最終更新日:2026/4/1

日鉄エンジニアリング(株)

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 建設
  • 環境・リサイクル
  • 建築設計
  • ガス・エネルギー

基本情報

本社
東京都
資本金
150億円
売上高
3,944億円(2025年度 連結ベース)
従業員
単独1,956人 連結5,781人(2026年3月末現在)

未来に、かたちを。社会に、力を。 ~Building the Future.Empowering Society~

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企業のここがポイント

  • やりがい

    廃棄物発電や洋上風力など最先端のクリーン技術で、持続可能な地球の未来をエンジニアリングで切り拓く。

  • キャリア

    若手から裁量が大きく、多様なプロと協力し「地図に残る仕事」を通じて自らの成長と誇りを実感できる。

  • 戦略・ビジョン

    カナデビア社との統合検討により、世界トップクラスのエンジニアリング企業グループを目指しています。

会社紹介記事

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再生可能エネルギー施設の開発・建設や工場のエネルギー効率改善を通じて、カーボンニュートラルな社会の実現へ貢献しています。
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自然の恩恵を、社会のチカラに。当社は海上プラントや天然ガス採掘用プラットホームの建造を通して、エネルギー資源開発という課題にも取り組んでいます。

 “テクノロジーとアイデアで、世の中に新しいことを、もっと”

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私たちは、製鉄事業で培った技術とスキルを駆使して、環境・エネルギー等の各種プラントや、海洋・港湾設備、大規模建築物等の鋼構造インフラ設備の建設など、幅広い事業を国内外で展開しています。「自分たちのスキルや経験で新しい何かをつくり出したい」という情熱が、新たな分野で数多くの実を結び、このことこそが当社の大きな強みとなっています。

例えば、従来は不可能とされてきた沖合域での養殖を可能にした大規模沖合養殖システムがその一つです。「エンジニアリング」と「魚の養殖」とは、一見繋がりが薄く見えるかもしれませんが、ここには40年以上に渡り培ってきたプラントエンジニアリングと海洋インフラ整備の経験が活かされています。

当社の事業では、文化や価値観の異なる世界各国のパートナーと関わりながら、数年に渡るプロジェクトを進めることも珍しくありません。時には僻地で仕事をすることもあり、日本では想像もし得ないようなことを多く経験します。決して楽な仕事ではありません。しかし、そんな苦労や試行錯誤があるからこそ、他ではめったにできないような経験や何物にも代えがたい達成感を得られる仕事であることは間違いありません。「その情熱で、先端へ」。
(毛利淳英/2019年入社)

会社データ

事業内容
◆環境分野
 製鉄プロセスを用いた独自の資源循環と廃棄物処理の技術により、
 地球環境問題対策に貢献。
 ○廃棄物発電プラント、資源循環プラント、下水汚泥燃料化システム、
  土壌・地下水浄化事業
◆エネルギー分野
 エネルギー供給に関連したプラント建設と、新たなビジネスモデルの
 提供により、安定したコストで確実な電力供給とエネルギーベストミックスの
 実現へ貢献。
 ○オンサイトエネルギー供給サービス、地熱発電設備、バイオマス発電設備、
  電力小売事業
◆海洋分野
 海洋での40年以上の事業実績による高度なエンジニアリング力で、
 エネルギー資源開発と海洋インフラ整備に貢献。
 ○洋上風力、港湾インフラ(沿岸開発・洋上空港)、海底下CCS、
  石油・天然ガス開発施設(プラットフォーム・海底パイプライン)、
◆建築分野
 主に建築専攻出身社員で構成される3分野を展開
 ○総合建築分野(ゼネコン):大規模物流施設などの産業建築を得意としており、意匠、構造、設備、施工系社員が活躍
 ○特殊鉄構分野(鉄骨専門業者):新国立競技場やスカイツリーといった著名で構造が特殊な建築鉄骨の設計や工事に携われる
 ○鋼構造商品分野(メーカー):免制震デバイスなどの技術開発や技術営業職に従事
◆橋梁商品分野
 橋梁インフラ分野の社会課題解決に資する商品/技術を、
 長年培ってきた鋼構造技術を駆使し提供・開発する。
 ○橋梁用維持管理外装材、組立式合成床板橋梁、橋梁用免制震デバイス
◆DXC(デジタル・トランスフォーメーションセンター)
データとデジタル技術を駆使して、社内の生産性向上や顧客への新たな価値創出を行い、ビジネス環境の激しい変化に対応するべく社全体のデジタル変革をリードします。
 〇デジタル化推進(業務変革、事業創出)、解析(構造・振動・地盤・流体・粉粒体)
  データ分析・最適化(データサイエンス)、ソフトウェア販売
◆技術開発・事業開発
 直面する社会課題に応える新たな技術確立と、プロジェクト創出力により、
 豊かな未来を切り拓く。
 ○大規模沖合養殖システム、セルロースエタノール化施設、
  石炭熱分解ガス化設備、海底資源開発、スマート洗浄サービス
本社郵便番号 141-8604
本社所在地 東京都品川区大崎1-5-1 大崎センタービル
本社電話番号 03-6633-3355
設立 2006年7月1日
資本金 150億円
従業員 単独1,956人 連結5,781人(2026年3月末現在)
売上高 3,944億円(2025年度 連結ベース)
代表者 代表取締役社長  石倭 行人
拠点 ◆国内
・本社(東京)
・北九州技術センター(北九州)
・支社・支店・営業所/北海道、東北、関東、中部、大阪、九州、日本海(新潟)
・研究所/技術開発研究所(北九州)
・工場/若松(北九州)
◆海外
・支店/フィリピン、ベトナム、インドネシア
・事務所/台湾
グループ会社 日鉄パイプライン&エンジニアリング株式会社
日鉄環境エネルギーサービス株式会社
日鉄オフショアコンストラクション株式会社
日鉄エコマテリアルズ株式会社

北京中日聯節能環保工程技術有限公司
日鉄設備工程(上海)有限公司
PNS Advanced Steel Technology, Inc.
Philippine NSE Design Services, Inc.
NS-OG ENERGY SOLUTIONS (THAILAND) LTD.
THAI NIPPON STEEL ENGINEERING & CONSTRUCTION CORPORATION, LTD.
NIPPON STEEL ENGINEERING INDIA PRIVATE LIMITED
パーパス・ステートメント 『未来に、かたちを。社会に、力を。』

Building the Future.Empowering Society.


社会はどうあるべきか。
人々が、安心して幸せに生きていくための、
基盤となるものは何か。

A thriving society
is grounded
in prosperity
and confidence.


それらをイメージし、そして実現することで、
社会や産業をリードしてゆく。
その意志と力が、私たちの培ってきた誇りです。

We imagine.
We build.
We lead.

Our pride is rooted
in grif and craft.


“鋼”をルーツとする私たちは、これからも、
たしかな技術力と、想像力、そして実装する力を磨き、
この社会、しっかりと支えるものを届けていきます。

Born from steel,
we forge ahead-
honing expertise,
imagination, and ability
in service of communities
around the world.


未来をかたちにし、社会に力をもたらしていく。
それが私たち日鉄エンジニアリングの使命です。

Building the Future.
Empowering Society.
NIPPON STEEL ENGINEERING
価値規準 「現場」 「技術」 「人財」 「公正」
平均年収 1,370万円
(日経業界地図2027年版掲載の通り)
30歳総合職平均年収 985万円
(就職四季報2027-2028年版掲載の通り)
平均年齢 44歳
沿革
  • 1901年
    • 官営八幡製鉄所 操業開始
  • 1963年
    • 八幡製鉄(株)工作本部 発足
  • 1970年
    • 八幡製鉄・富士製鉄合併 新日本製鐵(株)発足
  • 1974年
    • エンジニアリング事業部 発足
  • 2006年
    • エンジニアリング事業部門が独立し、新日鉄エンジニアリング(株)発足
  • 2012年
    • 新日鉄住金エンジニアリング(株)に社名変更
  • 2019年
    • 日鉄エンジニアリング(株)に社名変更
  • 2021年
    • 日鉄プラント設計株式会社を吸収合併
  • 2024年
    • 日鉄鋼構造株式会社を吸収合併
  • 2026年
    • カナデビア(株)との経営統合に向けた検討を開始

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.1時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.2
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 46 13 59
    取得者 23 13 36
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    50.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.5%
      (529名中8名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修(新入社員研修・3年目研修、以降昇格時に研修実施)
管理部門主催講座(財務・法務等)
スキル研修(英語・プレゼン・DX等)、等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援:会社指定の通信講座(全100種以上)の中から自由に選択・受講し、合格終了した講座の受講料については、会社にて負担いたします。通信教育講座は、マネジメントスキル、資格取得、語学、ITスキル等、多様なラインナップとなっており、社員それぞれのニーズに応じたサポート体制が整っています。
メンター制度 制度あり
エンジバディ制度(入社2年目から原則2年間、希望する先輩バディを指名、1on1で対話、飲食代4,000円/月補助)
キャリアコンサルティング制度 制度あり
春・秋対話(上司部下対話、上司と将来のキャリアを話し合う場)
若手成長モデルの策定(若手社員が自律的に10年目迄のキャリアイメージを具体化するためのツール)
社内検定制度 制度あり
デジタル・マネジメント人財育成
データサイエンティスト育成プログラム(スキル習得レベル検定)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、鹿児島大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、広島大学、北海道大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大妻女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、九州国際大学、京都大学、共立女子大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、昭和女子大学、白百合女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、西南学院大学、西南女学院大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京女子大学、東北大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、福岡女子大学、法政大学、北海道大学、防衛大学校、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大分工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、東京工業高等専門学校

採用実績(人数)    2022年入社 2023年入社 2024年入社 2025年入社 2026年入社
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高校卒   0名      0名     0名     0名      5名
高専卒   2名      5名     3名     6名      5名
大卒    13名      11名     15名     17名      18名
修士卒   25名      34名     40名     47名      51名
博士卒   0名      0名     0名    0名      1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 59 21 80
    2025年 45 25 70
    2024年 44 14 58
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 80 0 100%
    2025年 70 1 98.6%
    2024年 58 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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