最終更新日：2026/6/4

国立大学法人金沢大学

業種

学校法人
設備工事・設備設計
建築設計
公益・特殊・独立行政法人
官公庁・警察・消防

基本情報

本社: 石川県

資本金: 56,264百万円

売上高: 特殊法人のためなし

従業員: 施設部職員42名（令和8年4月現在）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

私たちの仕事が大学を作っています！

企業のここがポイント

安定性・将来性

国立大学法人として安定した雇用環境を提供し、施設管理の専門性を活かして長期的なキャリア形成が可能です
やりがい

学生や教職員の方々と真摯に向き合い、ともにより良いゴールを目指すことの出来る仕事です

会社紹介記事

金沢大学は北陸の中心都市である石川県金沢市に位置しております。国立大学としての使命を果たすために広い視野で本学の運営に積極的に取り組む人材を募集します。金沢大学施設部は、挑戦する心を大切にし、未来を築く力をともに養う仲間を求めています。

: 金沢大学は北陸の中心都市である石川県金沢市に位置しております。国立大学としての使命を果たすために広い視野で本学の運営に積極的に取り組む人材を募集します。

: 金沢大学施設部は、挑戦する心を大切にし、未来を築く力をともに養う仲間を求めています。

学生や社会での経験を活かし、私たちと一緒にキャンパスの未来をつくりませんか？

	金沢大学は1862年の加賀藩彦三種痘所を源流とし、160年以上の歴史を有する総合大学です。総敷地面積は約257万平方メートル、建物延床面積は約49.5万平方メートル（東京ドーム約10個分）に及ぶ広大なキャンパスで、1万人を超える学生と約4千人の教職員が学び、研究し、活動しています。施設部は、この教育・研究の基盤を支える専門組織です。施設系技術職員は、建物やインフラ、屋外環境について、企画・設計、整備、維持管理、利活用から撤去まで、施設のライフサイクル全体を担います。学生や教職員の声に真摯に向き合い、安全・安心で快適、かつ将来を見据えた施設づくりを進め、完成後も機能向上や長寿命化に携わりながら、施設を「育てていく」仕事です。限られた予算や時間の中で最適解を導くことは容易ではありませんが、多様な関係者と協働し、より良いキャンパス環境を実現する過程には大きなやりがいがあります。金沢大学施設部は、挑戦する心を大切にし、キャンパスの未来をともに創る仲間を求めています。（施設部　部長／棧敷晃弘）

金沢大学は1862年の加賀藩彦三種痘所を源流とし、160年以上の歴史を有する総合大学です。総敷地面積は約257万平方メートル、建物延床面積は約49.5万平方メートル（東京ドーム約10個分）に及ぶ広大なキャンパスで、1万人を超える学生と約4千人の教職員が学び、研究し、活動しています。
施設部は、この教育・研究の基盤を支える専門組織です。施設系技術職員は、建物やインフラ、屋外環境について、企画・設計、整備、維持管理、利活用から撤去まで、施設のライフサイクル全体を担います。学生や教職員の声に真摯に向き合い、安全・安心で快適、かつ将来を見据えた施設づくりを進め、完成後も機能向上や長寿命化に携わりながら、施設を「育てていく」仕事です。
限られた予算や時間の中で最適解を導くことは容易ではありませんが、多様な関係者と協働し、より良いキャンパス環境を実現する過程には大きなやりがいがあります。金沢大学施設部は、挑戦する心を大切にし、キャンパスの未来をともに創る仲間を求めています。

（施設部　部長／棧敷晃弘）

会社データ

事業内容	金沢大学は角間キャンパス、宝町・鶴間キャンパス、平和町地区、東兼六地区、辰口地区、能登町の小木地区・越坂地区、潟端地区及びつつじが浜地区に教育・研究施設を有しています。金沢大学施設部では、そのすべてのキャンパス及び地区において、よりよい環境整備を目標に、企画から整備、完成後の維持管理まで、総合的にマネジメントを行っています。

本社郵便番号	920-1192
本社所在地	石川県金沢市角間町
本社電話番号	076-264-5103
設立	創立：1862（文久2）年／大学設置：1949（昭和24）年5月
資本金	56,264百万円
従業員	施設部職員42名（令和8年4月現在）
売上高	特殊法人のためなし
事業所	【角間キャンパス】施設企画課・施設管理課（金沢市角間町）【宝町キャンパス】宝町施設支援室（金沢市宝町）
採用実績	金沢大学、金沢工業大学、福井工業大学、石川高専　他

働き方データ

平均勤続勤務年数
- -年
-年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.1時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 29日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	3名	0名	3名
取得者	2名	0名	2名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

66.7%

女性

0%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- -%
  （-名中-名）
- -年度

社内制度

研修制度	制度あり初任者研修や中堅職員研修、管理職研修等の階層別研修等に加え、職域別によるものなど手厚く実施しています。その他、ダイバーシティ環境の促進やメンタルヘルス対策に加え、キャリアプラン等に関する研修も必要に応じて実施しています。
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発の一環として大学院に進学する場合に支援する制度があります。在職のまま本学の大学院に正規生として修学する場合において、要件を満たせば、一定の費用を免除します。
メンター制度	制度あり採用された職員が、職場に円滑に適応し高い意欲を持ってその能力を十分に発揮することができる環境を整備することを目的として、希望すれば若手から中堅の職員をメンターとして配置し、何でも相談できる体制を整えております。
キャリアコンサルティング制度	－
社内検定制度	－