最終更新日:2026/8/4

(株)東和システム

業種

  • ソフトウエア
  • コンサルティングファーム
  • 人材派遣・人材紹介
  • インターネット関連
  • 広告

基本情報

本社
東京都
資本金
2億7,000万円
売上高
69億6,315万円(2025年10月期実績)
従業員
407名(2025年11月時点)

\未来の社会を支えるITをあなたの手で/3ヶ月研修×3年育成体制で成長!設立53年、人のあたたかさで選ばれる安定IT企業

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企業のここがポイント

  • 制度・働き方

    3ヶ月の基礎研修×3年間のフォロー体制有!IT業界未経験でも◎チームであなたの社会人スタートを支えます!

  • やりがい

    企画から運用まで関われるからこそ、"自分が作った仕組みで誰かの役に立っている"ことを実感!

  • キャリア

    文系・未経験からスタートした先輩も多数活躍中。安定した環境で”求められるエンジニア”を目指せます。

会社紹介記事

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東京、名古屋、大阪に拠点を置き、400名規模の社員が様々なプロジェクトで活躍。50年以上の歴史と実績を積み上げてきた信用が安定的なニーズを生み出している。
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「人が財産」と語る矢部社長のもと、人財育成に注力している。特に入社時の新入社員研修のクオリティにひかれて入社を決める社員も多い。

東和システムで“自走できるSE”を目指しませんか

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笑顔で「SEはメディアリテラシーやコミュニケーション能力も大切」と語る矢部社長。「ITの時代はスピード感と自分の目で確かめることが重要だと思います」

■1972年創業。幅広い分野のシステム構築で信頼を重ねる
東和システムは製造、流通、モビリティ、行政、自治体、建設、住宅など、多岐にわたる分野のシステム開発やインフラ構築を手がけている独立系ソフトウェア会社です。一連の開発プロセスを一気通貫で担うことができる技術者の集団であり、それが当社の強みの一つでもあります。創業以来、積み重ねてきた技術力と信用で、めまぐるしく変化する時代を生き抜いてきました。それを可能にしたのは各分野への広い業務知識と確かな技術力であり、どの業界にも偏らずバランスが取れることで、安定した経営を継続しています。

■DXの前に必要なこと
今、世の中では“DX(デジタルトランスフォーメーション)”という言葉が声高に叫ばれています。しかし、ITの歴史を知る当社では、その前にやるべきことがあると感じています。社会には不可欠でなおかつ浸透しているがゆえに空気のような存在になっているシステムが、古くなってブラックボックス化しているという現実があります。ここに新しい技術を取り入れながらアップグレードして、現在のニーズに合わせて適正化する“モダナイゼーション”が必要です。ただし、これは過去の技術を知らなければ手をつけることができず、そこでも当社の技術力を発揮することができます。世の中では日々進化する生成AIやクラウドといった新たな技術をもとに、あらゆるサービスが次々に登場しています。それらを融合しながらシステムを提供するために、生成AIなどの新しい技術をさらに深堀して、技術をつねに蓄えていく。その技術が本領を発揮し、真の意味でのDX化が進むのはモダナイゼーションの後だと考えています。

■求めるのはポジティブ思考の人
当社の原点にあるのは「人づくり」。人こそが財産だと考えています。「人づくり」を当社では「プレイングマネージャーを目指す」ことと捉えていて、それは自走できるSEのことを指します。そして一人ひとりを自走できるSEに育てるために、あらゆる研修や教育を惜しみません。人は無限の可能性を持っていて、いくらでも成長することができます。ですからスタート時点での知識やスキルは問いませんが、ひとつだけ条件があるとすれば、それはポジティブ思考の人であること。そんな人と一緒に未来を創る仕事をしていきたいですね。
(代表取締役社長/矢部 昭雄)

会社データ

事業内容
(1)システムの構築・設計・開発(汎用コンピュータ及びUNIX、Linux、Windowsサーバを利用したシステムの開発)
(2)コンピュータシステムの運用管理
(3)開発支援ツールの開発
(4)システム導入のためのコンサルティング
(5)アプリケーションソフトの開発

事務手続きやホテルでの予約管理、経理業務を支えるシステム、食品の流通管理、お客様の行動データをもとにしたマーケティング施策や、化粧品の在庫管理・販売データの分析など――実は、私たちの身近な仕事やサービスの多くはITによって支えられています。エンジニアは、こうした仕組みをつくり、社会や暮らしをより便利で安全なものにしています。

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本社郵便番号 101-0052
本社所在地 東京都千代田区神田小川町3-10 新駿河台ビル
本社電話番号 03-3294-1401
設立 1972年11月2日
資本金 2億7,000万円
従業員 407名(2025年11月時点)
売上高 69億6,315万円(2025年10月期実績)
売上高推移 68億3,569万円(2024年10月期実績)
63億507万円(2023年10月期実績)
58億7,036万円(2022年10月期実績)

財務指標 ・経常利益/3億6,770万円(2025年10月実績)
・経常利益/2億7,361万円(2024年10月実績)
・経常利益/2億9,409万円(2023年10月実績)

代表者名 代表取締役社長 矢部 昭雄
事業所 東京、大阪、名古屋
平均年齢 42歳(男44歳 女35歳)
主要製品 生産管理システム、受発注管理システム、会計システム、販売管理システム、
携帯電話料金計算システム、契約管理システム、ポイントシステム、
POSシステム、税徴収システム、国保システム、ビル管理システム、
緊急配備システム、画像監視システム、入退室管理システム、新配電システム、
株式売買システム、特許戦略システム、集線監視システム、
情報セキュリティ管理システム、総合情報システム
主な取引先 富士通(株)、富士通Japan(株)
関連会社 中国大連遠東計机機系統有限公司
(株)遠東システム
加入協会 FCA・FSA、日本情報処理学会、FACOMセンター協議会、東京商工会議所、神田法人会
キャリアリポート(1) ■関根 賢司
第二ソリューショングループ 部長
工学部情報工学科卒
1994年入社

私は1994年に情報工学科を卒業し東和システムへ入社しました。当社は1972年の創業以来、親会社を持たない独立系SIerとして、流通・製造・通信・官公庁など多様な案件に携わってきました。上流から下流、インフラ構築までを一貫して担える技術力と、約400名規模の組織ならではの横断的な助け合いは、長年働く中で私が最も誇る文化です。

入社当時はまだ“情報化”と呼ばれていた時代で、私が配属された部署は「汎用系」から「オープン系」への転換に挑んでいました。一般化していない技術に手探りで挑み、先輩たちと共に知識を吸収していった経験は今も大きな糧になっています。

90年代後半、インターネットが本格的に普及し、HTMLでWebサイトを構築する流れが生まれると、社内でもWeb系の走りとなる開発に着手。未知の領域に試行錯誤しながら知見を蓄積する日々は非常に刺激的でした。

2000年頃にはリーダーとなり、数名規模のプロジェクトをまとめ、品質・スケジュール・メンバーケアを担当。大手SIer直下での案件も多く、顧客からの要望調整や折衝も増えました。初期要望と完成後のフィードバックが異なるなど難しさもありつつ、丁寧な対話で信頼を築けた時の手応えは大きな学びでした。メンバーには丸投げせず、基本のレールを整えたうえで適切に評価することを心掛け、成長の後押しに努めてきました。

2007年頃にPMとなり、収支管理や利益管理、現場発信での新規案件獲得も担当しました。世界金融危機で案件が減少した時期でも、多様な業界との取引があったことで影響を最小限に抑えられたのは、独立系としての幅の広さの証だと思います。

2022年からは第二ソリューショングループの部長として、約60名の組織運営、要員計画、収支管理、多様な案件推進に取り組んでいます。グループの壁を越え、若手が幅広い技術に挑める機会がさらに広がっています。

ITは日進月歩で進化します。20年前の技術が通用しない世界の中で、私自身もSAPのベンダー資格を取得するなど学び続けています。どの時代も変わらず、お客様に喜ばれる瞬間の達成感こそが、私にとって最大のやりがいです。
キャリアリポート(2) ■新井 健一
東京本社 
第一ソリューショングループ 
文系大学出身
2010年入社

文系出身の私は、合宿形式で集中して行われる研修に魅力を感じ、2010年に東和システムへ入社しました。現在は通信系グループ会社にて、複数に分かれていた請求システムを統合するプロジェクトのリーダーを務めています。

入社から約5年間は官庁系システムの開発に携わり、プログラマーとしてプログラミングやテストを担当。経験を積む中で業務範囲が広がり、上流工程にも関わるシステムエンジニアへと役割を拡大していきました。

10年目には、自動車の輸出に関わる出荷管理システムにて、初めてプロジェクトリーダーを任されます。この経験が、私にとって大きな転機になりました。リーダーになる前は自分の作業に集中すればよかったものの、リーダーとなってからはメンバーの状況把握、スケジュール管理、全体の品質担保など、視野を広く持つ必要性を痛感しました。要件が決まっていても、作業量や必要時間を正確に見積もれなければ、最適な人員配置やスケジュールは立てられません。そのため、日々お客様からより詳細な情報を引き出し、正確な計画策定に努めています。

とはいえ、プロジェクトが計画通りに進まないことは多々あります。スケジュール調整の交渉、人員追加、作業範囲の見直しなど、あらゆる判断を都度行いながら最適解を探すことがリーダーの役割です。私としては「品質を落とさずプロジェクトを進める」ことを最優先に考え、時には手を動かしたい気持ちを抑えつつ、メンバーが最大限力を発揮できるよう全体管理に徹しています。一方で、練り上げた計画通りに完遂できた際の達成感は大きく、それが仕事のやりがいにつながっています。

今後はプロジェクトマネージャーを目指し、PMP(プロジェクト・マネジメント・プロフェッショナル)の資格取得に挑戦予定です。さらに、将来は自分でも利用できるようなBtoC向けシステムの開発にも携わってみたいと考えております。
キャリアリポート(3) ■牧野 和紀
名古屋支店 
文系大学出身
2020年入社

大学の授業でプログラミングに触れたことをきっかけにIT業界へ興味を持ち、基礎からしっかり学べる環境を求めて2020年に東和システムへ入社致しました。文系出身で知識が初歩的だったため、長期かつ内容の濃い研修に魅力を感じていました。

入社した2020年はコロナ禍で研修がリモートになるなどイレギュラーな状況ではありましたが、基礎スキルや考え方を着実に習得でき、「これならやっていける」と自信を持てる期間になりました。

研修後は希望していた名古屋支店に配属。最初は設計書に沿ってプログラムを作成し、動作確認を行う業務を担当。入社2ヶ月で自動車販売店向け基幹システムの維持・保守プロジェクトへ異動し、当初は先輩と2名で、その後は1人で担当することになりました。稼働中のシステムを扱うため、不具合発生時は迅速な原因調査と修正が求められます。復旧後に「誰かの困りごとを解決できた」と実感できることが、仕事のやりがいにつながっています。

2024年には同システムの新機能追加プロジェクトが始動し、社内4名の開発チームに参画。維持・保守で担ってきた限定的な範囲から一歩進み、業務フローを理解した上で設計・開発に携わる経験は、「プログラマーからシステムエンジニアへ進むステップ」だと感じています。さらにチーム開発では資料作成や会議での報告など、情報を正確に伝える難しさにも向き合っています。

長年このシステムを担当してきた強みを活かし、チームに頼られる存在であり続けたい。そして将来的には開発リーダーとしてプロジェクトを牽引できる人材を目指しています。
キャリアリポート(4) ■佐々木 春香
大阪支店
2024年入社

私はもともとITに興味があり、大学のゼミでC言語を少し学んだ経験はあったものの、「できないかもしれない」という不安よりも「挑戦したい」という気持ちが大きく、2024年に東和システムへの入社を致しました。文系や未経験者も歓迎してくれる体制や研修制度に魅力を感じたこと、そして面接時に出会った社員・役員の皆さんの温かさから「人を大切にする会社」という印象を強く受けたことも決め手でした。

入社後の研修は、全国の新入社員を東京に集めて3ヶ月間実施されました。初めての東京暮らしでしたが、同期とともに学べたこともあり、非常に充実した時間になったといいます。学生時代に聞きかじった程度だったJavaについても基礎から丁寧に学ぶことができ、「エンジニアとしての第一歩」を実感できた期間でした。

7月からは通信キャリア系の顧客情報管理システムのプロジェクトに配属。改修が多い案件で、設計書をもとにプログラミングやテストを担当しています。自身が手掛けたプログラムが実際に使われていることを確認できるテスト工程が特に好きで、トライ&エラーを繰り返す作業が楽しく、日々の学びがそのまま成長につながっていることを実感しています。

入社後に改めて感じるのが「人の良さ」。同社では新入社員一人ひとりに3年間トレーナーがつき、長期的に育てる制度があります。研修中に「わからないことは必ず質問してほしい」と伝えられているため、疑問が出るたび先輩に相談しています。しかし誰も嫌な顔をせず、自分の手を止めて丁寧に説明してくれる環境がとても心強く感じてます。

今後は情報処理技術者試験の合格を目指しながら、将来は後輩に頼られる先輩になることが目標です。そのためにも、日々教えてもらった内容を必ずメモし、次に活かす姿勢を大切にしていきたいです。
公式HP ■株式会社東和システムHP
※私たちの想い・事業内容はこちらから!
→https://www.towasystem.co.jp/
沿革
  • 1972年11月
    • 株式会社東和システム設立
  • 1980年6月
    • 大阪営業所(現 大阪支店)開設
  • 1985年12月
    • ADVANCED AMERICAN TECHNOLOGY社(米国)と技術提携
  • 1986年4月
    • 名古屋営業所(現 名古屋支店)開設
  • 1989年2月
    • オフショア開発の拠点として、大連理工大学との合弁会社「大連遠東計算机系統有限公司」 設立
  • 1997年1月
    • 富士通(株)が資本参加、役員を派遣
  • 2003年4月
    • 富士通コアパートナー制度設立に伴い、コアパートナー認定を受ける
  • 2006年11月
    • 富士通系ソフトウエアグループ(FSA)加入
  • 2007年3月
    • 一般財団法人日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)よりプライバシーマークを取得
  • 2008年6月
    • 富士通コアパートナー 2007年度 「ベスト・パートナー賞」 受賞
  • 2010年10月
    • 環境マネジメントシステム第三者認証 「エコステージ1」 取得
  • 2012年5月
    • 富士通コアパートナー 2011年度 「プロジェクト貢献賞」 受賞
  • 2016年5月
    • 富士通コアパートナー 2015年度 「プロジェクト貢献賞」 受賞
  • 2019年1月
    • 富士通(株)様よりビジネスパートナーとしての貢献に対する「感謝状」を授与
  • 2021年1月
    • 「大連遠東計算机系統有限公司」 を完全子会社化
  • 2025年11月
    • 富士通コアパートナー 2025年度 「Achievement Award」 受賞

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.9時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 6 1 7
    取得者 5 1 6
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    83.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.2%
      (126名中4名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
自己啓発支援制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
近畿大学、筑波大学、東京大学、北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、杏林大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、慶應義塾大学、甲南大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、成蹊大学、摂南大学、創価大学、高松大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、電気通信大学、東海大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、徳島大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、広島大学、佛教大学、法政大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、同志社大学、獨協大学、神奈川大学、昭和女子大学、工学院大学、東京農業大学、京都産業大学

採用実績(人数) 2023年 2024年 2025年
--------------------------------------------
 9名    18名   17名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 8 9 17
    2024年 16 2 18
    2023年 5 4 9
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 17 0 100%
    2024年 18 0 100%
    2023年 9 0 100%

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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