最終更新日：2026/5/28

(株)日立ビルシステム

業種

ビル施設管理・メンテナンス
情報処理
機械
輸送用機器（船舶・航空・宇宙関連など）
設備工事・設備設計

基本情報

本社: 東京都

資本金: 51億509万1,000円

売上高: 2,893億円（2024年度）

従業員: 約8,700名（2025年3月時点）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

“デジタル技術を活用したビル事業”と“昇降機事業のインストールベース”を軸に、スマートビルソリューションを通じて、ビルに関わるすべてのお客さまに価値を提供します

企業のここがポイント

やりがい

自身が携わった製品を街ゆく人々が利用し、”アタリマエ”の生活を守れることに、やりがいを感じます！
製品・サービス力

IoTやAIなどのデジタル技術を活用したスマートビルソリューションをグローバルに提供しています！
キャリア

ジョブ型人財マネジメントを推進！自立的なキャリア形成ができる環境を整備しています。

会社紹介記事

画像解析技術を用いたタッチレスソリューション「BIVALE」は、混雑緩和やセキュリティ、衛生面でもビル環境に貢献できるため、多くの引き合いをいただいています。 4つのPlusでさらなる進化を遂げた、当社標準型エレベーター「アーバンエース HF Plus」。デザイン・DX化・レジリエンスの向上など多くの最新技術が搭載されています。

: 画像解析技術を用いたタッチレスソリューション「BIVALE」は、混雑緩和やセキュリティ、衛生面でもビル環境に貢献できるため、多くの引き合いをいただいています。

: 4つのPlusでさらなる進化を遂げた、当社標準型エレベーター「アーバンエース HF Plus」。デザイン・DX化・レジリエンスの向上など多くの最新技術が搭載されています。

キャリアも、働き方も。自分らしく、主体的に描ける環境です

「一人ひとりと向き合う社風があり、若手社員も意見やアイデアを出しやすい環境です。技術力や企画提案力などの向上をサポートする研修制度も整えています」（佐々木さん）	■IoTによる先進的なビルソリューション日立ビルシステムは、エレベーターやエスカレーターなどの昇降機事業を主軸に、空調設備、セキュリティシステム、省エネ、エネルギー設備に至るまで、ビルに必要な設備の設計・製造・販売・メンテナンス・リニューアルなどを一貫して手掛けています。なかでも近年注力しているのは、IoTやAIを活用したビルのスマートソリューションです。その中核は、ビル向けIoTプラットフォーム「BuilMirai（ビルミライ）と就業者ソリューション「BuilPass(ビルパス)」。BuilMiraiは昇降機や空調、照明などを制御するビル統合管理システムと、各種センサーが収集する人流データを連携することによって、混雑状況に応じた温度設定などを行い、快適なビル環境を実現しています。また、BuilMiraiはBuilPassとの連携により、会議室等の予約管理やスマートフォンから周辺飲食店舗の注文・キャッシュレス決済なども可能としています。このように、日立グループが誇るデジタル技術と当社のビルソリューション力を掛け合わせることで、ビル全体の省エネや管理の効率化とともに、ニューノーマルな働き方をサポートしています。「IoT×ビル」のサービスは各方面から注目を集め、オフィスビルや複合ビルへの導入が順次進んでいます。 ■柔軟なワークスタイルを推進日立グループでは、コロナ禍以前から在宅勤務を推進しています。1人1台のスマートフォンとPCを配布し、対面の必要がない場合には基本的にWEBツールを活用。そのほか、フレックスタイム制、直行直帰など、柔軟な働き方を支援する各種制度を整えています。また、ダイバーシティ（※働き方の多様性）も積極的に推進。育児休暇を全社員が取得でき、初めての産休前には経験者に復職について相談できる場も設けています。 ■主体性を尊重する社風一人ひとりを尊重したワークスタイルに加え、キャリアの積み方を考える若手社員向けセミナーの開催、上長との面談によるキャリア形成の支援など、主体性を重視したサポートを行っています。世の中をより便利に、快適にするソリューションに果敢にチャレンジし、自分らしい働き方とキャリアを実践できるのが当社の魅力です。

「一人ひとりと向き合う社風があり、若手社員も意見やアイデアを出しやすい環境です。技術力や企画提案力などの向上をサポートする研修制度も整えています」（佐々木さん）

■IoTによる先進的なビルソリューション

日立ビルシステムは、エレベーターやエスカレーターなどの昇降機事業を主軸に、空調設備、セキュリティシステム、省エネ、エネルギー設備に至るまで、ビルに必要な設備の設計・製造・販売・メンテナンス・リニューアルなどを一貫して手掛けています。

なかでも近年注力しているのは、IoTやAIを活用したビルのスマートソリューションです。その中核は、ビル向けIoTプラットフォーム「BuilMirai（ビルミライ）と就業者ソリューション「BuilPass(ビルパス)」。BuilMiraiは昇降機や空調、照明などを制御するビル統合管理システムと、各種センサーが収集する人流データを連携することによって、混雑状況に応じた温度設定などを行い、快適なビル環境を実現しています。また、BuilMiraiはBuilPassとの連携により、会議室等の予約管理やスマートフォンから周辺飲食店舗の注文・キャッシュレス決済なども可能としています。

このように、日立グループが誇るデジタル技術と当社のビルソリューション力を掛け合わせることで、ビル全体の省エネや管理の効率化とともに、ニューノーマルな働き方をサポートしています。「IoT×ビル」のサービスは各方面から注目を集め、オフィスビルや複合ビルへの導入が順次進んでいます。

■柔軟なワークスタイルを推進

日立グループでは、コロナ禍以前から在宅勤務を推進しています。1人1台のスマートフォンとPCを配布し、対面の必要がない場合には基本的にWEBツールを活用。そのほか、フレックスタイム制、直行直帰など、柔軟な働き方を支援する各種制度を整えています。

また、ダイバーシティ（※働き方の多様性）も積極的に推進。育児休暇を全社員が取得でき、初めての産休前には経験者に復職について相談できる場も設けています。

■主体性を尊重する社風

一人ひとりを尊重したワークスタイルに加え、キャリアの積み方を考える若手社員向けセミナーの開催、上長との面談によるキャリア形成の支援など、主体性を重視したサポートを行っています。

世の中をより便利に、快適にするソリューションに果敢にチャレンジし、自分らしい働き方とキャリアを実践できるのが当社の魅力です。

会社データ

事業内容	1．エレベーター、エスカレーター、空調装置、電気設備、　　その他ビル設備に必要な機器の製造、販売、据付、保守、　　　改造修理、更新及び設計　2．各種ビル設備の監視、制御並びにビル管理　3．冷凍空調装置並びにそれらの運転制御盤、遠隔監視装置、冷媒回収装　　　置の製造　など　人に心地よいものだけが、都市を変えられる。

本社郵便番号	101-8941
本社所在地	東京都千代田区神田淡路町二丁目101番地
電話番号	03-3295-1211
設立	1956年10月1日
資本金	51億509万1,000円
従業員	約8,700名（2025年3月時点）
売上高	2,893億円（2024年度）
企業理念	私たちは「人・ビル・社会」に新たな価値を提供し、持続可能な社会の実現に貢献します。
事業所	本社、および支社（東日本、関東、首都圏、中部、関西、西日本）、その他、支店、営業所、サービスステーションなど
株主構成	全額株式会社日立製作所出資
関連会社(国内）	株式会社日立ビルシステムエンジニアリング株式会社日立ビルシステムビジネスサポート株式会社沖縄日立株式会社エレケアサイタ工業株式会社
関連会社(海外）	日立電梯（中国）有限公司＜中国＞日立電梯工程（香港）有限公司＜香港＞日立永大電梯股分有限公司＜台湾＞ Hitachi Elevator（Cambodia）Co., Ltd. ＜カンボジア＞ PT. Hitachi Asia Indonesia ＜インドネシア＞ Hitachi Elevator Laos Co., Ltd. ＜ラオス＞ Hitachi Elevator Engineering（Malaysia）Sdn. Bhd. ＜マレーシア＞ Hitachi Elevator（Myanmar）Co., Ltd. ＜ミャンマー＞ Hitachi Elevator Philippines Corporation ＜フィリピン＞ Hitachi Elevator Asia Pte. Ltd. ＜シンガポール＞ Hitachi Elevator（Thailand）Co., Ltd. ＜タイ＞ Siam-Hitachi Elevator Co., Ltd. ＜タイ＞ Hitachi Elevator Vietnam Co., Ltd ＜ベトナム＞ Hitachi Lift India Pvt. Ltd. ＜インド＞ Hitachi Australia Pty. Ltd.＜オーストラリア＞
平均年齢	41.2歳
平均勤続年数	19.9
沿革	1956年 (株)日立製作所からエレベーターの保守及び修理業務を継承し、資本金1,000万円で「日立ビルディングサービス(株)」設立 1957年パッケージ形エアコンディショナーの保守業務開始 1961年エレベーター・エスカレーター・冷暖房機の据付工事業務を開始資本金1億円に増資 1968年資本金3億円に増資 1972年社名を「日立エレベータサービス(株)」に変更 1973年資本金6億円に増資 1975年資本金8億円に増資 1983年ビル管理事業開始資本金10億円に増資 1984年資本金12億円に増資 1985年管制センター（東京・大阪）業務を開始マーケティングブランド「BUILCARE」制定 1987年資本金18億円に増資 1989年資本金36億円に増資 1991年社名を「(株)日立ビルシステムサービス」に変更 1993年資本金50億円に増資 1996年インフォーメーションサービス事業開始「(株)日立ビルシステムサービス」「日立東ビルシステム販売(株)」「日立西ビルシステム販売(株)」の3社を合併、社名を「(株)日立ビルシステム」に変更資本金51億509万1,000円に増資 1999年「日立ビル施設エンジニアリング(株)」と合併 2006年創立50周年 2014年日立製作所都市開発システム社より昇降機製造事業の移管を受けるグローバル研修センター開設 2017年タイにアジアトレーニングセンターを開設 2019年広州周大福金融中心に世界最高速となる分速1,260mの超高速エレベーターを納入 2024年9月時点、日立調べ 2020年日立電梯（中国）有限公司に世界トップクラスの地上高273.8mのエレベーター試験塔「H1 TOWER」が完成 2024年9月時点、日立調べ 2023年虎ノ門ヒルズステーションタワーに積載質量8,000kgの超大容量エレベーターを納入。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.9年
2024年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 29時間
2024年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.8日
2024年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	190名	51名	241名
取得者	129名	51名	180名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

67.9%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 2.4%
  （1316名中31名）
- 2024年度

社内制度

研修制度	制度あり入社後、同期全員が一堂に会し、共同研修を実施します。共同研修終了後、それぞれの配属先に応じた専門研修を行い、配属までに確かな知識を身につけます。その後も3年目まで年次ごとに研修を行っており、手厚い研修制度を整備しています。
自己啓発支援制度	制度あり業務に必要な資格取得に向けた教育（昇降機検査資格者等）を用意しており、所定資格を取得した社員への褒章制度も用意されています。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度あり人材育成面談を上司と実施しており、　（賞与・賃金改定時等）ステップアップに向けた目標確認の機会を設けております。
社内検定制度	制度あり各研修に修了認定基準を設定（共同作業者教育・一人作業者教育等）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞愛知工業大学、大阪大学、九州大学、京都大学、群馬大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、北海道大学、明治大学、山口大学、横浜市立大学、茨城大学、立命館大学、山形大学、お茶の水女子大学、東京都市大学＜大学＞愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪産業大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、国士舘大学、埼玉工業大学、滋賀県立大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、崇城大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎総合科学大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、北海道科学大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、熊本大学、公立諏訪東京理科大学、佐賀大学、松山大学、大阪学院大学、名城大学、明星大学、流通経済大学（千葉）、宇都宮大学、法政大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、富山高等専門学校、豊田工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、熊本高等専門学校、川口高等技術専門校、埼玉県立中央高等技術専門校、産業技術短期大学、徳山工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校【2021年～2023年採用採用実績校】もっと見る
採用実績（人数）	【2023年】大・院卒　37名　　高専卒　 14名　　高卒　103名【2022年】大・院卒　34名　　高専卒　 16名　　高卒　91名【2021年】大・院卒　55名　　高専卒　 18名　　高卒　100名

採用実績（学校）

＜大学院＞
愛知工業大学、大阪大学、九州大学、京都大学、群馬大学、信州大学、千葉大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、北海道大学、明治大学、山口大学、横浜市立大学、茨城大学、立命館大学、山形大学、お茶の水女子大学、東京都市大学
＜大学＞
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、大阪工業大学、大阪産業大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸学院大学、国士舘大学、埼玉工業大学、滋賀県立大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、崇城大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎総合科学大学、南山大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、北海道科学大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、熊本大学、公立諏訪東京理科大学、佐賀大学、松山大学、大阪学院大学、名城大学、明星大学、流通経済大学（千葉）、宇都宮大学、法政大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、富山高等専門学校、豊田工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、熊本高等専門学校、川口高等技術専門校、埼玉県立中央高等技術専門校、産業技術短期大学、徳山工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校

【2021年～2023年採用採用実績校】

採用実績（人数）

【2023年】大・院卒　37名　　高専卒　 14名　　高卒　103名
【2022年】大・院卒　34名　　高専卒　 16名　　高卒　91名
【2021年】大・院卒　55名　　高専卒　 18名　　高卒　100名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）