最終更新日:2026/2/4

株式会社中央社

業種

  • 商社(出版)
  • 商社(その他製品)
  • 物流・倉庫
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
7,750万円
売上高
■2024年度(2024年6月~2025年5月) 200億1,850万円
従業員
124名

本の総合商社として出版社様と書店様、そしてその先の読者様との「想いをつなぐ架け橋」に!/入社3年以内離職率0%/男性育休取得実績あり

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企業のここがポイント

  • 戦略・ビジョン

    中央社は人と本、出版社様と書店様を繋ぐ架け橋となることを目指します!

  • やりがい

    みんなの求める一冊が手に取れる環境を未来へと繋げること。出版流通を通して読書文化の普及拡大に貢献!

  • 職場環境

    アットホームで相談し働きやすい環境作りを目指しており、入社3年以内の新卒離職者は0名です!

会社紹介記事

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弊社はあらゆる出版物を扱う本の総合商社です!出版社様と書店様の間に立ち、本の物流・代金の決済、情報を一手に取りまとめることで、出版流通の要の役割を担う会社です
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書店様のサポーターとして、周辺環境や客層に応じた品揃えのご提案のみならず、新規出店やリニューアルの際のご相談など、お店作り全般のコンサルティングを行っております

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あらゆる出版物を取り扱う中で、アニメ系出版物に独自の強みを持っております。

 

会社データ

正式社名

(株)中央社

正式社名フリガナ

カブシキガイシャチユウオウシヤ

事業内容
メーカーである出版社様と小売である書店様の間で商品を流通させるという、出版物のインフラともいえる事業が当社の柱となっています。
出版社様より商品を仕入れ、商品ごとに入荷したアイテムを書店様ごとに仕分け・梱包をし、全国へお届けできる輸送網を活用して書店様へ本をお送りしています。
同時に、書店様より商品の代金をいただき出版社様へ商品の代金をお支払いするという、売買代金の決済代行も担っております。   
また通常の営業活動を通じて、新刊情報や売上情報その他独自データなど様々な情報を流通させて活用を図ることで、書店様・出版社様の売上向上に寄与しています。
本社郵便番号 174-8737
本社 東京都板橋区東坂下1-18-15
本社電話番号 03-3558-1102
創立 1949年10月
資本金 7,750万円
従業員 124名
売上高 ■2024年度(2024年6月~2025年5月)

200億1,850万円
業績 ■2024年度 / 減収増益決算
営業利益:3億1,170万円(前年比1.3%増)
経常利益:1億5,260万円(同8.8%増)
当期純利益: 8,680万円(同18.8%増)
平均年齢 45.2歳
沿革
  • 1949年10月
    • 日本出版配給株式会社が集中排除法により解散。千代田区神田に株式会社中央社を創立
  • 1957年5月
    • 名古屋営業所開設
  • 1963年10月
    • 本社を台東区蔵前へ移転
  • 1966年4月
    • 教科書部門独立、株式会社中央本社を設立
  • 1978年6月
    • 大阪営業所開設
  • 1985年2月
    • 本社を板橋区東坂下に移転
  • 2003年12月
    • 株式会社中央ブックセンターと適格合併を行う
  • 2005年8月
    • 中小書店総合支援策の一環として、「新雑誌配本システム」稼働開始
  • 2009年1月
    • 商品の発送品質の向上、事故・荷傷み撲滅を目的とした新仕分ソーターを導入
  • 2013年9月
    • 第三者割当増資を実施して資本増強。資本金7,750万円に
  • 2014年10月
    • 創立65周年を機に、社訓「勇往邁進」を制定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.4
    2026年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5.1時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.6
    2026年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 1 0 1
    取得者 1 0 1
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    100%

    女性

    0%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.7%
      (27名中1名)
    • 2026年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新人研修(初年度4月第1週)
 業界・会社概要、マナー研修、先輩社員対談、役員講和

■OJT研修(初年度4月第2週~6月末日)

■社外研修
 ビジネスマナー・ビジネス文書・電話応対
 社会人としてのコミュニケーション
 主体性の向上
 コーチング
 専門別(経理・人事など)
 階層別研修(役職別研修)
自己啓発支援制度 制度あり
業務上資格取得が必要な場合は費用を負担いたします
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社直後は育成シートを使用して能力開発の向上を目指す。
節目の年数及び昇格時に人事担当者との面接を実施。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知淑徳大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪産業大学、大妻女子大学、関西大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、淑徳大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、中央大学、筑波大学、東洋大学、獨協大学、長野大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治学院大学、山梨学院大学、和光大学

採用実績(人数) 2026年 大卒5名(男性1 女性4)
     高卒2名(男性2)
2025年 大卒2名(女性2)
2024年 大卒3名(女性3)
2023年 大卒2名(男性1 女性1)
2022年 大卒3名(男性1 女性2)
     高卒2名(男性1 女性1)
採用実績(学部・学科) 全ての学部の方にご応募いただけます。
文学部 日本文学科
国文学科
歴史学科
経済学部 経済学科
国際経済学科
経営学科
法学部 法律学科
企業法学科
理工学部 情報学科
経営システム工学科
情報学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 3 4 7
    2025年 0 2 2
    2024年 0 3 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 7 0 100%
    2025年 2 0 100%
    2024年 3 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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