最終更新日：2026/10/6

パナソニックデジタル(株)

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 10億4,000万円（※統合前のパナソニックインフォメーションシステムズデータ）

売上高: 1,500億円（2024年度）

従業員（単体）: 2,200名

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

『パナソニックグループのIT事業会社』として、グローバルにIT戦略を支援。1,000社を超えるお客様の課題もITで解決　♯文理不問♯成長♯無限大♯福利厚生充実

企業のここがポイント

技術・研究

長年培った技術力と、数々の高度なプロジェクトを成功させてきた総合力があります。
安定性・将来性

パナソニックグループ及びその他多様なお客様の経営課題の解決にITで貢献していきます。
キャリア

自社内及びパナソニックグループとの人事異動公募制度があり、様々なキャリアを描くことができます。

会社紹介記事

IT戦略の企画段階から参画し、開発・運用までお客様と共に推進するので、「ビジネスがうまくいった」「使いやすくなった」と声をかけていただけるのが、うれしい瞬間です。グローバルレベルの大規模プロジェクトも多く、様々な得意分野をもつITプロフェッショナルやお客様と協力して仕事を進めるなかで、お互いの信頼と絆が生まれます。

: IT戦略の企画段階から参画し、開発・運用までお客様と共に推進するので、「ビジネスがうまくいった」「使いやすくなった」と声をかけていただけるのが、うれしい瞬間です。

: グローバルレベルの大規模プロジェクトも多く、様々な得意分野をもつITプロフェッショナルやお客様と協力して仕事を進めるなかで、お互いの信頼と絆が生まれます。

ＩＴで『創る』『変える』『支える』を通じ「くらし」と「しごと」を幸せにします

「風通しがよく、温かい雰囲気も当社の魅力。人材育成にも力を入れています」	パナソニックインフォメーションシステムズ株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、パナソニックネットソリューションズ株式会社の3社は2026年4月1日付で統合し、「パナソニックデジタル株式会社」を設立しました。 500社を超えるパナソニックグループは、家電・住宅・BtoBを根幹とする幅広い分野の事業を展開し、世界中のお客様のより良いくらしと社会を創造しています。今後注力していくソリューション領域の事業強化を目指し、それら全ての事業に関わるITソリューションを推進しているのが、IT事業会社である私たちです。パナソニックグループにおける商品の設計・製造・物流・販売など一連の『ものづくり』における業務システムや、IT基盤・ネットワークをはじめ、IoTやビッグデータ、クラウド、AI活用など、様々なITソリューションをグローバルに推進しています。また長年培った技術力と、数々の高度なプロジェクトを成功させてきた総合力で、パナソニックグループ以外の多種多様なお客様の経営課題の解決にもITで貢献しています。当社では、IT戦略企画の段階から参画し、お客様のビジネスそのものと深く関わります。もちろん、その後の構築・運用まで全てのフェーズをお客様と一緒に推進します。企画段階から、創り上げた仕組みが実際に使われる場面まで共にするため、現場のリアルな反応を実感できます。またそれらを基に次の企画・提案へとつないでいきます。システムを作るだけでなく、お客様の事業を成功に導くソリューションを推進するのが私たちの仕事です。グローバル規模で影響力のある仕事をする醍醐味、お客様ビジネスの現場と密着して仕事を進める面白さ、お客様から直接「ありがとう」と声をかけられる喜び。これらは、どんなIT会社でも味わえるとは限らない、当社ならではの特長です。また、自社内及び、パナソニックグループとの社内異動公募制度があるのもユニークな点です。 2024年には、厚生労働大臣認定の「えるぼし」認定を取得。女性活躍を推進している企業のひとつとして、様々な取組を実施しています。「ものをつくる前に人をつくる」。松下幸之助創業者の理念に基づく組織運営が深く根づいた環境で、安心して働きながら成長できるステージがあり、様々な学部出身の社員が活躍しています。

「風通しがよく、温かい雰囲気も当社の魅力。人材育成にも力を入れています」

パナソニックインフォメーションシステムズ株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、パナソニックネットソリューションズ株式会社の3社は2026年4月1日付で統合し、「パナソニックデジタル株式会社」を設立しました。

500社を超えるパナソニックグループは、家電・住宅・BtoBを根幹とする幅広い分野の事業を展開し、世界中のお客様のより良いくらしと社会を創造しています。今後注力していくソリューション領域の事業強化を目指し、それら全ての事業に関わるITソリューションを推進しているのが、IT事業会社である私たちです。

パナソニックグループにおける商品の設計・製造・物流・販売など一連の『ものづくり』における業務システムや、IT基盤・ネットワークをはじめ、IoTやビッグデータ、クラウド、AI活用など、様々なITソリューションをグローバルに推進しています。

また長年培った技術力と、数々の高度なプロジェクトを成功させてきた総合力で、パナソニックグループ以外の多種多様なお客様の経営課題の解決にもITで貢献しています。

当社では、IT戦略企画の段階から参画し、お客様のビジネスそのものと深く関わります。もちろん、その後の構築・運用まで全てのフェーズをお客様と一緒に推進します。企画段階から、創り上げた仕組みが実際に使われる場面まで共にするため、現場のリアルな反応を実感できます。またそれらを基に次の企画・提案へとつないでいきます。システムを作るだけでなく、お客様の事業を成功に導くソリューションを推進するのが私たちの仕事です。

グローバル規模で影響力のある仕事をする醍醐味、お客様ビジネスの現場と密着して仕事を進める面白さ、お客様から直接「ありがとう」と声をかけられる喜び。これらは、どんなIT会社でも味わえるとは限らない、当社ならではの特長です。
また、自社内及び、パナソニックグループとの社内異動公募制度があるのもユニークな点です。

2024年には、厚生労働大臣認定の「えるぼし」認定を取得。
女性活躍を推進している企業のひとつとして、様々な取組を実施しています。

「ものをつくる前に人をつくる」。松下幸之助創業者の理念に基づく組織運営が深く根づいた環境で、安心して働きながら成長できるステージがあり、様々な学部出身の社員が活躍しています。

会社データ

事業内容	お客様の事業を成功に導くITソリューションの提供（情報サービス業）

本社郵便番号	530-0053
本社所在地	大阪府大阪市北区末広町2番40号　Panasonic XC OSAKA
本社電話番号	06-6906-2801
第二本社郵便番号	104-0061
第二本社所在地	東京都中央区銀座8-21-1 住友不動産汐留浜離宮ビル 23Ｆ
第二本社電話番号	06-6906-2801
設立	1999年2月22日
資本金	10億4,000万円（※統合前のパナソニックインフォメーションシステムズデータ）
従業員（単体）	2,200名
売上高	1,500億円（2024年度）
事業所	東京、大阪など
株主構成	パナソニックホールディングス（株）　100％
主な取引先	パナソニックグループ各社一般企業自治体教育機関　等
会社情報補足	パナソニックインフォメーションシステムズ株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、パナソニックネットソリューションズ株式会社の3社は2026年4月1日付で統合し「パナソニックデジタル株式会社」がSTARTしました。
平均年齢	43歳
平均勤続年数	17年
年間有給休暇取得日数	21.1日 ※有給休暇取得日数はIT業界で7年連続の第1位（就職四季報発表）（統合前のパナソニックインフォメーションシステムズデータ）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24.0時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 21.1日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

-年度
対象者	-名	-名	-名
取得者	-名	-名	-名

前年度の育児休業取得率（男女別）

-年度

男性

-%

女性

-%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり個人の自律的な啓発を第一義とし、それを会社が最大限に支援するとの考え方に基づき、パナソニックグループ共通の育成体系やキャリアデザインセミナー等に加え、自社独自の研修も設けています。
自己啓発支援制度	制度あり ■自己啓発ツール『Udemy Business』自身の「人材レベル」「スキルレベル」の向上に向け、『自己啓発ツール』として無料で活用頂くことが可能。 ■語学力強化支援会話レッスンやオンライン講座の受講に対して、一定条件を満たすと、受講料が補助されます。 ■カフェテリアプラン利用年間12万2,000円分付与されるポイントを、書籍購入やeラーニング、資格試験の勉強等に利用できます。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、東北大学、筑波大学、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東京理科大学、青山学院大学、中央大学、東京工業大学、東京農工大学、電気通信大学、横浜国立大学、神奈川大学、群馬大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、北陸先端科学技術大学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸大学、兵庫県立大学、奈良先端科学技術大学院大学、奈良女子大学、和歌山大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、岡山大学、広島大学、島根大学、山口大学、徳島大学、香川大学、九州大学、九州工業大学、福岡工業大学、佐賀大学、熊本大学、鹿児島大学、琉球大学＜大学＞北海道大学、筑波大学、電気通信大学、東京工業大学、東京大学、東京理科大学、青山学院大学、慶應義塾大学、早稲田大学、中央大学、明治大学、東京工科大学、東京都立大学、武蔵野大学、横浜国立大学、埼玉大学、静岡大学、東海大学、名古屋大学、中京大学、滋賀大学、富山大学、京都大学、京都府立大学、京都工芸繊維大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪工業大学、神戸大学、奈良女子大学、和歌山大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、近畿大学、摂南大学、岡山大学、広島大学、徳島大学、九州大学その他実績ありもっと見る
採用実績（人数）	2025年度　91名 2024年度　56名 2023年度　30名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、東北大学、筑波大学、東京大学、早稲田大学、慶應義塾大学、東京理科大学、青山学院大学、中央大学、東京工業大学、東京農工大学、電気通信大学、横浜国立大学、神奈川大学、群馬大学、名古屋大学、豊橋技術科学大学、北陸先端科学技術大学院大学、新潟大学、長岡技術科学大学、富山大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神戸大学、兵庫県立大学、奈良先端科学技術大学院大学、奈良女子大学、和歌山大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、岡山大学、広島大学、島根大学、山口大学、徳島大学、香川大学、九州大学、九州工業大学、福岡工業大学、佐賀大学、熊本大学、鹿児島大学、琉球大学
＜大学＞
北海道大学、筑波大学、電気通信大学、東京工業大学、東京大学、東京理科大学、青山学院大学、慶應義塾大学、早稲田大学、中央大学、明治大学、東京工科大学、東京都立大学、武蔵野大学、横浜国立大学、埼玉大学、静岡大学、東海大学、名古屋大学、中京大学、滋賀大学、富山大学、京都大学、京都府立大学、京都工芸繊維大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪工業大学、神戸大学、奈良女子大学、和歌山大学、関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学、近畿大学、摂南大学、岡山大学、広島大学、徳島大学、九州大学

その他実績あり

採用実績（人数）

2025年度　91名
2024年度　56名
2023年度　30名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）