最終更新日:2026/5/15

一般財団法人 日本老人福祉財団〈ゆうゆうの里〉

業種

  • 福祉サービス
  • 教育
  • レジャーサービス
  • ホテル・旅館
  • フィットネスクラブ

基本情報

本社
東京都
資本金
6億2,900万円(基本財産)
事業収入
令和6(2024)年度 売上高97億6,000万円
従業員
1,152名(令和8年3月1日現在)

充実の福利厚生で安心して仕事することができます♪\年間休日120日・時間有給制度あり/ \育休取得者復帰率100%/

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    各種研修や勉強会を通じ、入職後も継続的に学ぶ機会が豊富です。

  • 制度・働き方

    時短勤務や産休・育児休暇の取得実績があり、働きやすい環境です。

  • やりがい

    入居者の方から信頼され頼ってもらえることがこの仕事のやりがいです。

会社紹介記事

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入居者の方と同様、職員のことも大切にしていくことが同財団のケアスピリット。充実した福利厚生や研修制度のもと、やりがいを持って挑戦していける環境がある。
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入職後には年次の近い先輩が一対一でOJTを担当するエルダー制度もある。年次が近く話しやすいため、仕事のことに限らず、精神的な面でも支えてくれる存在となる。

幅広く高齢者の暮らしを支えるため、さまざまな取り組みを展開

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「私にとって、あなたはとても大切な人です」という気持ちを持って、関わる一人ひとりに向き合います。

当財団では介護付き有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉を運営しています。〈ゆうゆうの里〉の大きな特徴は介護を必要とする方だけでなく、自立して暮らせる方のご入居も受け付けていること。健康なうちからお付き合いさせていただくことで、万が一介護が必要になった場合でも、入居者それぞれの性格や人生の背景を把握した上で、親身な介護が行えます。もちろん介護が必要になる、ならないに関わらず、人生を謳歌してもらうためのサービスも充実。健康増進のためのジムトレーニングや美術品の制作といったサークル活動も支援しています。

私たちは仕事に向き合う姿勢として、「私にとって、あなたはとても大切な人です」というケアスピリットを掲げています。これは職員から主体的に共有されるようになった言葉で、常に意識し、行動の指針にしているものです。ここでいう「あなた」とは、日々関わりを持つ一人ひとりの個人のこと。つまり「入居者」や「職員」といった言葉でひとくくりにするのではなく、あくまで具体的な個人に向き合おうという意志を表しているのです。

このように人を大切にする姿勢は、入居者の方たちだけでなく、職員に対しても同じです。入職後は介護職員初任者研修の合格を支援するなど、介護福祉を学んでこなかった方にも業界の知識や介護技術を身につけていただけるようサポート。さらに2年目には実務者研修の費用を財団が負担し、介護福祉士を取得するための道筋をつけていきます。その他、各施設ではそれぞれ接遇に関する勉強会を行ったり、一般的なビジネススキルを培うための自己啓発も応援したりしています。

入居者の方から信頼され、頼ってもらえることはこの仕事のやりがいですが、単に生活動作を介助するだけでなく、地域社会の発展に向けたさまざまな挑戦をしていけるところも当財団で仕事をする面白さの一つです。大学や自治体と連携して認知症ケアの方法を模索したり、新たな施設モデルを構想したりと、自分たちのアイデアを形にしていく機会も豊富にあります。

会社データ

事業内容
介護付有料老人ホーム〈ゆうゆうの里〉の運営

・佐倉〈ゆうゆうの里〉(千葉県佐倉市鏑木町270-1)
・湯河原〈ゆうゆうの里〉(神奈川県足柄下郡湯河原町吉浜1855)
・伊豆高原〈ゆうゆうの里〉(静岡県伊東市八幡野1027)
・浜松〈ゆうゆうの里〉(静岡県浜松市浜名区細江町中川7399)
・京都〈ゆうゆうの里〉(京都府宇治市白川鍋倉山14-1)
・大阪〈ゆうゆうの里〉(大阪府守口市河原町10-15)
・神戸〈ゆうゆうの里〉(兵庫県神戸市北区鳴子3-1-2)
・日本老人福祉財団本部(東京都中央区日本橋堀留町1-7-7)

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本社郵便番号 103-0012
本社所在地 東京都中央区日本橋堀留町1-7-7 MID日本橋堀留町ビル5F
本社電話番号 03-3662-3611
設立 昭和48(1973)年12月
資本金 6億2,900万円(基本財産)
従業員 1,152名(令和8年3月1日現在)
事業収入 令和6(2024)年度 売上高97億6,000万円
事業収入推移 令和6(2024)年度 売上高97億6,000万円
令和5(2023)年度 売上高94億2,000万円
令和4(2022)年度 売上高89億2,000万円
令和3(2021)年度 売上高88億円
事業所 ■本社…東京都中央区
■事業所〈ゆうゆうの里〉…佐倉・湯河原・伊豆高原・浜松・京都・大阪・神戸
理事長 夏目 芳宏
基本理念 日本老人福祉財団は、
次の基本理念の実現を目的に事業運営を行っています。

【基本理念】
― 豊かな福祉社会の実現を目指して ―
1. 私達は、老後の”安心”と”幸せ”を提供することにより社会へ貢献します。
1. 私達は、はたらく人達の”人間性”を大切にします。
ケア・スピリット 日本老人福祉財団の職員はケア・スピリットを持ち業務を行う事で、
財団の基本理念の実現を目指しています。

※下記文言中の「ケア」は広義の意味で捉えており、
「あなた」は、入居者・職員間・外部の方に向けられています。

【ケア・スピリット】
私にとって、あなたはとても大切な人です
メッセージ 日常の何気ないやりとりや、会話を大切にして、
そこから生まれる言葉「ありがとう」。

この「ありがとう」をたくさんの人に送り、たくさんの人から送られる..
そんな職場作りと、人と人の繋がりを大切にしたいと考えています。
人事評価制度 ~確実にステップアップできるキャリアパス制度を整えています~

1.複線型人事制度
管理職を目指すコース、スペシャリストを目指すコースを創設。
職員一人ひとりのキャリアが柔軟に設計できるようにしています。

2.キャリアラダー制度
業務内容やスキル、目標をあらかじめ定め、はしごを一つひとつ登るようにキャリアステップできる制度です。

3.目標管理制度
全体の目標、施設の目標が一人ひとりの目標につながり、共通の重要課題に取り組むことができます。
上司と相談しながら、年度初めに目標を作り、3か月ごとに振り返って目標の達成を目指してもらいます。
日々のモチベーションに 私たち〈ゆうゆうの里〉では、日常的にご入居者から「ありがとう」と感謝されることが多く、たくさんの「ありがとう」をその場限りにせず、「エピソードシート」にまとめています。
この「エピソードシート」の内容は、評価のポイントとして賞与に反映する仕組みを始めています。
充実の社内研修 ~職員一人ひとりの成長をさせる研修体制~

職員の成長や連帯感を高めるために階層別研修を行っています。

・新入職員入職式 研修会
・新入職員フォローアップ研修
・1年目研修
・2年目研修
・3年目研修
・中堅職員研修
・新任主任研修
・新任課長研修
・課長研修

※ほかにも、専門研修やeラーニングを実施しています。
沿革
  • 昭和48年
    • 厚生大臣の認可により設立
  • 昭和51年
    • 浜松〈ゆうゆうの里〉開設
  • 昭和54年
    • 伊豆高原〈ゆうゆうの里〉開設
  • 昭和58年
    • 神戸〈ゆうゆうの里〉を開設
      湯河原〈ゆうゆうの里〉を開設
  • 昭和60年
    • 大阪〈ゆうゆうの里〉を開設
  • 昭和63年
    • 佐倉〈ゆうゆうの里〉を開設
  • 平成9年
    • 京都〈ゆうゆうの里〉を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 11.8
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.7時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.1
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 10 14
    取得者 3 6 9
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    75.0%

    女性

    60.0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 30.0%
      (50名中15名)
    • 2025年度

    平均勤続勤務年数及び 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合は2025年4月時点の実績

社内制度

研修制度 制度あり
・新入職員研修、1年目研修、2年目研修、3年目研修、中堅職員研修等の階層別研修及び介護職員初任者研修、介護福祉士実務者研修等の専門職研修
※介護職員初任者研修・介護福祉士実務者研修未履修の方は、入職後に当財団の費用負担で受講していただけます。
・職種を横断する接遇等の研修/職種・担当毎の研修
・業務改善活動をまとめる事例研究活動
 (年に一度優秀な研究活動を集めて「〈ゆうゆうの里〉職員実践研究発表会」を開催)
・新人スタッフ一人ひとりに「エルダー」として先輩職員が付き、 丁寧に業務を教えていきます
自己啓発支援制度 制度あり
日本老人福祉財団では資格取得を応援しています。

・介護福祉士手当
(資格をお持ちの直接処遇職員には月額1万円を支給)

・資格報奨金制度(社会福祉士、介護支援専門員、認知症ケア専門士 等)
メンター制度 制度あり
エルダー制度あり

エルダー制度とは…
入職した当初は不安や心配な事が多くあると思いますが、当財団では、先輩職員が二人三脚で仕事を教えていきます。そのため、困りごとはエルダーに相談し解消していく、職員にとって優しい企業風土があります。未経験や福祉に関しての知識が不十分とご自身で思われる方も全く心配ございません。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
「自己申告書」(1年に1回記載)に基づき、
配置転換やキャリアステップを検討させていただきます。
社内検定制度 制度あり
契約職員から正職員への登用制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
朝日大学、日本大学、日本社会事業大学、早稲田大学
<大学>
愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大手前大学、神奈川工科大学、川崎医療福祉大学、関西大学、関西外国語大学、関西福祉大学、関西福祉科学大学、関西学院大学、北里大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都女子大学、京都精華大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、工学院大学、甲子園大学、神戸大学、神戸医療福祉大学、神戸学院大学、神戸女子大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、滋賀大学、四国学院大学、静岡大学、四天王寺大学、淑徳大学、昭和薬科大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西国際大学、成城大学、聖隷クリストファー大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎健康福祉大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、都留文科大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京女子大学、東京女子体育大学、東京成徳大学、東京農業大学、東北大学、東北学院大学、東北福祉大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎純心大学、奈良大学、奈良県立大学、新潟大学、日本大学、日本社会事業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、花園大学、阪南大学、東大阪大学、姫路獨協大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、放送大学、武庫川女子大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
育成調理師専門学校、池坊短期大学、大阪音楽大学短期大学部、大阪保健福祉専門学校、鹿児島医療福祉専門学校、華頂短期大学、神奈川社会福祉専門学校、関西保育福祉専門学校、京都栄養医療専門学校、京都製菓製パン技術専門学校、京都文教短期大学、京都保健衛生専門学校、近畿大学九州短期大学、甲子園短期大学、神戸医療福祉専門学校中央校、神戸医療福祉専門学校三田校、神戸国際調理製菓専門学校、神戸総合医療専門学校、駒沢女子短期大学、佐伯栄養専門学校、崎村調理師専門学校、静岡こども福祉専門学校、彰栄保育福祉専門学校、園田学園女子大学短期大学部、千葉調理師専門学校、中央介護福祉専門学校、辻学園栄養専門学校、辻調理師専門学校、鶴見大学短期大学部、戸板女子短期大学、東海調理製菓専門学校、東京医薬看護専門学校、東京衛生学園専門学校、東京工科自動車大学校品川校、東京工学院専門学校、東京調理製菓専門学校、東京電子専門学校、東京法律公務員専門学校、東洋医療専門学校、名古屋女子大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本コンピュータ専門学校、日本福祉教育専門学校、浜松学院大学短期大学部、吉祥寺二葉栄養調理専門職学校、船橋情報ビジネス専門学校、武庫川女子大学短期大学部、武蔵野栄養専門学校、龍谷大学短期大学部

採用実績(人数) 【新卒採用者 実績】
・2024年度 21名
・2023年度 28名
・2022年度 29名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 2 5 7
    2024年 7 14 21
    2023年 7 21 28
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 7 0 100%
    2024年 21 5 76.2%
    2023年 28 6 78.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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