお客様の生涯を支えること。それがリビングライフホールディングスの使命であり、これからも変わらぬ目標です。

会社データ

事業内容
総合不動産ディベロッパー

■(株)リビングライフ
・不動産の売買仲介事業
・宅地、新築・リノベーションマンションの分譲(用地開発、企画・設計、建築、販売)事業
・不動産の賃貸仲介事業
・コインパーキング事業
・収益物件の管理、運営に関するコンサルタント業
・社有不動産の運用・管理業務

■(株)東横建設
戸建住宅の分譲(用地開発、企画・設計、建築、販売)事業

■(株)リビングセンター
不動産の管理事業

■(株)リビングコミュニティ
マンション管理事業

■リビング建設(株)
戸建て及び注文住宅の施工、リフォーム事業

■朝日建設(株)
賃貸マンション及びRC構造住宅の設計施工事業

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不動産をトータルサポート!総合不動産ディベロッパー

本社郵便番号 158-0082
本社所在地 東京都世田谷区等々力5-4-15
リビングライフ本社ビル
本社電話番号 03-5706-3166
設立 1990年
資本金 9,900万円
従業員 556名(グループ総数 2025年12月時点/パート・契約社員含む)
売上高 293億円(グループ合算2025年12月時点)
事業所 本社、蒲田支店、川崎センター、鶴見センター、新横浜センター、東戸塚センター、尾山台センター、その他販売センター
グループ会社 (株)リビングライフ
(株)東横建設
(株)リビングセンター
(株)リビングコミュニティ
リビング建設(株)
朝日建設(株)
募集会社 (株)リビングライフ
(株)東横建設
(株)リビングセンター
(株)リビングコミュニティ
リビング建設(株)
朝日建設(株)
募集会社1 (株)リビングライフ
【本社】東京都世田谷区等々力5-4-15
【設立】1990年
【事業内容】
◆不動産の売買・賃貸仲介事業
◆宅地、新築・リノベーションマンションの分譲(用地開発、企画・設計、建築、販売)事業
◆コインパーキング事業
◆収益物件運営に関するコンサルタント事業
◆社有不動産の運用・管理事業
【従業員数】267名(2025年12月)
【資本金】9,900万円
【売上高】68億1,100万円(2025年3月期)
【事業所】蒲田支店、川崎センター、鶴見センター、新横浜センター、東戸塚センター、尾山台センター、その他販売センター
募集会社2 (株)東横建設
【本社】東京都世田谷区等々力5-4-15
【設立】1989年
【事業内容】戸建住宅の分譲(用地開発、企画・設計、建築、販売)事業
【従業員数】75名(2025年12月)
【資本金】5,000万円
【売上高】102億6,300万円(2025年4月期)
【事業所】蒲田支店、川崎センター
募集会社3 (株)リビングセンター
【本社】東京都大田区西蒲田8丁目11番11号
【設立】1996年
【事業内容】不動産の管理事業
【従業員数】12名(2025年11月)
【資本金】2,000万円
【売上高】2億4,500万円(2025年2月期)
募集会社4 (株)リビングコミュニティ
【本社】東京都世田谷区等々力5-4-15
【設立】2007年
【事業内容】マンション管理事業
【従業員数】92名(2025年12月)
【資本金】1,000万円
【売上高】5億0,900万円(2025年3月期)
募集会社5 リビング建設(株)
【本社】東京都大田区西蒲田8-11-10
【設立】2016年
【事業内容】戸建て及び注文住宅の施工、リフォーム事業
【従業員数】12名(2025年12月)
【資本金】5,000万円
【売上高】21億0,300万円(2025年8月期)
募集会社6 朝日建設(株)
【本社】神奈川県相模原市中央区淵野辺4-16-14
【設立】1975年
【事業内容】賃貸マンション及びRC構造住宅の設計施工事業
【従業員数】98名(2025年12月)
【資本金】9,000万円
【売上高】93億8,000万円 (2025年7月期)
主な取引先 (株)飯田産業、クリナップ(株)、(株)三栄建築設計、東京ガス(株)、TOTO(株)、一建設(株)、パナソニック(株)、(株)プロポライフ、(株)ホーク・ワン、ミサワホーム(株)、(株)ヤマダ・エスバイエルホーム、(株)LIXIL、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、りそな銀行、みずほ銀行、横浜銀行、きらぼし銀行、東日本銀行、千葉銀行、東京シティ信用金庫、城南信用金庫、芝信用金庫、大東京信用組合、第一勧業信用組合、日本政策金融公庫、日本住宅無尽(株)、オリックス(株)、 他
沿革
  • 1990年7月
    • 東京都世田谷区等々力5-4-18にて、資本金2,000万円で
      (株)リビングライフとして設立
  • 1991年1月
    • 創業開始 仲介販売事業開始
  • 1995年7月
    • 東京都世田谷区等々力5-5-3に業務拡張のため本社移転
  • 1996年3月
    • (株)リビングセンターを設立
  • 1996年5月
    • 本社ビル完成のため移転(東京都世田谷区等々力5-4-15)
  • 1999年9月
    • マンション受託販売事業開始
  • 2003年4月
    • 分譲マンション管理業務を開始(リビングセンター)
  • 2003年7月
    • 蒲田支店開設
  • 2003年8月
    • コインパーキング事業開始(リビングセンター)
  • 2005年9月
    • 川崎支店開設
  • 2006年10月
    • 朝日建設(株)がグループに参加
  • 2007年12月
    • 大規模分譲宅地ライフアソートシリーズ発表
  • 2008年4月
    • アセットソリューション事業部を設立
  • 2010年5月
    • マンションリノベーション事業に着手(リリファシリーズ発表)
  • 2011年1月
    • (株)東横建設 川崎支店開設
  • 2013年10月
    • 防災備蓄庫「まもりBOX」2013年度グッドデザイン賞受賞
  • 2014年4月
    • 「ライフアソート横須賀サンサタウン」
      2014年全国住宅産業協会主催「第4回優良事業表彰」受賞
  • 2015年10月
    • 鶴見センター開設
      川崎支店→川崎センターへ名称変更
  • 2016年1月
    • リビング建設(株)を設立
  • 2019年7月
    • 新横浜センター開設
  • 2019年8月
    • (株)東横建設 蒲田支店開設
  • 2021年11年
    • (株)東横建設 YKK APエクステリアスタイル大賞 受賞 
  • 2022年8月
    • 『新旧一体のまちづくり クジライフプロジェクト』
      第16回 キッズデザイン賞 受賞
  • 2023年4月
    • 東戸塚センター開設 
      株式会社リビングライフホールディングスを親会社とするホールディングス体制に移行
  • 2025年7月
    • 設立35周年を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.6
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 0 6
    取得者 1 0 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    16.7%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.1%
      (99名中12名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
■入社前研修
(宅建講習、運転講習、現場見学、座学)

■入社後 新入社員導入基礎研修
(マナー研修、運転実習など)

■配属後はOJTによる実務研修
(営業フロー研修、住宅講習、ローン講習、契約業務講習など内容は部署により異なる)

(グループ共通)
自己啓発支援制度 制度あり
宅建取得奨励制度…会社指定の通信講座を受講料割引、および合格時には、受講料の半額を会社が負担します。
メンター制度 制度あり
■配属後にOJTによる実務研修、
(営業フロー研修、住宅講習、ローン講習、契約業務講習など内容は部署により異なる)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
■社内認定制度「ライフ・エキスパート・プランナー」
・不動産取引の専門家「宅地建物取引士」
・家計の専門家「ファイナンシャル・プランナー(FP)2級」
・住宅ローンの専門家「住宅ローンアドバイザー」
の資格をすべて持つスタッフを「ライフ・エキスパート・プランナー」として認定する社内資格制度の導入。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
千葉工業大学
<大学>
愛知東邦大学、青森公立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪体育大学、大阪人間科学大学、大妻女子大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、嘉悦大学、学習院大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、神田外語大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州国際大学、九州産業大学、九州女子大学、京都大学、京都産業大学、京都橘大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、釧路公立大学、熊本学園大学、久留米大学、群馬県立女子大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸芸術工科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉学園大学、相模女子大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌国際大学、産業能率大学、静岡大学、静岡県立大学、実践女子大学、淑徳大学、松蔭大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、尚美学園大学、上武大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、星槎大学、成城大学、聖心女子大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、創価大学、崇城大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉県立保健医療大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京学院大学、筑波大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、東亜大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京富士大学、東京理科大学、同志社大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、常葉大学、獨協大学、中村学園大学、名古屋造形大学、奈良県立大学、新潟大学、新潟青陵大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本社会事業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文化大学、白鴎大学、東日本国際大学、弘前大学、福岡大学、福岡女学院大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、平成国際大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道教育大学、北海道文教大学、前橋工科大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、盛岡大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
青山製図専門学校、専門学校穴吹コンピュータカレッジ、大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校松本校、<専>京都建築大学校、共立女子短期大学、駿台法律経済ビジネスカレッジ、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京日建工科専門学校、東京ビジネス&キャリア専門学校、中村学園大学短期大学部、新潟会計ビジネス専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、目白大学短期大学部、山形県立米沢女子短期大学

採用実績(人数) 2020年 … 66名
2021年 … 31名
2022年 … 60名
2023年 … 56名
2024年 … 52名
2025年 … 65名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 44 21 65
    2024年 34 17 51
    2023年 37 19 56
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 65 5 92.3%
    2024年 51 9 82.4%
    2023年 56 24 57.1%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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