最終更新日：2026/5/21

電気技術開発(株)

業種

建設コンサルタント
設備工事・設備設計
鉄道
電力
機械

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9000万円

売上高: 23.6億円（2025年3月）

従業員: 169名（2026年4月時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

交通インフラ業界だからこその安定性と働きやすさで5年離職率0%！～鉄道・高速道路・空港・港湾などの電気設備の設計・コンサルティング～

企業のここがポイント

職場環境

フレックス制度や80％を超える有給取得率があり、ON/OFF切り替えて働く事ができる環境です。
制度・働き方

交通インフラ業界でデスクワーク中心、土日祝休みの完全週休二日制は設計会社ならではです。
安定性・将来性

1962年の設立以来、鉄道・道路・空港・港湾等の様々な分野でサービスを提供し続けています。

会社紹介記事

整備新幹線をはじめとする日本全国の交通インフラが設計対象。時には海外プロジェクトに参画し、世界中で電気設備コンサルティングを行っています。事業領域は鉄道だけに留まらず、高速道路・空港・港湾を含めた交通4分野。私たちの生活に必要不可欠な交通インフラを支える仕事です。

: 整備新幹線をはじめとする日本全国の交通インフラが設計対象。時には海外プロジェクトに参画し、世界中で電気設備コンサルティングを行っています。

: 事業領域は鉄道だけに留まらず、高速道路・空港・港湾を含めた交通4分野。私たちの生活に必要不可欠な交通インフラを支える仕事です。

日本中の交通インフラを「電気設備設計」から支えるコンサルタント

当社の特徴は、国内・外問わず電気設備の総合コンサルタントであること。	1962年、旧国鉄の電気技術分野における需要の増大を背景に設立され、新幹線建設や在来線の全国規模の電化等の設計・施工監理・コンサルティングを担ってきました。北は北海道、南は沖縄まで、さらには世界56の国と地域にサービスを提供しています。このような多種多様な分野で培われた技術力は、相乗効果を生み出しています。例えば高速道路のために生み出された技術を応用し、鉄道の設備に活かすなど、当社にしかできない高度な技術力で日本中の交通インフラを創造し続けています。また、働きやすさを重視した制度が整っているため３年以内離職率は0％。腰を据えて安心して長く働く環境が整っているからこそ、コンサルタントとしての技術を磨き続ける事ができます。

当社の特徴は、国内・外問わず電気設備の総合コンサルタントであること。

1962年、旧国鉄の電気技術分野における需要の増大を背景に設立され、新幹線建設や在来線の全国規模の電化等の設計・施工監理・コンサルティングを担ってきました。北は北海道、南は沖縄まで、さらには世界56の国と地域にサービスを提供しています。
このような多種多様な分野で培われた技術力は、相乗効果を生み出しています。例えば高速道路のために生み出された技術を応用し、鉄道の設備に活かすなど、当社にしかできない高度な技術力で日本中の交通インフラを創造し続けています。
また、働きやすさを重視した制度が整っているため３年以内離職率は0％。腰を据えて安心して長く働く環境が整っているからこそ、コンサルタントとしての技術を磨き続ける事ができます。

会社データ

事業内容	高度な技術力を持つ電気技術コンサルタントとして・・・ ◆　鉄道、新交通システム、電車線・電力・信号・通信設備、　　列車運行管理・総合指令システム ◆　高速道路の通信・防災設備、交通管制・施設管制システム、　　高度道路交通システムのVICS・ETC・AHS・スマートIC ◆　空港の航空灯火、監視制御装置、電力・通信設備 ◆　港湾の変電設備、電力監視制御設備などに対して・・・ ◇　システム調査及び事業計画の作成 ◇　基本設計及び概算工事費、投資効果の算定 ◇　実施設計及び工事費積算 ◇　施工監理及び完成検査 ◇　最先端の技術動向調査 ◇　高調波、通信誘導、電波障害などの調査・検討・・・のような技術コンサルティング・サービスを提供しています。

事業内容

高度な技術力を持つ電気技術コンサルタントとして・・・

◆　鉄道、新交通システム、電車線・電力・信号・通信設備、
　　列車運行管理・総合指令システム
◆　高速道路の通信・防災設備、交通管制・施設管制システム、
　　高度道路交通システムのVICS・ETC・AHS・スマートIC
◆　空港の航空灯火、監視制御装置、電力・通信設備
◆　港湾の変電設備、電力監視制御設備

などに対して・・・

◇　システム調査及び事業計画の作成
◇　基本設計及び概算工事費、投資効果の算定
◇　実施設計及び工事費積算
◇　施工監理及び完成検査
◇　最先端の技術動向調査
◇　高調波、通信誘導、電波障害などの調査・検討

・・・のような技術コンサルティング・サービスを提供しています。

本社郵便番号	101-0062
本社所在地	東京都千代田区神田駿河台4-2-5 トライエッジ御茶ノ水
本社電話番号	03-3527-1730
創業	1962年6月
設立	1962年6月
資本金	9000万円
従業員	169名（2026年4月時点）
売上高	23.6億円（2025年3月）
代表者	代表取締役社長　塚本一馬（ツカモトカズマ）
事業所	本社（東京都千代田区）支社（愛知県名古屋市、大阪府大阪市）
業績	（2024年3月）29.2億円
主な取引先	国内外の官公庁、地方自治体、第3セクター、独立行政法人、民間企業など ◇ 鉄道・モノレール・新交通システム分野◇ （独）鉄道建設・運輸施設整備支援機構、東日本旅客鉄道(株)、東海旅客鉄道(株) 四国旅客鉄道(株)、東京モノレール(株)、仙台市交通局、東京都交通局、(株)ゆりかもめ、相模鉄道(株)、首都圏新都市鉄道(株)、えちぜん鉄道(株)、ジェイアール西日本コンサルタンツ(株)、沖縄都市モノレール(株)　など ◇ 道路分野◇ 国土交通省、東日本高速道路(株)、中日本高速道路(株)、西日本高速道路(株)、首都高速道路(株)、阪神高速道路(株)、本州四国連絡橋(株)、名古屋道路公社、広島道路公社、福岡北九州道路公社　など ◇ 空港分野◇ 国土交通省、成田国際空港(株)、中部国際空港(株)、関西国際空港(株)、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構、(株)NAAファシリティーズ　など ◇ 港湾分野◇ 東京港埠頭(株)、横浜港埠頭(株)、名古屋港埠頭(株)、横浜川崎国際港湾(株)、川崎市　など ※敬称略・順不同
平均年齢	42.7歳（2026年4月1日時点）
平均勤続年数	17.7年（2026年4月1日時点）
募集要項	【職種】　技術系総合職（電気・電子・情報・通信関係）　事務系総合職（総務・経理・営業・企画・安全その他）【採用人数】　技術系総合職：5名　事務系総合職：1名【勤務時間】　フレックスタイム制　　標準労働時間（1日）：7時間40分　コアタイム：11:00～14:00（休憩12：00～13：00）　【年間休日】　年間休日数：124日（2026年度実績）【休日・休暇】　完全週休２日制（土日）、国民の祝日　有給休暇：15日　※初年度15日２年目以降20日　休暇制度：夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、育児休暇、介護休暇　備考：創立記念日（６/１）、永年勤続休暇【福利厚生】　社会保険完備　福利厚生：退職金制度、財産形成貯蓄、確定給付年金、独身寮（東京都世田谷区）、住宅補助金、育児・介護休暇、慶弔見舞金、資格取得奨励金、健保保養所、各種クラブ活動補助金、社員旅行、忘年会補助　等
沿革	創立の経緯 1964年10月、東海道新幹線開業。その2年半前、私たちの会社は生まれました。当時の日本経済の急速な発展により鉄道電気設備の新設や技術開発が進められていた時代、電気設備計画の策定などを実施するエンジニアリング・コンサルタントとして電気技術開発株式会社(JEC)が創立されました。沿革 1964年　東海道新幹線 1969年　東名高速道路 1978年　成田国際空港(新東京国際空港) 1991年　種子島宇宙センター 1995年　ゆりかもめ 1997年　山梨リニア実験線 2003年　ゆいレール 2022年　名古屋港飛鳥ふ頭　etc.. 　日本全国＆50ヵ国以上の交通インフラを手掛けています

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17.7年
2026年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.6時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.2日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	1名	1名	2名
取得者	1名	1名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.0%
  （40名中2名）
- 2026年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後2週間に新入社員研修。以後、フォローアップ研修、通信教育研修（一部資格は全額会社補助）、安全教育、品質管理教育、海外業務研修、上級職向けフォローアップ研修など、全面的に社員の成長をバックアップしています。
自己啓発支援制度	制度あり技術士（総合技術監理・電気電子・情報工学・建設、機械）・RCCM（電気電子）・鉄道設計技士（鉄道電気）・建築設備士・1級電気工事施工管理技士・第一種電気主任技術者の業務上必要な資格については、受験料・登録料については当社が負担し、受験準備講習会についても補助があります。他にも、合格対策講習会をタイムリーに実施しているほか、合格時には奨励金を支給、その後は資格手当を支給するなど、資格取得を支援する環境を整えています。
メンター制度	制度あり入社後2年間、先輩社員によるOJT制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり年1回、上司によるキャリア（今後従事したい業務、目標管理）等についての面談を実施
社内検定制度	制度あり技術士等、業務上必要な資格に対する自己啓発支援あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞宇都宮大学、芝浦工業大学、大同大学、中部大学、電気通信大学、東京農工大学、東京理科大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、日本工業大学、明星大学、琉球大学＜大学＞愛知工業大学、青山学院大学、石巻専修大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、大正大学、大同大学、千葉工業大学、中部大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道科学大学、三重大学、明治大学、名城大学、明星大学、龍谷大学もっと見る
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年　2025年 ------------------------------------------------------------- 大学・大学院卒　　6名　　7名　　1名　　6名

採用実績（学校）

＜大学院＞
宇都宮大学、芝浦工業大学、大同大学、中部大学、電気通信大学、東京農工大学、東京理科大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、日本工業大学、明星大学、琉球大学
＜大学＞
愛知工業大学、青山学院大学、石巻専修大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、滋賀県立大学、静岡大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、大正大学、大同大学、千葉工業大学、中部大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、富山大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、日本大学、日本工業大学、日本文理大学、兵庫県立大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道科学大学、三重大学、明治大学、名城大学、明星大学、龍谷大学

採用実績（人数）

　　　　　　　 2022年　2023年　2024年　2025年
-------------------------------------------------------------
大学・大学院卒　　6名　　7名　　1名　　6名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）