最終更新日：2026/5/13

社会福祉法人横浜市福祉サービス協会

業種

福祉サービス
財団・社団・その他団体
医療機関
サービス（その他）
教育

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 社会福祉法人のため、資本金はありません。

事業収入: 136億2,717万円（2023年度）

従業員: 3,521名　※うち正規職員1,167名（2025年3月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

未来の福祉はあなたが変える。

企業のここがポイント

職場環境

年間休日は120日以上あり、有給の平均取得日数は16.1日と休暇を取得しやすいです。
制度・働き方

時間有休制度や各種休暇、福利厚生の充実した環境で、安心して長く働き続けられます。
安定性・将来性

横浜市に根ざし、多彩な福祉サービスを展開しており、事業の安定性があります。

会社紹介記事

横浜市で介護福祉サービスを提供する社会福祉法人です。在宅介護サービスや老人ホーム、地域ケアプラザの運営を通じて、地域の方々の暮らしを支援しています。 2週間の新採用職員研修や職種別研修、フォローアップ研修、プリセプター制度など、学べる機会が整っています。未経験でも、段階的に安心して業務を始められる環境です。

: 横浜市で介護福祉サービスを提供する社会福祉法人です。在宅介護サービスや老人ホーム、地域ケアプラザの運営を通じて、地域の方々の暮らしを支援しています。

: 2週間の新採用職員研修や職種別研修、フォローアップ研修、プリセプター制度など、学べる機会が整っています。未経験でも、段階的に安心して業務を始められる環境です。

横浜市に根ざし、様々な介護福祉事業を実施。地域の方々の暮らしを支える仕事です。

Ｋ職員（左）は生活支援コーディネーター、Ｉ職員（右）は訪問介護員として活躍中。事業数が多く、様々な業務に携われるため、幅広い経験を積める点が特徴です。	★多方面と連携して地域の課題を解決生活支援コーディネーターとして、高齢者の皆さまがいつまでも住み慣れた地域でいきいきと暮らし続けられるような地域づくりを、地域の皆さまとともに進めています。例えば、日常の買い物環境や移動手段が十分でない地域では、町内会や民生委員、民間事業者の皆さまと連携しながら、移動販売や無料送迎サービスといった、暮らしを支える取り組みを進めています。地域の方々とともに地域課題に向き合い、形にしていくプロセスに大きなやりがいを感じています。生活支援コーディネーターは一人職種ですが、定期的にフォローアップ研修や、同職種の専門職会議があり、安心して業務に取り組めています。また、メンター制度があり、他拠点の先輩職員が日頃から気にかけてくれるため、困ったときにも相談しやすい環境が整っています。年間休日は120日以上。入職1年目から有給休暇も利用しやすく、基本的に定時で退勤しています。働きやすさと働きがいの両方を得られる環境で、安心して長く働き続けられると感じています。〈地域ケアプラザ生活支援コーディネーター／K職員／2025年入職〉 ★手厚い教育制度が整っているので安心入職前に、法人のサポートで「介護職員初任者研修」を受講しました。介護の知識が全くなかった私にとって、大きな安心につながりました。2週間の新採用職員研修を経て配属後は、プリセプターの先輩に同行しながら実践的なスキルを習得。同時に、毎月開催される職種別研修で、車イスの使い方やベッドでの介助など、現場で必要なスキルを磨きました。訪問介護員の仕事は、高齢者の方が住み慣れたご自宅で安心して暮らせるようサポートすることです。具体的な業務は食事・入浴・排泄のサポート、掃除、買い物など。「今日もありがとう」といったお客さまの言葉が、私の励みになっています。また、予定通りに業務が進んだときには達成感を得られます。この仕事はシフト制のため、早番の日は夕方の時間を有効に使えたり、遅番の日は朝ゆっくり過ごせたりします。仕事が早く終わった際には時間休を取得して早めに帰宅することも可能です。プライベートの時間を大切にできる職場環境だからこそ、しっかりお客さまと向き合うことができています。〈介護事務所訪問介護員／I職員／2025年入職〉

Ｋ職員（左）は生活支援コーディネーター、Ｉ職員（右）は訪問介護員として活躍中。事業数が多く、様々な業務に携われるため、幅広い経験を積める点が特徴です。

★多方面と連携して地域の課題を解決

生活支援コーディネーターとして、高齢者の皆さまがいつまでも住み慣れた地域でいきいきと暮らし続けられるような地域づくりを、地域の皆さまとともに進めています。例えば、日常の買い物環境や移動手段が十分でない地域では、町内会や民生委員、民間事業者の皆さまと連携しながら、移動販売や無料送迎サービスといった、暮らしを支える取り組みを進めています。地域の方々とともに地域課題に向き合い、形にしていくプロセスに大きなやりがいを感じています。

生活支援コーディネーターは一人職種ですが、定期的にフォローアップ研修や、同職種の専門職会議があり、安心して業務に取り組めています。また、メンター制度があり、他拠点の先輩職員が日頃から気にかけてくれるため、困ったときにも相談しやすい環境が整っています。

年間休日は120日以上。入職1年目から有給休暇も利用しやすく、基本的に定時で退勤しています。働きやすさと働きがいの両方を得られる環境で、安心して長く働き続けられると感じています。

〈地域ケアプラザ生活支援コーディネーター／K職員／2025年入職〉

★手厚い教育制度が整っているので安心

入職前に、法人のサポートで「介護職員初任者研修」を受講しました。介護の知識が全くなかった私にとって、大きな安心につながりました。2週間の新採用職員研修を経て配属後は、プリセプターの先輩に同行しながら実践的なスキルを習得。同時に、毎月開催される職種別研修で、車イスの使い方やベッドでの介助など、現場で必要なスキルを磨きました。

訪問介護員の仕事は、高齢者の方が住み慣れたご自宅で安心して暮らせるようサポートすることです。具体的な業務は食事・入浴・排泄のサポート、掃除、買い物など。「今日もありがとう」といったお客さまの言葉が、私の励みになっています。また、予定通りに業務が進んだときには達成感を得られます。

この仕事はシフト制のため、早番の日は夕方の時間を有効に使えたり、遅番の日は朝ゆっくり過ごせたりします。仕事が早く終わった際には時間休を取得して早めに帰宅することも可能です。プライベートの時間を大切にできる職場環境だからこそ、しっかりお客さまと向き合うことができています。

〈介護事務所訪問介護員／I職員／2025年入職〉

会社データ

事業内容	高齢者福祉を中心とした、多種多様な事業を運営しています。＜在宅介護サービス＞・訪問介護（ホームヘルプサービス）・定期巡回・随時対応型訪問介護看護・夜間対応型訪問介護・居宅介護支援（ケアプラン）・訪問看護・福祉用具貸与・販売、住宅改修・通所介護（デイサービス）・認知症対応型通所介護・地域密着型通所介護・短期入所生活介護（ショートステイ）・小規模多機能型居宅介護＜老人ホーム＞・特別養護老人ホーム・養護老人ホーム＜地域ケアプラザ＞・地域包括支援センター（横浜市内最多の21館運営　2025年3月現在）・地域活動交流・生活支援＜その他＞・高齢者住宅等生活援助員派遣事業

事業内容

高齢者福祉を中心とした、多種多様な事業を運営しています。

＜在宅介護サービス＞
・訪問介護（ホームヘルプサービス）
・定期巡回・随時対応型訪問介護看護
・夜間対応型訪問介護
・居宅介護支援（ケアプラン）
・訪問看護
・福祉用具貸与・販売、住宅改修
・通所介護（デイサービス）
・認知症対応型通所介護
・地域密着型通所介護
・短期入所生活介護（ショートステイ）
・小規模多機能型居宅介護

＜老人ホーム＞
・特別養護老人ホーム
・養護老人ホーム

＜地域ケアプラザ＞
・地域包括支援センター（横浜市内最多の21館運営　2025年3月現在）
・地域活動交流
・生活支援

＜その他＞
・高齢者住宅等生活援助員派遣事業

本社郵便番号	220-0021
本社所在地	横浜市西区桜木町6丁目31番地　本部ビル6階
本社電話番号	045-227-1730
発足	1975年：当協会のルーツとなるユーアイ協会設立→1984年：横浜市ホームヘルプ協会設立
設立	1997年1月14日　横浜市福祉サービス協会設立
資本金	社会福祉法人のため、資本金はありません。
従業員	3,521名　※うち正規職員1,167名（2025年3月現在）
事業収入	136億2,717万円（2023年度）
代表者(理事長)	池戸　淳子
事業所	横浜市内全域に160を超える事業を展開
基本財産	2,820万円
協会の理念	「お客様の満足」お客様から必要とされることが私たちの存在理由です。お客様の満足を第一にお客様の生活、お客様が必要とされること、お客様の気持ち・願いにそって、高品質のサービスを提供していきます。「人を大切にし共に育ちあう協会風土」法人を支えているのは、職員一人ひとりの「人」そのものです。職員一人ひとりを大切にし、職員が互いに支え合いながら技術や知識を高め、誇りと生きがいを感じることができる協会風土を作っていきます。「公正で透明感のある協会倫理」お客様からのご意見・ご要望・苦情などへの対応をしっかり行い、社会から信頼される行動に努めていきます。この法人の理念とともに私たち横浜市福祉サービス協会は「できるコト、まだまだ」を合い言葉にお客様の大切な暮らしを支えていきます。お客様のために「できるコト、まだまだ」の意味だけでなく、お客様ご自身が生きがいを持ってできるコトはまだまだある、それを大切にして支えていくという意味もあります。
沿革	1984年12月財団法人横浜市ホームヘルプ協会設立 1991年10月戸塚介護事務所開設（最初の地域介護事務所） 1994年 8月高齢者用市営住宅等生活援助員派遣事業　受託開始 1996年10月横浜市矢向地域ケアプラザ受託運営開始（受託第1館目） 1997年 1月社会福祉法人横浜市福祉サービス協会に発展的に改組 1997年 4月横浜市阿久和ホーム受託運営開始（現横浜市新橋ホーム） 2000年 5月新鶴見ホーム運営開始 2001年 9月「お客様相談室」の開設 2004年 7月横浜市浦舟ホーム受託運営開始 2006年 4月介護保険外サービス「はーと・さぽーと」の開始 2006年11月介護者のための相談電話「ほっとライン」の設置 2011年 2月福祉用具センター開設 2011年 4月いずみ中央花みずき開設（小規模多機能型居宅介護） 2012年 5月訪問看護ステーションにし開設（最初の訪問看護ステーション） 2012年 8月訪問介護看護にし開設（最初の定期巡回・随時対応型訪問介護看護および夜間対応型訪問介護事業所） 2013年 4月新鶴見ホーム新館運営開始研修センター開設 2014年 12月創立30周年 2017年 8月デイサービスみなまきみらい開設（地域密着型通所介護） 2018年 9月健康経営宣言策定 2019年 4月横浜健康経営2019 クラスA認証 2021年 12月 SAKAESTA（さかえすた）運営開始 ※横浜市初、本郷地区センター・本郷台駅前地域プラザ・さかえ区民活動センターの複合施設をさかえ区民活動支援協会と協働運営 2022年 4月横浜健康経営クラスＡＡ認証 2022年 11月福祉用具センターショールーム開設 2024年 12月創立40周年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.2年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 6.7時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	9名	36名	45名
取得者	9名	36名	45名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 56.8%
  （95名中54名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり法人内には「研修センター」があり、専門の職員が研修の企画・運営を行っています。外部へ研修を受けに行かなくても大丈夫なほど、様々な研修を法人内で実施しています。研修は階層別、課題別、職種別に企画されており、職種や経験に合わせて必要な知識や技術を学ぶことができます。新入職員は、まず新採用職員研修を受講します。共通研修では法人の理解にはじまり、福祉の制度や倫理観、社会人としての接遇・ビジネスマナーなど基本的なことを学びます。その後、さらに職種別研修で自分の職種の仕事についてしっかり研修を受けてから、現場に配属されます。現場に配属後も成長を見守るために、3カ月、6カ月、2年目にフォローアップ研修を実施するなど、手厚いサポート体制をとっています。＜階層別研修＞・新採用職員・フォローアップ（3カ月、6カ月、2年目）・中堅職員・管理職＜課題別研修＞・認知症・アサーティブコミュニケーション・介護技術(ノーリフティングケアに基づく)　など＜職種別＞・介護職員・訪問介護員・デイサービス生活相談員・サービス提供責任者・介護支援専門員など＜資格取得支援研修＞・介護職員初任者研修・介護福祉士実務者研修・喀痰吸引等研修など
自己啓発支援制度	制度あり資格取得費用の助成、資格更新研修や通学受講時の休暇制度があります。社会福祉系大学の通信学部と法人提携しており、社会福祉士等を目指す際の費用が減額されます。
メンター制度	制度あり＜プリセプター制度＞私たちの法人では、1人の新人職員に対して先輩職員（プリセプター）が1人つきます。また新人管理職や職種によりメンター制度も用意されています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり将来目指す職種や職場の希望を聞き取りながら、キャリアプラン形成に寄与しています。管理職は、昇任試験の結果によって登用されます。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青森県立保健大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、鹿児島国際大学、鹿児島純心女子大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、北里大学、京都産業大学、京都府立大学、杏林大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸海星女子学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、高野山大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、相模女子大学、札幌大学、島根大学、淑徳大学、昭和大学、昭和女子大学、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖泉大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎健康福祉大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、帝塚山大学、田園調布学園大学、東海大学、東海学院大学、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京未来大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、常磐大学、徳島文理大学、獨協大学、長崎国際大学、長崎純心大学、長野大学、名古屋大学、名寄市立大学、南山大学、新潟医療福祉大学、西九州大学、二松学舎大学、日本大学、日本社会事業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本赤十字看護大学、日本体育大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、東日本国際大学、弘前大学、弘前学院大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福島大学、佛教大学、文化学園大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北陸学院大学、北海道教育大学、美作大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、山口県立大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、横浜美術大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、ルーテル学院大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞愛国学園短期大学、愛知大学短期大学部、アルファ医療福祉専門学校、池見東京医療専門学校、和泉短期大学、宇都宮短期大学、大妻女子大学短期大学部、神奈川歯科大学短期大学部、神奈川社会福祉専門学校、鎌倉女子大学短期大学部、九州女子短期大学、共立女子短期大学、近畿大学短期大学部、郡山女子大学短期大学部、国際短期大学、国際学院埼玉短期大学、埼玉純真短期大学、埼玉女子短期大学、相模女子大学短期大学部、産業技術短期大学、四天王寺大学短期大学部、品川介護福祉専門学校、首都医校、彰栄保育福祉専門学校、湘南医療福祉専門学校、湘北短期大学、白梅学園短期大学、女子栄養大学短期大学部、女子美術大学短期大学部、聖徳大学短期大学部、聖霊女子短期大学、鶴見大学短期大学部、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京成徳短期大学、東京福祉専門学校、東京福祉保育専門学校、東京ＹＭＣＡ医療福祉専門学校、豊岡短期大学、名古屋女子大学短期大学部、名古屋文理大学短期大学部、新潟青陵大学短期大学部、日本大学短期大学部（千葉）、日本福祉教育専門学校、八戸学院大学短期大学部、聖ヶ丘保育専門学校、広島福祉専門学校、広島文化学園短期大学、フェリシアこども短期大学、町田福祉保育専門学校、宮城誠真短期大学、武庫川女子大学短期大学部、目白大学短期大学部、山梨学院短期大学、横浜女子短期大学、横浜リゾート＆スポーツ専門学校、ＹＭＣＡ健康福祉専門学校、早稲田速記医療福祉専門学校、仙台青葉学院短期大学、茅ヶ崎リハビリテーション専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2025年：　9名 2024年：　19名 2023年：　27名

採用実績（学校）

＜大学＞
青森県立保健大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、沖縄国際大学、お茶の水女子大学、鹿児島国際大学、鹿児島純心女子大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、神奈川工科大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、北里大学、京都産業大学、京都府立大学、杏林大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸海星女子学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、高野山大学、國學院大學、国際医療福祉大学、国士舘大学、駒澤大学、相模女子大学、札幌大学、島根大学、淑徳大学、昭和大学、昭和女子大学、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖泉大学、聖徳大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎健康福祉大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、帝塚山大学、田園調布学園大学、東海大学、東海学院大学、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京農業大学、東京福祉大学、東京未来大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、常磐大学、徳島文理大学、獨協大学、長崎国際大学、長崎純心大学、長野大学、名古屋大学、名寄市立大学、南山大学、新潟医療福祉大学、西九州大学、二松学舎大学、日本大学、日本社会事業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本赤十字看護大学、日本体育大学、日本福祉大学、ノートルダム清心女子大学、東日本国際大学、弘前大学、弘前学院大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡教育大学、福島大学、佛教大学、文化学園大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北陸学院大学、北海道教育大学、美作大学、宮城学院女子大学、宮城教育大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、山口県立大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、横浜美術大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、ルーテル学院大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛国学園短期大学、愛知大学短期大学部、アルファ医療福祉専門学校、池見東京医療専門学校、和泉短期大学、宇都宮短期大学、大妻女子大学短期大学部、神奈川歯科大学短期大学部、神奈川社会福祉専門学校、鎌倉女子大学短期大学部、九州女子短期大学、共立女子短期大学、近畿大学短期大学部、郡山女子大学短期大学部、国際短期大学、国際学院埼玉短期大学、埼玉純真短期大学、埼玉女子短期大学、相模女子大学短期大学部、産業技術短期大学、四天王寺大学短期大学部、品川介護福祉専門学校、首都医校、彰栄保育福祉専門学校、湘南医療福祉専門学校、湘北短期大学、白梅学園短期大学、女子栄養大学短期大学部、女子美術大学短期大学部、聖徳大学短期大学部、聖霊女子短期大学、鶴見大学短期大学部、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京成徳短期大学、東京福祉専門学校、東京福祉保育専門学校、東京ＹＭＣＡ医療福祉専門学校、豊岡短期大学、名古屋女子大学短期大学部、名古屋文理大学短期大学部、新潟青陵大学短期大学部、日本大学短期大学部（千葉）、日本福祉教育専門学校、八戸学院大学短期大学部、聖ヶ丘保育専門学校、広島福祉専門学校、広島文化学園短期大学、フェリシアこども短期大学、町田福祉保育専門学校、宮城誠真短期大学、武庫川女子大学短期大学部、目白大学短期大学部、山梨学院短期大学、横浜女子短期大学、横浜リゾート＆スポーツ専門学校、ＹＭＣＡ健康福祉専門学校、早稲田速記医療福祉専門学校、仙台青葉学院短期大学、茅ヶ崎リハビリテーション専門学校

採用実績（人数）

2025年：　9名
2024年：　19名
2023年：　27名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）