東京モノレール(株)【JR東日本グループ】の2027年度会社概要

「乗るたびにドラマがある。」

企業のここがポイント

制度・働き方

転居を伴う転勤が無く、家賃補助は月額5万円。ライフプランが立てやすい会社です。
キャリア

配属後に専門技術や業務に必要な資格取得のサポートがあり、入社時に専門知識が無くても安心して働けます。
やりがい

日本を代表する羽田空港のアクセス路線として、多種多様なお客さまをお迎えしています。

会社紹介記事

乗った瞬間から旅が始まるワクワク感や、ビルや運河、高速道路の間をすり抜けるスリリングなアトラクション感、通勤電車にはない非日常感など様々なシーンを堪能できます。最高水準の安全や利便性、車窓からの美しい景色や快適な乗り心地など、お客さまの旅をオールキャストで演出します。

: 乗った瞬間から旅が始まるワクワク感や、ビルや運河、高速道路の間をすり抜けるスリリングなアトラクション感、通勤電車にはない非日常感など様々なシーンを堪能できます。

: 最高水準の安全や利便性、車窓からの美しい景色や快適な乗り心地など、お客さまの旅をオールキャストで演出します。

最高の感動をお客さまとともに

	『乗るたびにドラマがある。』私たちは、東京モノレールをご利用いただくすべてのお客さまに、当社のサービスを「単なる移動手段ではなく、感動体験」として感じていただきたいと思っています。そこで私たちは、路線の特徴である通勤電車にはない非日常感とお客さまが当社をご利用する様々なシチュエーションを「旅の一部としてドラマのワンシーン」になぞらえ「東京モノレールシアター」というブランドコンセプトを掲げました。シアターの中では、東京モノレールの一日の列車本数420本を単なる列車の移動ではなく「東京モノレールシアター420公演」とし、ご利用いただくお客さまはそのシアターをご覧いただく観客の皆さま、社員はキャスト、そしてモノレールの車両や各駅の駅舎は舞台としています。私たちと一緒に、東京モノレールシアターをご覧いただく観客のお客さまに、リアルな感動体験をお届けしていきましょう。

『乗るたびにドラマがある。』

私たちは、東京モノレールをご利用いただくすべてのお客さまに、
当社のサービスを「単なる移動手段ではなく、感動体験」として
感じていただきたいと思っています。

そこで私たちは、路線の特徴である通勤電車にはない非日常感と
お客さまが当社をご利用する様々なシチュエーションを
「旅の一部としてドラマのワンシーン」になぞらえ
「東京モノレールシアター」というブランドコンセプトを掲げました。

シアターの中では、東京モノレールの一日の列車本数420本を
単なる列車の移動ではなく「東京モノレールシアター420公演」とし、
ご利用いただくお客さまはそのシアターをご覧いただく観客の皆さま、
社員はキャスト、そしてモノレールの車両や各駅の駅舎は舞台としています。

私たちと一緒に、東京モノレールシアターをご覧いただく観客のお客さまに、
リアルな感動体験をお届けしていきましょう。

会社データ

事業内容	空港アクセスを中心としたモノレールによる鉄道事業等【東京パノラマライン】東京の街や海、そして空を眺めることができる開放的な車窓は、当社の大きな魅力です。この唯一無二の東京の大パノラマを、より多くのお客さまに体験していただきたいとの想いから、路線愛称を「東京パノラマライン」と名付けることにしました。

本社郵便番号	105-5110
本社所在地	東京都港区浜松町2丁目4番1号世界貿易センタービルディング南館10階
本社電話番号	03-5470-3818
設立	1959（昭和34）年8月7日
開業	1964（昭和39）年9月17日
資本金	1億円
従業員	318名（2025年4月1日現在）
売上高	131億円（2025年3月期実績）
株主構成	東日本旅客鉄道(株)
関連会社	(株)モノレール・エージェンシー
会社案内	会社案内については、こちらからご覧いただけます。 https://www.tokyo-monorail.co.jp/company/pdf/brochure.pdf

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.0年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.4時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 19.0日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	3名	2名	5名
取得者	1名	2名	3名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

33.3%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.3%
  （46名中2名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修、OJT教育、階層別研修、管理者育成研修　など
自己啓発支援制度	制度あり自己の職務に関する知識の習得、技能の向上及び資格取得など、自らの能力開発に取り組む意欲に応える支援制度です。具体的には、JR東日本通信教育やe-ラーニングの受講、ビジネス書籍の購入などに対する費用について、一定額を会社が補助します。
メンター制度	－
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	制度あり各職制における昇進試験等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞芝浦工業大学、帝京大学、明治大学＜大学＞愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、九州工業大学、杏林大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、芝浦工業大学、秀明大学、尚絅学院大学、職業能力開発総合大学校、駿河台大学、聖学院大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、新潟県立大学、日本大学、白鴎大学、福岡大学、福島大学、文教大学、法政大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、山梨大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京、専門学校大阪ホスピタリティ・アカデミー、大妻女子大学短期大学部、大原法律公務員専門学校、国際トラベル・ホテル・ブライダル専門学校、駒沢女子短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京交通短期大学、東京デザイナー・アカデミー、東京電子専門学校、東京法律公務員専門学校杉並校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京ホテル・トラベル・鉄道専門学校、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、東北職業能力開発大学校附属青森職業能力開発短期大学校（専門課程）、西日本アカデミー専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、福島工業高等専門学校、北海道中央調理技術専門学校、武蔵野調理師専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年　　2024年　　2025年 ……………………………………………………………………………… 　　　5名　　　－　　　　－　　　　 18名　　　　8名

採用実績（学校）

＜大学院＞
芝浦工業大学、帝京大学、明治大学
＜大学＞
愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、九州工業大学、杏林大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、札幌大学、山陽小野田市立山口東京理科大学、芝浦工業大学、秀明大学、尚絅学院大学、職業能力開発総合大学校、駿河台大学、聖学院大学、成城大学、専修大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北文化学園大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、新潟県立大学、日本大学、白鴎大学、福岡大学、福島大学、文教大学、法政大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、山梨大学、山梨学院大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
エアライン・鉄道・ホテル・テーマパーク専門学校東京、専門学校大阪ホスピタリティ・アカデミー、大妻女子大学短期大学部、大原法律公務員専門学校、国際トラベル・ホテル・ブライダル専門学校、駒沢女子短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校仙台校、東京交通短期大学、東京デザイナー・アカデミー、東京電子専門学校、東京法律公務員専門学校杉並校、専門学校東京ホスピタリティ・アカデミー、東京ホテル・トラベル・鉄道専門学校、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、東北職業能力開発大学校附属青森職業能力開発短期大学校（専門課程）、西日本アカデミー専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、福島工業高等専門学校、北海道中央調理技術専門学校、武蔵野調理師専門学校