(株)ビジョンの2027年度会社概要

【ES不要・人柄重視】東証プライム上場・平均27歳。20代から「任される」。若手が主役。土日祝休み・年4回の利益配当金など、安定×還元で挑戦を後押しします。

企業のここがポイント

製品・サービス力

幅広いIT・通信商材で課題解決を提案複数のIT・通信商材を組み合わせ企業の課題を解決する提案営業です。
制度・働き方

大型案件も他部署や先輩にすぐ相談でき、組織の力で成果を出せる。未経験から大きな仕事に挑めます。
安定性・将来性

東証プライム上場＆黒字経営。複数の事業柱で不況に強い。若手に早く裁量を渡す成長企業です。

会社紹介記事

2022年4月に東証一部から東証プライムへ市場変更し、さらなる成長期を迎えている。2024年新卒は、会社を支えるサポート職種に特化した採用を強化。主軸商品の一つである世界200以上の国と地域で使えるグローバルWiFiルーター。国内はをはじめアジア、北米、欧州、環太平洋に拠点を展開するグローバル企業だ。

: 2022年4月に東証一部から東証プライムへ市場変更し、さらなる成長期を迎えている。2024年新卒は、会社を支えるサポート職種に特化した採用を強化。

: 主軸商品の一つである世界200以上の国と地域で使えるグローバルWiFiルーター。国内はをはじめアジア、北米、欧州、環太平洋に拠点を展開するグローバル企業だ。

独自性・独創性の強いサービスや仕組みを武器に、情報通信サービスの未来を切り開く

「人生の先を見据えた上で今の行動を見直してほしい、というのが私からのメッセージ。それによって目標とそのために必要な行動が明確化されます」（篠原さん）	当社は「グローバルWiFi事業」および「情報通信サービス事業」を主軸に、「グランピング・ツーリズム事業」を加えた3つの事業を展開し、世の中に新たな価値や利便性を提供する企業です。主にBtoBの領域でさまざまなITインフラの提供を行っており、企業の創業期から成長期、拡大期とそれぞれのステップに合わせて最適なサービスを提供できる点に強みを持っています。例えば、創業期は事務所開設に伴う電話やネットワーク等の通信環境の提供、成長期は設備面だけでなくSNS運用やWebマーケティング、携帯電話導入など営業支援につながるソリューションの提供。拡大期は、ITインフラ整備はもちろん、働き方改革やDX推進を実現するSaaS系ツールの提供と、企業の成長段階に応じて最適なサービスを提供し、その発展に貢献していくという独自性の強いビジネスで実績を築いてきました。当社には営業職のアポイント取得に貢献する専門チーム「CLT（カスタマー・ロイヤリティ・チーム）」がおります。営業はそこから供給された案件に沿って提案を進めていけるため、より効率的に営業を展開することが可能です。さらに、総合商社では珍しいと言われる、他部署の営業力も活用できる「エスカレーション」という制度があります。この制度は自部署の商材だけでなく、ビジョンで扱える商材のトータル提案を通じてお客さまの「困った」を解決へと導くことができます。これにより、営業は本来の営業活動に専念することができるので若手でも早くから結果を出して活躍することが可能です。また、当社は「なければ自分たちで作る」という精神のもと、グループの総合力を活かしてお客さまの要望に応じて新たな商材やサービスを開発・提供する体制もあり、国内外に対するビジネスを展開しています。「情報通信の未来を、すべての人たちの未来のために」という思いのもと、社会的にも求められている環境に関する資格取得や活動への協賛、障がい者雇用や「ビジョンキッズ保育園」の運営をはじめ、SDGsへの取り組みにも力を入れています。今後は自社サービスのより一層の活用を通じてストック型ビジネスの拡大にも努め、さらなる成長を目指すビジョン。2022年4月には東証一部から東証プライムへ市場変更を果たすなど新たな成長期を迎え、今後、皆さんが活躍するステージはより大きく広がります。（ネットワークソリューション事業部　篠原諒磨／2008年入社）

「人生の先を見据えた上で今の行動を見直してほしい、というのが私からのメッセージ。それによって目標とそのために必要な行動が明確化されます」（篠原さん）

当社は「グローバルWiFi事業」および「情報通信サービス事業」を主軸に、「グランピング・ツーリズム事業」を加えた3つの事業を展開し、世の中に新たな価値や利便性を提供する企業です。

主にBtoBの領域でさまざまなITインフラの提供を行っており、企業の創業期から成長期、拡大期とそれぞれのステップに合わせて最適なサービスを提供できる点に強みを持っています。例えば、創業期は事務所開設に伴う電話やネットワーク等の通信環境の提供、成長期は設備面だけでなくSNS運用やWebマーケティング、携帯電話導入など営業支援につながるソリューションの提供。拡大期は、ITインフラ整備はもちろん、働き方改革やDX推進を実現するSaaS系ツールの提供と、企業の成長段階に応じて最適なサービスを提供し、その発展に貢献していくという独自性の強いビジネスで実績を築いてきました。

当社には営業職のアポイント取得に貢献する専門チーム「CLT（カスタマー・ロイヤリティ・チーム）」がおります。営業はそこから供給された案件に沿って提案を進めていけるため、より効率的に営業を展開することが可能です。さらに、総合商社では珍しいと言われる、他部署の営業力も活用できる「エスカレーション」という制度があります。この制度は自部署の商材だけでなく、ビジョンで扱える商材のトータル提案を通じてお客さまの「困った」を解決へと導くことができます。これにより、営業は本来の営業活動に専念することができるので若手でも早くから結果を出して活躍することが可能です。また、当社は「なければ自分たちで作る」という精神のもと、グループの総合力を活かしてお客さまの要望に応じて新たな商材やサービスを開発・提供する体制もあり、国内外に対するビジネスを展開しています。

「情報通信の未来を、すべての人たちの未来のために」という思いのもと、社会的にも求められている環境に関する資格取得や活動への協賛、障がい者雇用や「ビジョンキッズ保育園」の運営をはじめ、SDGsへの取り組みにも力を入れています。

今後は自社サービスのより一層の活用を通じてストック型ビジネスの拡大にも努め、さらなる成長を目指すビジョン。2022年4月には東証一部から東証プライムへ市場変更を果たすなど新たな成長期を迎え、今後、皆さんが活躍するステージはより大きく広がります。

（ネットワークソリューション事業部　篠原諒磨／2008年入社）

会社データ

正式社名	(株)ビジョン【東証プライム市場上場】
正式社名フリガナ	ビジョン
事業内容	働き方改革をコンセプトに2022年12月に新本社へ移転。中庭エリアには植物も取り入れ、仕事中もON/OFFのある環境に。 ■グローバルWiFi事業世界200以上の国と地域で使えるパケット定額制の海外用WiFiルーターレンタルサービスです。訪日外国人や、日本への一時帰国・出張などの方向けの日本国内用WiFiルーターレンタルサービス、eSIMの販売を提供しています。 ■情報通信サービス事業移動体通信サービス、事務機器、ビジネスフォン、WEBサイト制作、SNS運用代行等、企業活動に必要な通信インフラやオフィス機器をご提供しています。お客様の成長ステージにおけるニーズにお応えします。 ■グランピング・ツーリズム事業独立したドームテントとハウスからなる「完全プライベート空間」。各棟に露天風呂、テントサウナ、水風呂などが完備されており、他者の目を気にせずくつろげるラグジュアリーなグランピング体験を提供しています。

本社郵便番号	160-0022
本社所在地	東京都新宿区新宿6丁目27-30　新宿イーストサイドスクエア8階
本社電話番号	03-5287-3114
創業	1995（平成7）年6月1日
設立	2001（平成13）年12月4日
資本金	29億3,800万円　（2025年12月31日時点）
従業員	国内：843名海外：116名 ※2025年12月31日時点
売上高	390億円　（2025年12月実績）
代表者	代表取締役社長 COO　大田健司
事業所	【本社】東京都新宿区新宿6丁目27-30　新宿イーストサイドスクエア8階【営業所】札幌、成田、新宿、横浜、名古屋、大阪、福岡、佐賀、那覇　他
平均年齢	35歳
主な取引先	オリックス株式会社／キヤノンマーケティングジャパン株式会社／サクサ株式会社／ソフトバンク株式会社／株式会社クレディセゾン／株式会社メンバーズモバイル／Apple Japan／Advanced Info Service Plc.／AT&T／BANGKOK SAMURAI CO., LTD／CSL Ltd.／DHIRAAGU／Docomo Paciofic／Globe Telecom, Inc.／HUAWEI TECHNOLOGIES CO., LTD／IT&E／KT Corp.／LGU+／Maxis Communications Berhad／Orange France／PT. Internux／PT. Smartfren Telecom Tbk／PT. Telekomunikasi Selular／Singapore Telecommunications Ltd.／T-Mobile／Verizon Wireless／Vodafone Italy／中華電信股有限公司／中国聯合通信有限公司その他、海外主要通信会社多数
加盟団体	一般社団法人日本経済団体連合会 EO Japan【起業家・創業者の世界的ネットワーク組織】ダイヤモンド経営者倶楽部関西を元気にする会／東京和僑会東京ニュービジネス協議会／CRM協議会パッションリーダーズ／アジア経営者連合会日本YPO シェアリングエコノミー協会一般社団法人人工知能学会日本インバウンド連合会日本IR協議会
CSR活動・他	グリーンサイトライセンス取得特定非営利活動法人ジャパンハート　協賛（法人会員）一般社団法人エコロジー・カフェ　協賛（正会員）一般社団法人ピースピースプロジェクト　協賛（法人サポーター）一般社団法人RQ災害教育センターみちのくトレイルクラブ
受賞歴	・2023年 ■温泉宿・ホテル総選挙2023「うる肌」「貸切温泉」「ペット」「サウナ」部門全国1位受賞（美肌の湯こしかの温泉） ■klook PARTNER AWARDS「Best of Japan」受賞 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞 ■EO Kyushu AWARD 2023「売上成長額第1位」・「経常利益成長額第1位」受賞・2022年 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞・2021年 ■IR優良企業賞2021　IR優良企業奨励賞受賞 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞・2019年 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞・2018年 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞・2017年 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞 ■第42回　経済界大賞　グローバルチャレンジ賞　受賞 ■2016年度ダイヤモンド経営者倶楽部表彰企業制度　「ダイヤモンド賞」・2016年 ■ベストベンチャー100 受賞 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞 ■トリップアドバイザートラベラーズチョイス～旅行者のお気に入り～2016 モバイルWi-Fiルーター部門第1位 ■2015年度ダイヤモンド経営者倶楽部表彰企業制度　「審査員特別賞」「INITIAL PUBLIC OFFERING (IPO) 賞」・2015年 ■CRMベストプラクティス賞・継続賞受賞 ■ベストベンチャー100 受賞・2014年 ■EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー2014　アクセラレーティング部門　ファイナリスト ■CRMベストプラクティス賞受賞 ■モバイルプロジェクト・アワード2014 モバイルプラットフォーム・ソリューション部門優秀賞受賞 ■トリップアドバイザートラベラーズチョイス～旅行者のお気に入り～2014 モバイルWi-Fiルーター部門第1位 ■ベストベンチャー100 受賞・2013年 ■CRMベストプラクティス賞受賞 ■東京ニュービジネス協議会グローバル大賞イノベーション部門受賞（9月）EOジャパン第二回EOアワード第1位 ■キヤノングランドアスロン2012 優勝 ■ベストベンチャー100 受賞・2012年 ■CRMベストプラクティス賞・大星賞受賞 ■ベストベンチャー100 受賞・2011年 ■ベストベンチャー100 受賞・2010年 ■ベストベンチャー100 受賞・2009年 ■2009CRMベストプラクティス賞受賞
社内制度	■Vision通信 WEB社内誌を発行し、新入社員・トップセールスの紹介から、新規事業や社内イベントなど、社内情報を共有するツールとして使用しています。 ■社内SNS SNSツールを利用し、商材の疑問・質問などをすることで、従業員間での情報共有が図れます。また、リアルタイムで誰かが質問に答えてくれるので疑問がすぐに解決することができます。 ■配偶者誕生日休暇ご家族との時間を大切にしていただくために、配偶者（妻・夫）の誕生日月に1日休暇を取ることができます。
サステナビリティ	株式会社ビジョンは「情報通信の未来を、すべての人たちの未来のために」という想いのもとに、 ESG（Environment=環境、Social=社会、Governance=ガバナンス）に配慮した経営と事業戦略を通して、継続的な成長と企業価値向上を目指しております。また、国連が定めるSDGsに代表される社会課題の解決を通じて、持続可能な社会の発展に寄与するとともに、世の中の情報通信産業革命に貢献いたします。
関連会社	ベストリンク株式会社株式会社アルファーテクノ株式会社BOS 株式会社あどばるこしかの温泉株式会社 ZORSE株式会社株式会社Vision Works 株式会社Vision Link 株式会社ビジョンライズ VISION VIETNAM ONE MEMBER LIMITED LIABILITY COMPANY（ベトナム） Vision Mobile Korea Inc.（韓国）無限全球通移動通信股分有限公司（台湾） VISION MOBILE USA CORP.(アメリカ・カリフォルニア) Vision Mobile Hawaii Inc.（アメリカ・ハワイ）上海高效通信科技有限公司（中国） VISION USA CORP.（アメリカ・ニューヨーク） GLOBAL WIFI.COM PTE. LTD.（シンガポール） GLOBAL WIFI.UK LTD（イギリス） Vision Mobile Hong Kong Limited（無限全球通移動通信有限公司）（香港） Global WiFi France SAS（フランス） VISION MOBILE ITALIA S.r.l.（イタリア） VISION MOBILE NEW CALEDONIA SAS(ニューカレドニア)
沿革	1996年 4月：国際電話サービスの加入取次ぎ（固定通信事業）を目的に旧(株)ビジョン（静岡県富士宮市資本金10,000千円）を設立 8月：本社を静岡県富士宮市から静岡県富士市に移転 1997年 8月：一般第二種電気通信事業許可取得 2001年 12月：東京都渋谷区にOA機器販売を目的に子会社、(株)ビジョン・ビジネス・ソリューションズを設立 2002年 4月：本社を東京都渋谷区から東京都新宿区に移転 2003年 12月：インターネット広告事業（インターネットメディア事業）を開始 2004年 11月：(株)ビジョン・ビジネス・ソリューションズが旧(株)ビジョンを吸収合併し、商号を(株)ビジョンに変更 2007年 2月：法人携帯電話事業（移動体通信事業）を開始 2008年 1月：東京都新宿区に子会社、(株)メンバーズネットを設立 7月：東京都新宿区に子会社、(株)ベストコミュニケーションズを設立　※平成24年12月に商号をベストリンク(株)へ変更　ブロードバンドサービスの加入取次ぎ（ブロードバンド事業）を開始 2010年 1月：国内出張及び旅行者向けWiFiレンタル事業「e-ca」を開始 2011年 6月：国内出張及び旅行者向け高速大容量WiFiレンタル事業「Vision WiMAX」を開始 7月：佐賀県佐賀市にお客様サポートデスクとしてコールセンター「ビジョン・フューチャー・ビジネスセンター(VFBC)」を開設 2011年 10月：韓国に子会社、Vision Mobile Korea Inc.を設立米国（ハワイ）に子会社、Vision Mobile Hawaii Inc.を設立 12月：中国（香港）に子会社、Vision Mobile Hong Kong Limitedを設立 2012年 1月：シンガポールに子会社、GLOBAL WIFI.COM PTE. LTD.を設立 2月：海外渡航者向けWiFiレンタル事業「グローバルWiFi」を開始中国（台湾）に子会社、無限全球通移動通信股分有限公司を設立 2012年 4月：英国に子会社、GLOBAL WIFI.UK LTDを設立 12月：国内出張及び旅行者向け短期利用可能なサービス「WIFI-HIRE」を開始 2013年 10月：ベストリンク(株)のブロードバンド事業のうちコンシューマー向け事業を事業譲渡 12月：国内出張及び旅行者向けMVNO（仮想移動体通信事業者）事業を開始 2014年 3月：ベトナムに子会社、VISION VIETNAM ONE MEMBER LIMITED LIABILITY COMPANYを設立 4月：中国（上海）に子会社、上海高效通信科技有限公司を設立 11月：フランスに子会社、Global WiFi France SASを設立 12月：イタリアに子会社、VISION MOBILE ITALIA S.r.l.を設立 2015年 2月：Find Japan(株)の株式売却に伴い、同社を連結子会社から除外 3月：訪日外国人向け日本用WiFiレンタル「NINJA WiFi」を開始（「WIFI-HIRE」を結合） 12月：東京証券取引所マザーズ市場へ上場 2016年 7月：米国（カリフォルニア）に子会社、VISION MOBILE USA CORP.を設立 8月：ニューカレドニアに子会社、VISION MOBILE NEW CALEDONIA SASを設立 12月：東京証券取引所市場第一部へ市場変更 2018年 2月：東京都新宿区に子会社、(株)アルファーテクノを設立 3月：東京都新宿区に子会社、(株)BOSを設立 5月：東京都新宿区に(株)Wizと合弁会社、(株)ビジョンアドを設立 2019年 8月：(株)プロドライバーズを子会社化 2020年 3月：東京都新宿区に株式会社アドインテと合弁会社、株式会社ビジョンデジタルマーケティングを設立 2021年 12月：株式会社あどばるを子会社化 2022年 1月：こしかの温泉株式会社を子会社化 4月：東京証券取引所プライム市場へ市場変更 2023年 6月：ZORSE株式会社を子会社化 2024年 4月：米国（ニューヨーク）に子会社、VISION USA CORP.を設立 10月：東京都新宿区に子会社、株式会社Vision Worksを設立 12月：東京都新宿区に子会社、株式会社Vision Linkを設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 7.7年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.2日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.8%
  （221名中15名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ■導入研修　ビジネスマナー、業界知識、商品知識、業務スキルなど、　実践に基づいたカリキュラムに沿って身に付けることができます。 ■管理職研修　役職ごとに必要となるマネジメントスキルなどを学ぶことができます。 ★その他にも、PC研修など必要に応じたスキルUP研修を準備中。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアデザイン室を開設しております。キャリアにおいて岐路に立ったり、不安に感じた時にご利用いただけます。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞慶應義塾大学、大阪大学、青山学院大学、日本大学＜大学＞愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、久留米大学、群馬県立女子大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、産業能率大学、静岡県立大学、静岡産業大学、淑徳大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉経済大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、天理大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京富士大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、新潟医療福祉大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島文化学園大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、名桜大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、安田女子大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣ国際外語専門学校、東京法律公務員専門学校、東京工学院専門学校、東京デザイン専門学校、大原簿記学校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校もっと見る
採用実績（人数）	2025年度　入社実績3名 2024年度　入社実績5名 2023年度　入社実績22名 2022年度　入社実績25名 2021年度　入社実績13名 2020年度　入社実績49名 2019年度　入社実績51名 2018年度　入社実績33名 2017年度　入社実績32名 2016年度　入社実績30名 2015年度　入社実績21名

採用実績（学校）

＜大学院＞
慶應義塾大学、大阪大学、青山学院大学、日本大学
＜大学＞
愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪芸術大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都光華女子大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、金城学院大学、岐阜大学、久留米大学、群馬県立女子大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉学園大学、産業能率大学、静岡県立大学、静岡産業大学、淑徳大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、駿河台大学、聖学院大学、成蹊大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉経済大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、天理大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京富士大学、東北学院大学、東洋大学、徳島文理大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、新潟医療福祉大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島文化学園大学、福岡大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、宮城大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、名桜大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、安田女子大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣ国際外語専門学校、東京法律公務員専門学校、東京工学院専門学校、東京デザイン専門学校、大原簿記学校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校

採用実績（人数）

2025年度　入社実績3名
2024年度　入社実績5名
2023年度　入社実績22名
2022年度　入社実績25名
2021年度　入社実績13名
2020年度　入社実績49名
2019年度　入社実績51名
2018年度　入社実績33名
2017年度　入社実績32名
2016年度　入社実績30名
2015年度　入社実績21名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）