最終更新日：2026/5/20

(株)NJS【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

建設コンサルタント
建築設計
専門コンサルティング
プラント・エンジニアリング
機械設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 5億2,000万円

売上高: 199億1,700万円 (2025年12月期)

従業員: 単体：645人グループ全体：1,375人（2024年12月末現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

日本・世界の水インフラを支える水コンサルタント。水と環境のオペレーションカンパニーとして、上下水道インフラや水環境の持続的発展に貢献しています。

企業のここがポイント

製品・サービス力

業界トップクラスの水コンサルタント！日本と世界の水インフラ・水環境について、課題解決を行っています。
やりがい

上下水道など公共事業に関わり、将来の水インフラ・水環境の保全を支える、社会貢献度の高い仕事です。
制度・働き方

フレックス、テレワーク、住宅補助制度、完全週休二日制など働きやすさを追求しています。

会社紹介記事

日本で最初の「水と環境」のコンサルタントとして設立。生活や産業を支える水道、環境保全に寄与する下水道等、安全・快適な社会を実現する水インフラ整備に貢献。土木・建築・機械・電気・環境・衛生・生物・情報など様々な知識を生かすことが可能。また資格取得支援制度が充実しており、390名以上が国家資格「技術士」を保有。

: 日本で最初の「水と環境」のコンサルタントとして設立。生活や産業を支える水道、環境保全に寄与する下水道等、安全・快適な社会を実現する水インフラ整備に貢献。

: 土木・建築・機械・電気・環境・衛生・生物・情報など様々な知識を生かすことが可能。また資格取得支援制度が充実しており、390名以上が国家資格「技術士」を保有。

水インフラを支え、広く世の中に貢献！水がある限りなくならない、安定性抜群の仕事

「当社では経験豊富な先輩がサポートするので、失敗を恐れずチャレンジする姿勢さえあれば、技術者として大きく飛躍・成長できる土壌だと思います」と蒲谷さん。	水インフラのコンサルタント会社として、70年以上の歴史を誇る当社。上下水道施設の整備を通して、広く社会に貢献してきました。近年は、老朽化が進む施設の点検や維持管理にも焦点を当て、既存施設の付加価値を高める取り組みも進めています。また、省エネ対策をはじめ、減災や防災の分野でも活躍。災害から人々の安心、安全な暮らしを守る一翼を担っています。私たちの強みは、長年培ってきたノウハウと技術力により、上下水道施設のライフサイクル全体を見通した視点を兼ね備えていること。また、関連する指針・マニュアル作りに参画しているほか、官民連携による大規模プロジェクトに携わるなど、業界の新スタンダードを構築する上で重要な役割を果たしています。水がある限り決してなくならない仕事であり、世代を超えて普遍的に社会貢献することが出来ます。コンサルタントは自治体などの技術パートナーとして、プロジェクトの立案や調査といった最上流工程に携われるのもポイント。閉鎖性空間の点検・調査業務の効率化を実現する独自のドローン「Air Slider(R)」のような、新しい技術を駆使した製品の開発に携わるチャンスもありますし、海外でも事業を展開しているので、グローバルに活躍できる可能性もあります。当社には土木だけでなく、建築や機械、電気、環境系はもちろんのこと、生物、化学、情報等、幅広い分野の人材の活躍する場があります。スキルアップのための研修制度や資格取得奨励制度が充実。社内には、エンジニアの最高峰とされる「技術士」の有資格者が390名以上もおり、他にも一級建築士等、多くの有資格者がいます。当社におけるキーワードは、さまざまなことに関心を持ってアクションを起こせる「積極性」、チームワークを大切にできる「協調性」、自分の考えを論理的に説明できる「コミュニケーションスキル」、常にもっといい方法を追求していく「創意工夫」の4つ。インターンシップや仕事体験を通して、世の中になくてはならない社会貢献度の高い仕事を体験し、ぜひあなたの可能性を試してみてください。〈管理本部長／蒲谷靖彦〉

「当社では経験豊富な先輩がサポートするので、失敗を恐れずチャレンジする姿勢さえあれば、技術者として大きく飛躍・成長できる土壌だと思います」と蒲谷さん。

水インフラのコンサルタント会社として、70年以上の歴史を誇る当社。上下水道施設の整備を通して、広く社会に貢献してきました。近年は、老朽化が進む施設の点検や維持管理にも焦点を当て、既存施設の付加価値を高める取り組みも進めています。また、省エネ対策をはじめ、減災や防災の分野でも活躍。災害から人々の安心、安全な暮らしを守る一翼を担っています。

私たちの強みは、長年培ってきたノウハウと技術力により、上下水道施設のライフサイクル全体を見通した視点を兼ね備えていること。また、関連する指針・マニュアル作りに参画しているほか、官民連携による大規模プロジェクトに携わるなど、業界の新スタンダードを構築する上で重要な役割を果たしています。水がある限り決してなくならない仕事であり、世代を超えて普遍的に社会貢献することが出来ます。

コンサルタントは自治体などの技術パートナーとして、プロジェクトの立案や調査といった最上流工程に携われるのもポイント。閉鎖性空間の点検・調査業務の効率化を実現する独自のドローン「Air Slider(R)」のような、新しい技術を駆使した製品の開発に携わるチャンスもありますし、海外でも事業を展開しているので、グローバルに活躍できる可能性もあります。

当社には土木だけでなく、建築や機械、電気、環境系はもちろんのこと、生物、化学、情報等、幅広い分野の人材の活躍する場があります。スキルアップのための研修制度や資格取得奨励制度が充実。社内には、エンジニアの最高峰とされる「技術士」の有資格者が390名以上もおり、他にも一級建築士等、多くの有資格者がいます。

当社におけるキーワードは、さまざまなことに関心を持ってアクションを起こせる「積極性」、チームワークを大切にできる「協調性」、自分の考えを論理的に説明できる「コミュニケーションスキル」、常にもっといい方法を追求していく「創意工夫」の4つ。インターンシップや仕事体験を通して、世の中になくてはならない社会貢献度の高い仕事を体験し、ぜひあなたの可能性を試してみてください。

〈管理本部長／蒲谷靖彦〉

会社データ

事業内容	NJSは、水と環境に係る様々なニーズに応える「水と環境のソリューションパートナー」として、国内・海外の上水道、下水道及び環境に関連するコンサルタント業務を主な事業内容としています。【1.地域と環境のソリューション】地域の水環境保全やまちづくり、防災・減災に取り組むソリューションです。 ex.)再生可能エネルギー施設計画、まちづくりの事業化推進、地域防災減災計画など【2.インフラソリューション】上下水道などのインフラを、調査・計画・設計から運営の仕組みづくりまで支えるソリューションです。老朽化や災害リスク、人口減少といった課題に対し、インフラマネジメントや経営改善などを通じて、持続可能な基盤づくりに貢献します。 ex.)汚泥の再資源化、改築・更新計画の策定、施設耐震化・耐水化、経営戦略、PPP導入支援など【3.グローバルソリューション】安全な水と衛生的な環境が十分でない国や地域に、水インフラとその運営体制を広げていくソリューションです。 ex.)環境調査・事業計画の策定、インフラ設計・監理・マネジメント、技術移転・人材育成支援など【4.ソフトウェアサービス】水と環境・水インフラに特化したシステムで、情報管理、防災対策、事業運営を高度化するサービスです。現場のニーズに即したソフトウェアの提供と、導入・運用支援を通じてインフラDXを推進します。 ex.)運転管理システム、災害対策システム、地震・津波シミュレーション、衛生データの活用、AI経営分析など【5.インスペクションサービス】ドローンやロボット、センサーなどを活用し、インフラの状態を安全かつ効率的に調査・診断するサービスです。点検データの解析や3Dモデル化などを組み合わせ、予防保全や修繕・更新の最適化につながるインスペクションを実現します。 ex.)水中ドローン、水上壮行式ドローン、劣化診断システム、AIによる水処理最適化など【6.カスタマーサービス】水道料金や各種手続きの窓口業務、情報発信、地域イベントなどを通じて、市民・ユーザーとインフラをつなぐサービスです。日常時から災害時まで、コミュニケーションとサービス提供の最前線として、信頼される水インフラ運営を支えます。 ex.)災害時の情報発信、水道料金のオンライン支払、地域のイベント・ワークショップなど売上は下水道分野で業界1位、水道分野で業界2位の実績です。（出典：日経コンストラクション2025年4月号）

事業内容

NJSは、水と環境に係る様々なニーズに応える「水と環境のソリューションパートナー」として、国内・海外の上水道、下水道及び環境に関連するコンサルタント業務を主な事業内容としています。

【1.地域と環境のソリューション】
地域の水環境保全やまちづくり、防災・減災に取り組むソリューションです。

ex.)再生可能エネルギー施設計画、まちづくりの事業化推進、地域防災減災計画など

【2.インフラソリューション】
上下水道などのインフラを、調査・計画・設計から運営の仕組みづくりまで支えるソリューションです。
老朽化や災害リスク、人口減少といった課題に対し、インフラマネジメントや経営改善などを通じて、持続可能な基盤づくりに貢献します。

ex.)汚泥の再資源化、改築・更新計画の策定、施設耐震化・耐水化、経営戦略、PPP導入支援など

【3.グローバルソリューション】
安全な水と衛生的な環境が十分でない国や地域に、水インフラとその運営体制を広げていくソリューションです。

ex.)環境調査・事業計画の策定、インフラ設計・監理・マネジメント、技術移転・人材育成支援など

【4.ソフトウェアサービス】
水と環境・水インフラに特化したシステムで、情報管理、防災対策、事業運営を高度化するサービスです。
現場のニーズに即したソフトウェアの提供と、導入・運用支援を通じてインフラDXを推進します。

ex.)運転管理システム、災害対策システム、地震・津波シミュレーション、衛生データの活用、AI経営分析など

【5.インスペクションサービス】
ドローンやロボット、センサーなどを活用し、インフラの状態を安全かつ効率的に調査・診断するサービスです。
点検データの解析や3Dモデル化などを組み合わせ、予防保全や修繕・更新の最適化につながるインスペクションを実現します。

ex.)水中ドローン、水上壮行式ドローン、劣化診断システム、AIによる水処理最適化など

【6.カスタマーサービス】
水道料金や各種手続きの窓口業務、情報発信、地域イベントなどを通じて、市民・ユーザーとインフラをつなぐサービスです。
日常時から災害時まで、コミュニケーションとサービス提供の最前線として、信頼される水インフラ運営を支えます。

ex.)災害時の情報発信、水道料金のオンライン支払、地域のイベント・ワークショップなど

売上は下水道分野で業界1位、水道分野で業界2位の実績です。（出典：日経コンストラクション2025年4月号）

本社郵便番号	108-0014
本社所在地	東京都港区芝五丁目34番2号　ミタマチテラス 6 階
本社電話番号	03-6324-4362
代表者	代表取締役社長　村上雅亮
設立	1951(昭和26)年9月3日
資本金	5億2,000万円
従業員	単体：645人グループ全体：1,375人（2024年12月末現在）
売上高	199億1,700万円 (2025年12月期)
業績等	売上高　199億1,700万円経常利益　32億1,000万円（2025年12月期）売上高　192億1,000万円経常利益　29億6,700万円（2024年12月期）売上高　185億9.800万円経常利益　14億7,800万円（2023年12月期）
事業所	東京、札幌、仙台、名古屋、大阪、広島、福岡
株主構成	日本ヒューム(株) 35.76％ (株)カストディ銀行(信託口) 11.17％ NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-M ARGIN（CASHPB）（常任代理人　野村證券株式会社）6.27％日本マスタートラスト信託銀行(株) 4.89% USB AG SG-05460017(常任代理人シティバンク、エヌ・エイ東京支店) 2.78％　他（2025年6月30日時点）
主な取引先	官公庁、地方自治体
関連会社	(株)スカイアクアサービス日本X線検査(株) (株)北王インフラサイエンス (株)クリンパートナーズ須崎 (株)FINDi 冨洋設計(株) (株)ドート NJS ENGINEERS INDIA PVT.LTD. NJSEI Australia Pty. Ltd.
平均年齢	平均年齢　43歳1ヶ月（2025年12月時点）
平均年収	総合職 953万円
上場市場	東京証券取引所プライム市場（コード番号：2325）
登録	■建設コンサルタント上水道および工業用水道部門、下水道部門、建設環境部門、鋼構造およびコンクリート部門、河川・砂防および海岸・海洋部門、電気・電子部門、廃棄物部門、土質および基礎部門 ■補償コンサルタント　 ■測量業 ■地質調査業 ■建築士事務所 ■下水道処理施設維持管理業者
ISO認証取得	ISO　9001（2000年10月13日） ISO 14001（2002年9月4日） ISO 55001（2015年12月22日）
PMS	JIPDECよりPマーク取得（個人情報保護）　JIS Q 15001
主要加入団体	□学会 (公社)土木学会、(公社)日本水環境学会、(一社)廃棄物資源循環学会　他 □協会等 (公社)日本水道協会、(公社)日本下水道協会、(一社)日本工業用水協会、(公社)日本技術士会、(一社)全国上下水道コンサルタント協会、(一社)建設コンサルタンツ協会、(一社)日本廃棄物コンサルタント協会、(公財)日本下水道新技術機構、(公財)水道技術研究センター、(公財)廃棄物・3R研究財団、(一社)日本水道工業団体連合会、(一社)日本下水道光ファイバー技術協会、(一社)管路診断コンサルタント協会、(一社)日本非開削技術協会、(一社)海外コンサルティング企業協会、(一社)国際建設技術協会、(公社)日本コンサルティング・エンジニア協会、(公社)国際厚生事業団、アジアPPP推進協議会、(公社)日本下水道管路管理業協会　他
沿革	1951年9月　東京都中央区銀座6丁目に設立、業務を開始 1974年12月本社を東京都港区海岸1丁目に移転 1976年10月海外部を開設 1982年9月マニラオフィスを開設 1985年1月システム開発室を開設 1991年9月新社屋「NJS富久」完成 1998年12月 NJS・E&Mを設立 2000年4月海外部を分社し、NJS CONSULTANTSを設立 2002年9月東証二部上場 2003年2月 B&E ENGINEERSを子会社化 2007年 3月：NJS ENGINEERS INDIAを設立 5月：東京都新宿区富久町に本社を移転、東京都品川区西五反田に東部支社東京総合事務所を移転 2015年 1月：東証一部上場 4月：社名を(株)NJSに変更 9月：本社を東京都港区芝浦1丁目に移転 2017年 9月：CSR活動の一環として、千葉県柏市に「NJSウェルファーム柏（農園）」を開所 10月：開発本部ドローン開発部を設置 2019年 5月：シンガポール事務所を開設 10月：日本X線検査(株)を子会社化 11月：(株)クリンパートナーズ須崎を設立 2020年 2月：(株)北王インフラサイエンスを設立 11月：(株)NJSコンサルタンツを吸収合併 2021年6月 (株)FINDiを設立 2022年6月冨洋設計(株)をグループ会社化 2025年 4月：CDC アクアサービス(株)を子会社化 9月：本社及び東京総合事務所を東京都港区芝五丁目に移転 2026年1月 (株)スカイアクアサービスを設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.2年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 32.0時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.2日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	24名	2名	26名
取得者	24名	2名	26名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.4%
  （210名中5名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり □新入社員研修　集合研修、OJT教育 □社員研修制度　基礎技術研修、資格取得研修、語学研修、プレゼンテーション研修 □専門分野研修制度　管理職研修、社外研修制度（CPD）、業務実施トレーニング（OJT）
自己啓発支援制度	制度あり □資格取得時の報奨金の支給　社内規程にて定められた資格を取得した際、報奨金が支給されます。　また、資格によっては受験料、受験旅費、登録料、更新費用等も会社が負担します。
メンター制度	制度あり □NJS-OJTシステム　配属部所の先輩社員が教育担当となり、1対1で新入社員をサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり「プロアクティブキャリア制度」人材を求める部署が公募を社内に公開し、これに関心をもった社員が自主的に応募して異動を実現する制度です。通常の異動は、会社が意思決定をしているのに対し、「公募された社内の求人に対して、積極的(プロアクティブ)に自身のキャリアアップを考える社員が、現所属の上長を通さず直接応募できる」という点が大きな違いです。
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国士舘大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、同志社大学、東都大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、八戸工業大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、山形大学、山口大学、山梨大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校もっと見る
採用実績（人数）	■過去3年間の採用実績　2026年：大学卒　14名、大学院了　12名　2025年：大学卒　10名、大学院了　14名、高専卒　3名　2024年：大学卒　18名、大学院了　12名
採用実績（学部・学科）	【総合職（技術系）】工学部、理工学部等土木工学科、建築工学科、環境工学科、機械工学科、電気工学科等【総合職（事務系）】法学部、経済学部、農学部等