最終更新日:2026/4/1

(株)中日新聞社

業種

  • 新聞
  • 広告
  • イベント・興行
  • 出版

基本情報

本社
東京都、愛知県
資本金
3億円
売上高
990億7,900万円(2025年3月期)
従業員
2,509名(うち女性684名)※2026年1月現在

あたらしいきょうを編む。この地とともに。

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    社是は真実・公正・進歩的です。地道で多角的な報道こそが新聞社の命綱です。

  • 製品・サービス力

    自治体や地元企業の発信情報を集めた生活情報アプリ「Lorcle」や、ジブリパークの管理運営も行っています。

  • 職場環境

    育児休業は子が満3歳になるまで。短時間勤務は小学校を卒業するまで。介護休暇は最長186日取得可能です。

会社紹介記事

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中部・首都圏の4本社2支社で中部地区の主読紙・中日新聞をはじめ、7銘柄の日刊・週刊新聞を発行する多極発信型メディアです。発行部数は業界第3位(ABC協会レポートより)。
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ゴッホ展など国際的な美術展や「大相撲名古屋場所」「名古屋ウィメンズマラソン」など、大型イベントも積極的に展開。「ジブリパーク」関連の業務も。

社長あいさつ

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代表取締役社長 大島宇一郎

インターネットやソーシャルメディアを通じて大量の情報が飛び交う今、生活は飛躍的に便利になりました。そのなかには不確かな情報も紛れこむようになり、社会を惑わすほどにもなっています。私たちは、丹念な取材に基づいた記事や熟慮された論説の重要性が高まっていると信じています。

中日新聞社は、中部から北陸、関東という日本の中心で7銘柄の新聞を発行し、北米とアジア各国には特派員も常駐しています。政治、経済、海外情勢、社会問題にとどまらず、科学やスポーツ、地域で暮らす人の生活まで幅広く取り上げているため、多くの活躍の場があります。

営業面でも、NIEなどの新聞普及活動や名古屋ウィメンズマラソン、大相撲名古屋場所をはじめとしたスポーツイベント、展覧会などの文化事業も数多く展開しており、2024年3月に全面開業したジブリパークの運営にも携わっています。デジタル分野でも中日ドラゴンズ情報、中日新聞電子版、中日BIZナビ、中日新聞@Schoolに続き、地域情報アプリのLorcle(ロークル)、サブスクリプション型の東京新聞デジタルなど、新たなサービスを次々と投入してきました。新聞を核とした中日新聞の事業範囲は拡大しています。

私のモットーは常に明るくあること。活発な雰囲気の中、意見・アイデアを出し合い、チームワーク力を発揮してほしいと願っています。編集職なら読み応えのある紙面づくり。ビジネス職なら効果の高い企画立案。総合技術職なら利便性の高い効率的な設備構築。好奇心と創造性を生かしたい人にはふさわしい職場ばかりです。幅広い業種のグループ会社を含め、本当に多様な活躍の場があると自負しています。

当然ですが、新聞は毎日違う紙面内容です。日々、新製品をつくっているといってもいいでしょう。それだけ一人ひとりが活躍するチャンスが多いと思いませんか。中日新聞社の仲間になった皆さんが、多彩なフィールドをさらに明るく照らしていただける日を楽しみにしています。

会社データ

事業内容
日刊新聞・週刊新聞・書籍の発行、各種イベント事業、中日文化センターの運営など 。
銘柄7紙の総発行部数は228万部を超え、業界第3位(*)。

また「中日新聞プラス」「中日新聞電子版」「東京新聞電子版」「中日新聞@School」「中日Bizナビ」ポッドキャスト「あしたのたね」、アプリ「Lorcle」などのデジタルサービスにも注力。

地域の活性化や発展につながる文化・スポーツなどのイベントを全社で年間約6500件、主催・後援。国際的な美術展や「大相撲名古屋場所」「名古屋ウィメンズマラソン」などの大型イベントも開催。

中日グループでは、2022年開業の「ジブリパーク」や栄地区の再開発など、新規事業展開にも力を入れています。

【発行紙面紹介】
「中日新聞」は東海3県で70%以上のシェアを占め、中部圏のリーディング
ペーパーとして、国際面などグローバルな話題から、地域のきめ細かな情報
までを多面的に取り上げています。

「東京新聞」には、ニュースの深層を追うこちら特報部、持続可能な社会を
目指すSDGs 報道など、独特の紙面があり、権力監視や脱原発を目指す報道
は読者から高い評価を受けています。

「北陸中日新聞」は石川・富山両県の地域ニュースをきめ細かく報道すると
ともに北陸発の全国ニュース発信に努めています。能登半島地震の発生を受け、
被災地の状況をつぶさに報じています。

「日刊県民福井」は、中日新聞社が福井県で発行する県紙で、「1面や社会
面は毎日地ダネをトップに」「2面から7面はすべて地方版」という地域密着を徹底した編集方針が福井県下の読者に支持されています。

「中日スポーツ」は中部圏のスポーツ・レジャーのトップ紙として、野球、サ
ッカーなどのスポーツから釣り、競馬、芸能情報まで話題満載。宅配率は7割
を超え、家族で親しまれています。

「中日こどもウイークリー」は2011年8月に創刊された小中学生向け週刊紙。
「ニュースをわかりやすく!」を編集方針に掲げ、未来の読者開拓につなげ
ています。
 
*ABCレポート2024年7~12月半期より

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中日新聞の社是は「真実・公正・進歩的」。読者が必要とする「真実」の情報を「公正」な視点で、そして一歩先を行く「進歩的」な報道姿勢を貫きます。

名古屋本社・郵便番号 460-8511
名古屋本社・所在地 名古屋市中区三の丸1-6-1
名古屋本社・電話番号 052-221-1017
東京本社・郵便番号 100-8505
東京本社・所在地 東京都千代田区内幸町2-1-4
東京本社・電話番号 03-6910-2211
設立 1942年9月1日
資本金 3億円
従業員 2,509名(うち女性684名)※2026年1月現在
売上高 990億7,900万円(2025年3月期)
事業所 ■名古屋本社  名古屋市中区三の丸1-6-1
■東京本社   東京都千代田区内幸町2-1-4
■北陸本社   金沢市駅西本町2-12-30
■東海本社   浜松市中央区薬新町45
■岐阜支社   岐阜市柳ケ瀬通1-12
■福井支社   福井県福井市中央1-3-5 FUKUMACHI BLOCK 10階

総支局・通信局部 国内143カ所、海外4カ所
売上高推移 990億7,900万円(2025年3月期)

関連会社 ■(株)中日ドラゴンズ
■(株)ナゴヤドーム
■中部日本ビルディング(株)
■東海ラジオ放送(株)
■(株)ジブリパーク ほか
平均年齢 44歳8カ月
平均勤続年数 22年0カ月
沿革
  • 1886年3月
    • 「無題号」、「金城たより」創刊
  • 1942年9月
    • 無題号を継承した「新愛知」と金城たよりを継承した「名古屋新聞」が合併し、中部日本新聞社を創立。「中部日本新聞」を創刊
  • 1954年2月
    • 「中日スポーツ」を創刊
  • 1956年2月
    • 「東京中日新聞」を創刊                        
  • 1960年11月
    • 「北陸中日新聞」を創刊
  • 1965年1月
    • 「中部日本新聞」を「中日新聞」と改題
  • 1967年10月
    • 東京新聞社の営業権を譲り受け、「東京新聞」を発行
  • 1970年3月
    • 「東京中日新聞」を「東京中日スポーツ」と改題           
  • 1971年9月
    • 社名を「(株)中日新聞社」と変更
  • 1981年4月
    • 東海本社(浜松)が発足、「中日新聞」を印刷発行
  • 1993年1月
    • 「日刊福井」の発行を引き受け
  • 1994年6月
    • 「日刊福井」を「日刊県民福井」と改題           
  • 1998年3月
    • 「中日新聞」紙齢2万号(3月31日)
  • 2011年8月
    • 週刊新聞「中日こどもウイークリー」創刊

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.0
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • -
    -年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 25 16 41
    取得者 21 16 37
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    84.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後集合研修、メンター制度、フォローアップ研修、階層別研修、海外留学制度、事業構想大学院大学への派遣など
自己啓発支援制度 制度あり
スキルアップ教育支援制度(業務に必要な資格取得などを会社負担で受けることができる制度)
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<過去5年間の採用実績校> ※国内の大学のみ、大学院含む
愛知大学、愛知県立大学、愛知県立芸術大学、青山学院大学、茨城大学、大阪大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、静岡文化芸術大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、多摩美術大学、中央大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京藝術大学、同志社大学、富山大学、豊田工業大学、豊橋科学技術大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋学芸大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、名城大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2025年入社  31名
2024年入社  36名
2023年入社  37名



  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    - - - -
    - - - -
    - - - -
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 31 - -%
    2024年 36 - -%
    2023年 37 - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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