最終更新日：2026/6/2

JR東日本ビルテック(株)【JR東日本グループ】

業種

ビル施設管理・メンテナンス
不動産（管理）
建設
設備工事・設備設計
検査・整備・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5,000万円

売上高: 878億円（2025年3月）

従業員: 1,573名（2025年4月）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

JR東日本の駅・駅ビルの「毎日のあたりまえ」を創造。ファシリティマネジメント【FM】とエネルギーマネジメントで社会貢献

企業のここがポイント

制度・働き方

テレワーク、フレックスタイム制、服装の自由化を導入！自分らしく働ける制度を整えました！
技術・研究

自社研修センターの実際の設備を触りながら、専門の知識を一から学ぶことができます♪
安定性・将来性

「持続可能な発展」を実現のため、既存ストックを最大限に活用するファシリティマネジメントに携われます！

会社紹介記事

JR東日本グループの一員として、約1,700の駅・約370の駅ビルを管理している当社。多くの人々が利用する施設を、安全・安心・快適に利用できるよう支えている。日々の維持管理だけでなく、各施設のCO2削減や省エネにつながるコンサルティングも実施。さらにAIやドローンを駆使した、効率的な維持管理手法の開発も行っている。

: JR東日本グループの一員として、約1,700の駅・約370の駅ビルを管理している当社。多くの人々が利用する施設を、安全・安心・快適に利用できるよう支えている。

: 日々の維持管理だけでなく、各施設のCO2削減や省エネにつながるコンサルティングも実施。さらにAIやドローンを駆使した、効率的な維持管理手法の開発も行っている。

先輩社員に聞く、JR東日本ビルテックの鉄道事業・駅ビル事業の仕事

清水さんと上原さん（右から）。駅や駅ビルが問題なく運営できるのは、縁の下で支える彼らの存在があるからこそ。高いやりがいや誇りを感じられる仕事だ。	■鉄道事業の仕事鉄道事業では、駅舎をはじめ、駅にあるLED発車標、Wi-Fiの維持管理を行っています。メイン業務として、当社が策定した維持管理計画をもとに協力会社へ発注を行い、その後の進行や品質をマネジメントすること。駅を巡回して、目視点検により、不具合や支障になりえる箇所を把握し、協力会社と連携しながら、修繕対応を進めています。私たちの仕事は、駅を安全・安心・快適に利用できるよう支えるものです。所属する東京支店は巨大ターミナル駅も担当しており、大きな責任がある反面、やりがいも非常に大きいです。突発的なトラブルを早急に解決し、駅の方から「おかげで助かった。ありがとう」と言われると、社会への貢献度の高さを実感します。やりがいに加えた当社の魅力は、働きやすい仕事環境。フルフレックス制度があるため、柔軟に勤務時間を調整できます。私の場合、病院に行く予定や同期と遊ぶ予定などがあるときに、仕事を早めに切り上げています。オンとオフを上手に切り替えながら働ける環境です。（清水佑真さん／東京支店事業部事業一課／2022年入社） ■駅ビル事業の仕事駅ビル事業では、オフィスや商業施設、ホテルなどが入る駅ビルの統括管理を行っています。設備管理会社や警備会社、清掃会社を統括し、駅ビルを安全・安心・快適な状態に保つのが、私たちの役割。多くの人が利用する駅ビルを支えていけるのがやりがいです。現在は、2026年3月開業予定の「大井町トラックス」の維持管理を、立ち上げ・仕組みづくりから担当しています。期待も不安もありますが、立ち上げから携われるのはそうないチャンス。駅ビルにとっても一度きりの貴重な機会なので、オープンが今から楽しみです。私が感じる当社の魅力は、ワークライフバランスのとりやすい仕事環境。特に有休は取得しやすいです。チーム内でコミュニケーションがとりやすく、お互いに支え合いながら仕事を行っているため、「この日に休みたい」と伝えれば問題なく休めます。私も年間18日ほど取得しており、旅行を楽しんでいます。（上原穂乃香さん／ビル事業本部営業統括部営業第五部大井町トラックス事業所／2020年入社）

清水さんと上原さん（右から）。駅や駅ビルが問題なく運営できるのは、縁の下で支える彼らの存在があるからこそ。高いやりがいや誇りを感じられる仕事だ。

■鉄道事業の仕事
鉄道事業では、駅舎をはじめ、駅にあるLED発車標、Wi-Fiの維持管理を行っています。メイン業務として、当社が策定した維持管理計画をもとに協力会社へ発注を行い、その後の進行や品質をマネジメントすること。駅を巡回して、目視点検により、不具合や支障になりえる箇所を把握し、協力会社と連携しながら、修繕対応を進めています。

私たちの仕事は、駅を安全・安心・快適に利用できるよう支えるものです。所属する東京支店は巨大ターミナル駅も担当しており、大きな責任がある反面、やりがいも非常に大きいです。突発的なトラブルを早急に解決し、駅の方から「おかげで助かった。ありがとう」と言われると、社会への貢献度の高さを実感します。

やりがいに加えた当社の魅力は、働きやすい仕事環境。フルフレックス制度があるため、柔軟に勤務時間を調整できます。私の場合、病院に行く予定や同期と遊ぶ予定などがあるときに、仕事を早めに切り上げています。オンとオフを上手に切り替えながら働ける環境です。
（清水佑真さん／東京支店事業部事業一課／2022年入社）

■駅ビル事業の仕事
駅ビル事業では、オフィスや商業施設、ホテルなどが入る駅ビルの統括管理を行っています。設備管理会社や警備会社、清掃会社を統括し、駅ビルを安全・安心・快適な状態に保つのが、私たちの役割。多くの人が利用する駅ビルを支えていけるのがやりがいです。

現在は、2026年3月開業予定の「大井町トラックス」の維持管理を、立ち上げ・仕組みづくりから担当しています。期待も不安もありますが、立ち上げから携われるのはそうないチャンス。駅ビルにとっても一度きりの貴重な機会なので、オープンが今から楽しみです。

私が感じる当社の魅力は、ワークライフバランスのとりやすい仕事環境。特に有休は取得しやすいです。チーム内でコミュニケーションがとりやすく、お互いに支え合いながら仕事を行っているため、「この日に休みたい」と伝えれば問題なく休めます。私も年間18日ほど取得しており、旅行を楽しんでいます。
（上原穂乃香さん／ビル事業本部営業統括部営業第五部大井町トラックス事業所／2020年入社）

会社データ

事業内容	（1）建物及び付帯設備並びに工作物の維持管理（2）建築、機械、電気、通信及び消防設備等の修繕、新増設工事の設計、施工及び監理（3）前（1）及び（2）の各号に関する設備、機器及び器具の開発、設計、製造及び販売（4）通信情報処理機器、電子計測機器及びビル防犯探知設備機器、ビル防災探知設備機器、ビル自動清掃機器並びにビル管理システムの開発、設計、製造及び販売（5）ビル設備管理コンサルティング業務（6）建物内外及び付帯設備の保安、警備業務（7）建物内外及び付帯設備の清掃、衛生管理業務（8）不動産の売買、賃貸、仲介及び管理業務（9）前各号に関する情報処理及び情報提供サービス業務（10）その他前各号に附帯又は関連する業務 JR東日本ビルテックには建築、電気、機械、通信、エネルギーなどの分野の技術者が集結。専門分野の知識を生かして最適なファシリティソリューションを提供する。

事業内容

（1）建物及び付帯設備並びに工作物の維持管理
（2）建築、機械、電気、通信及び消防設備等の修繕、新増設工事の設計、施工及び監理
（3）前（1）及び（2）の各号に関する設備、機器及び器具の開発、設計、製造及び販売
（4）通信情報処理機器、電子計測機器及びビル防犯探知設備機器、ビル防災探知設備機器、ビル自動清掃機器並びにビル管理システムの開発、設計、製造及び販売
（5）ビル設備管理コンサルティング業務
（6）建物内外及び付帯設備の保安、警備業務
（7）建物内外及び付帯設備の清掃、衛生管理業務
（8）不動産の売買、賃貸、仲介及び管理業務
（9）前各号に関する情報処理及び情報提供サービス業務
（10）その他前各号に附帯又は関連する業務

JR東日本ビルテックには建築、電気、機械、通信、エネルギーなどの分野の技術者が集結。専門分野の知識を生かして最適なファシリティソリューションを提供する。

本社郵便番号	151-0053
本社所在地	東京都渋谷区代々木2丁目2番2号 JR東日本本社ビル8F
本社電話番号	03-5334-0630
創業	1990年
設立	1990年（平成2年）8月1日
資本金	5,000万円
従業員	1,573名（2025年4月）
売上高	878億円（2025年3月）
事業所	【本店】新宿【駅舎管理】東京・横浜・八王子・大宮・高崎・水戸・千葉・仙台・盛岡・秋田・新潟・長野の各支店【ビル管理】高輪エリア事業センター、JR新宿ミライナタワー、グラントウキョウサウスタワーなど主に首都圏を中心とした事業所
株主構成	東日本旅客鉄道(株)　100％
主な取引先	東日本旅客鉄道(株)、JR東日本グループ各社、その他
平均年齢	45歳（2025年10月）
平均勤続年数	9.3年（2025年4月） ※第一期生がまだ19年目であること、関連会社からの出向社員やエルダー社員も多いため、平均勤続年数が短く、平均年齢が高めになっています。
沿革	1990年 8月 1日・ジェイアール東日本ビルテック(株)設立　　　　資本金　5,000万円（JR東日本100％出資） 1992年 12月 1日・千葉支店を開設。 1994年 4月 1日・新潟事業所を新潟支店に改組し、　　　　同支店長岡営業所を開設。 1995年 4月 1日・仙台支店を開設。 1996年 4月 1日・水戸支店を開設。 9月30日・JR東日本横浜支社開設に伴い、　　　　大船事業所を横浜支店に改組。 1997年 4月 1日・高崎支店を開設。 11月 1日・事業本部を東京支店と改組。 1998年 3月30日・JR東日本八王子支社開設に伴い、　　　　八王子事業所を八王子支店に改組。 4月 1日・盛岡支店、秋田支店、長野支店を開設。 2001年 4月 1日・JR東日本大宮支社開設に伴い、　　　　大宮事業所を大宮支店に改組。 2002年 4月 1日・ビルテック研修センター（FM道場）を開設し、　　　　自社メンテナンス教育を本格的実施。 2006年 7月 1日・営業開発部、ビル管理部を廃し、　　　　ビル事業統括部を設置。 2010年 1月 1日・能力開発部を設置。 7月 1日・エネルギー本部を設置。 2013年 4月 1日・業務革新プロジェクトを設置。 8月 1日・ビル事業統括部の組織改正に伴い、ビル事業本部への名称変更。 2014年 11月 1日・首都圏周辺のテクノグループを集約し、首都圏テクノセンターを開設。 2015年 6月25日・業務革新プロジェクト完了。 2016年 4月1日・会社名を『JR東日本ビルテック(株)』に変更。　　　　・新規施策推進プロジェクトを設置。　　　　・技術本部を設置。 2017年 4月1日・図面データセンターを設置 2018年 11月27日・東京支店再編に伴い事務所を移転 2019年 7月1日・スマートFM推進部を設置（2020年5月　データープラットフォーム（F/MaaS）社内公開開始） 10月23日・ビルテック新研修センター（FMTEC)を開所

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 9.3年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.8時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18.3日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	23名	3名	26名
取得者	10名	3名	13名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

43.5%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.8%
  （290名中11名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり【入社時研修（2カ月間を予定）】　入社後2カ月にわたる研修を実施しています（4月～5月）　　⇒社会人としての心構えやビジネスマナーの基本を学びます。　　⇒仕事の基本である「報告・連絡・相談」「時間管理」「品質管理」「コスト管理」などを学びます。　　⇒業務に必要な技術（建築・機械・電気・通信等）や、鉄道の仕組み・安全のルールのついて、基本を学びます。　　⇒事業所等を訪問し、実際の業務に触れながら、多岐に亘るビルテックの業務を理解します。【配属後の各種研修】　⇒OJTを重視しながら、社内外の通信教育＋スクーリングを実施しています。　⇒入社時研修から2年目、3年目と継続し、自らのキャリア設計に活用する目標設定研修を実施しています。　⇒建築・機械・電気・通信・ビル管理・エネルギー等、各ステップに応じた研修を実施しています。　⇒Off-JTである各種社内研修も「社内研修ガイド」により、効率的、有効的に実施します。　⇒国家資格取得支援研修や、各分野の技術系・事務系スキル研修など、社員本人の希望により参加する応募制講座を設けました。 ※当社の研修センターを利用しながら、実践的な実習・訓練を行います。
自己啓発支援制度	制度あり【資格取得支援制度】　⇒約160もの国家資格（一部民間資格）にて受検費用や登録手数料といった費用を補助する制度があります。　⇒上記資格の合格者には報奨金があり、さらに一部の資格取得者には毎月の手当があります。　⇒（技能手当）有資格者の登録のうえ当該業務に就いている場合、毎月の手当があります。　⇒鉄道資格をもって指定の業務に従事した場合、従事した回数に応じた手当があります。　⇒資格取得に係る技術・知識を習得する研修を設けました。
メンター制度	制度あり育成担当者を任命し、入社4年目までスキル習得へ向けたフォローを行います。
キャリアコンサルティング制度	制度あり自ら目標を設定する手法を学ぶ研修や、各職場の管理者と年4回の面談を通じて評価のフィードバックや振り返りを行っています。
社内検定制度	制度あり昇格試験や、マイスター認定制度があります。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、群馬大学、神戸大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、千葉工業大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、早稲田大学、明海大学、東北学院大学、高知大学＜大学＞青森中央学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、お茶の水女子大学、金沢工業大学、関東学院大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、仙台大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京家政大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、前橋工科大学、宮城大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、ものつくり大学、山形大学、山梨大学、早稲田大学、東京経済大学、郡山女子大学、流通科学大学、東京工科大学、滋賀大学、長崎大学＜短大・高専・専門学校＞小山工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、専門学校国際理工カレッジ、仙台高等専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校名古屋校、東京都立産業技術高等専門学校、東北電子専門学校、長野工業高等専門学校、日本工学院専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ２１、八戸工業高等専門学校、山梨県立産業技術短期大学校、日本工学院八王子専門学校もっと見る
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------------------------------------------- 技術系総合職　 41名　　 41名　　28名　　40名　　 43名
採用実績（学部・学科）	建築、電気、電子、機械、情報通信、IT、土木、環境、生物、エネルギー、不動産、政治経済、法律ほか