最終更新日:2026/8/18

(株)日情システムソリューションズ

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ
  • 受託開発

基本情報

本社
山形県
資本金
3,600万円
売上高
43億5,300万円(2026年3月決算)
従業員
141名(男性:107名、女性:34名)

【賞与年3回・昨年度実績6.3カ月分】×【勤務地限定】×【AI事業拡大中】×【東京丸の内にも拠点】

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企業のここがポイント

  • 給与・待遇

    大卒基本給を26万円以上に設定しています。賞与は年3回(6月・12月・3月)支給します。

  • 製品・サービス力

    山形県内はじめ、全国の自治体向けシステムやソリューションを開発・提案しています。

  • キャリア

    新入社員研修や階層別研修など、社員のキャリアをサポートする制度があります。

会社紹介記事

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分からないことは同期と協力して解決!20代社員が活躍中!
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頼りになる上司・先輩がたくさんいます!困ったことや不安なことも気軽に相談できる職場です。

お客様に寄り添い、安心して何でもご相談いただけるようなSEを目指します!

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【情報システム課 J・Y さん|(2025年入社)】


■担当業務について

自治体向けシステムの帳票ソフト更新プロジェクトに携わっています。
私は新帳票ソフトのデザイナー担当として、旧帳票ソフトで作成された36種類の帳票を、新しい環境で一から再現する業務を担当しています。帳票デザインは私一人で担当しており、レイアウト作成から動作確認、修正対応まで責任を持って進めています。

帳票ファイルはそのまま移行できないため、レイアウトや各項目を手作業で再構築しています。また、プログラムとのバージョンの関係で利用できる機能に制約があるため、旧帳票と同等のレイアウトや動作を実現できるよう工夫を重ねています。

業務では、CSVデータを用いたテスト印刷を繰り返しながら品質を確認し、開発担当者と連携して修正対応を進めています。特に印象に残っているのは、必要な機能が正常に動作せず、出力時にエラーが発生したことです。開発担当者と何度も検証を重ね、利用できる機能や代替手段を模索しながら、限られた条件の中でも旧帳票に近い形を実現しました。

現在はリリースに向けた最終調整を進めており、この経験を通じて、事前の調査・検証の重要性に加え、技術的な制約がある中でも最適な方法を考え、柔軟に対応する判断力の大切さを学びました。

また、開発業務ではJavaを使用しており、実際のシステム開発を通じてプログラミングスキルや問題解決力も身に付けています。2年目となった現在は、任される業務の幅が広がり、責任ある仕事を担当する機会が増えたことで、自身の成長を実感しています。

■入社前に勉強したほうがよいこと

私がおすすめしたいのは、SQLとデータベースの基礎を学ぶことです。
業務ではデータベースに関する知識が必要となる場面が多く、SQLの基礎を身に付けておくことで、システム全体の仕組みを理解しやすくなります。

また、プログラミングの基礎に触れておくこともおすすめです。私自身、現在はJavaやVBAを使用した開発業務に携わっていますが、学生時代に学んだ基礎知識が実務でも役立っています。

最初から高度な知識や技術を身に付ける必要はありません。基本的な文法やプログラミングの考え方を理解しておくだけでも、入社後の研修や実際の業務への理解がスムーズになると思います。

会社データ

事業内容
当社は、地方自治体や民間企業向けにシステムの企画・設計・開発・運用・保守まで一貫して手掛ける情報システム企業です。

主力事業である自治体システムでは、住民サービスを支えるさまざまなシステムを全国の自治体へ提供しています。
代表的な「健康管理システム 健康つばさ」は全国約60自治体に導入されており、地方に本社を置きながら全国規模で事業を展開しています。

また、近年はAI・DXソリューションにも注力し、生成AIやAI-OCR、RPA、顔認証などの先端技術を活用したシステム開発にも取り組んでいます。
公共分野で培った技術力を活かしながら、お客様の課題解決や新たな価値創出に挑戦しています。

【主な事業】
◆自治体システム
住民サービスを支える自治体システムの設計・開発・運用・保守

◆AI・DXソリューション
生成AI、AI-OCR、RPA、顔認証システムなどを活用した
業務効率化ソリューションの開発

◆ITインフラソリューション
AWSをはじめとしたクラウド環境の構築・運用支援

◆民間企業向け業務ソリューション
企業・医療機関・各種団体向けシステムの開発・運用

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自治体向けソリューションを主軸に全国展開。AIソリューション開発にも注力し、新たな価値創出に挑戦しています。

本社郵便番号 998-0102
本社所在地 酒田市京田2丁目69番3
本社電話番号 0234-31-2622
創業 1963年3月1日
設立 1988年2月1日
資本金 3,600万円
従業員 141名(男性:107名、女性:34名)
売上高 43億5,300万円(2026年3月決算)

事業所 本社:山形県酒田市京田2丁目69番3
東京支社:東京都千代田区丸の内1丁目4番1号 丸の内永楽ビルディング26階
山形支店:山形県山形市香澄町2丁目2番36号 山形センタービル4階
新潟支店:新潟県新潟市中央区笹口1丁目2番 プラーカ2 3階
情報システム本部:山形県酒田市山居町1丁目5番38号
酒田システムセンター:山形県酒田市千石町1丁目8番15号
村山システムセンター:山形県村山市楯岡荒町2丁目1番1号
           LinkMURAYAMA A306
平均年齢 39.0歳(2026年4月1日時点)
平均勤続年数 14.5年(2026年4月1日時点)
沿革
  • 1963(昭和38)年 3月
    • (株)庄内電子計算センター設立。USAC-3010システムを導入し業務開始。
  • 1964(昭和39)年10月
    • (株)日本ビジネスコンサルタント(現在日立システムズ)より資本参加。
  • 1964(昭和39)年12月
    • HITAC-201システムを導入。
  • 1968(昭和43)年12月
    • HITAC201システム2号機を増設。
  • 1970(昭和45)年 5月
    • 社屋を酒田市千石町に移転。HITAC-8100システムを導入。
  • 1971(昭和46)年11月
    • HITAC-8210システムを導入。
  • 1975(昭和50)年12月
    • HITAC-8210システム2号機を増設。
  • 1977(昭和52)年 2月
    • 社屋分室を酒田市千石町に増設。
  • 1980(昭和55)年11月
    • オフィスコンピュータのソフト開発業務開始。
  • 1984(昭和59)年 4月
    • 日立情報通信ストール店(HIS店)に登録。日立OA機器の営業を開始。
  • 1984(平成59)年12月
    • HITAC M-220H漢字オンラインシステムを導入。オンラインサービスを開始。
  • 2005(平成17)年 5月
    • 山形システム開発部を山形市香澄町2丁目(山形センタービル)に移転。
  • 2005(平成17)年 5月
    • 新潟県内民需ソリューションサービス開始。
  • 2006(平成18)年 6月
    • HITAC AP7000/5Aシステムを導入。
  • 2007(平成19)年 2月
    • ISMSからISO27001への移行審査が終了し、認証登録。
  • 2008(平成20)年 2月
    • (株)山形日情システムズ創立20周年記念式典実施。
  • 2008(平成20)年 6月
    • (株)山形日情システムズから(株)日情システムソリューションズに社名変更。
  • 2016(平成28)年12月
    • ドローン操作のための無人航空機の飛行に係る許可・承認を受ける。
  • 2017(平成29)年 4月
    • 山形システムセンターを山形支店、新潟システムセンターを新潟支店に改める。
  • 2018(平成30)年 3月
    • 東京支社を東京都千代田区神田須田町に開設。
  • 2019(令和元)年6月
    • 東京支社を東京都中央区日本橋箱崎町に移転。
  • 2022(令和4)年 6月
    • 村山システムセンターを山形県村山市楯岡LinkuMurayamaに開設。
  • 2023(令和5)年 1月
    • 酒田システムセンターを山形県酒田市千石町に開設。
  • 2025(令和7)年 3月
    • 情報システム本部を山形県酒田市山居町に移転。
  • 2025(令和7)年 8月
    • 東京支社を東京都千代田区丸の内に移転。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.0
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.0時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.4
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 1 4
    取得者 0 1 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.5%
      (26名中3名)
    • 2025年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員研修
 入社後約2か月間、外部研修機関でビジネスマナーやIT基礎、Javaプログラミング、データベースなどを学びます。
 研修終了後は配属先でOJTを行い、先輩社員のサポートを受けながら実務経験を積んでいきます。
 文系・未経験の方でも安心してスタートできる研修内容です。

 
◆新入社員フォローアップ研修
 8月~2月まで毎月1回実施。
 報告・連絡・相談(ホウレンソウ)、タイムマネジメント、コミュニケーションなどのビジネススキルをテーマに研修を行い、社会人としての基礎力向上をサポートします。 


◆階層別研修
 一般職・主任・担当課長・課長・部長など、役職やキャリアに応じた研修を実施。
 社員一人ひとりの成長を支える教育体制を整えています。
自己啓発支援制度 制度あり
会社指定の資格を取得した場合、当社規定に基づき資格手当を支給します。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
1on1ミーティングの実施あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
山形大学、新潟大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、岩手県立大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、北見工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高千穂大学、駒澤大学、城西大学、湘南工科大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東海学園大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北公益文科大学、東北工業大学、東洋大学、富山大学、長岡技術科学大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、弘前大学、福島大学、前橋工科大学、宮城大学、山形大学、山梨学院大学、横浜商科大学、八戸工業大学、立正大学、流通経済大学(茨城)
<短大・高専・専門学校>
聖和学園短期大学、鶴岡工業高等専門学校、東北電子専門学校、新潟コンピュータ専門学校、山形県立産業技術短期大学校、山形県立米沢女子短期大学

採用実績(人数)       2023年 2024年 2025年 2026年(予)

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採用実績   7名   9名   8名   8名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 5 3 8
    2024年 9 0 9
    2023年 6 1 7
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 8 0 100%
    2024年 9 0 100%
    2023年 7 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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