最終更新日:2026/5/28

イー・アンド・エム(株)

業種

  • ソフトウエア
  • ゲームソフト
  • 通信・インフラ
  • コンサルティングファーム
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都
資本金
6,000万円
売上高
グループ全体:59億円(2025年9月)
従業員
グループ全体:574名(当社単体:368名) 2025年10月1日現在

#独立系ソフトウェア開発会社 #全開発工程を経験 #教育充実 #年間休日124日 #育児休業復職率100% #奨学金返済支援制度

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企業のここがポイント

  • PR動画

    https://www.youtube.com/watch?v=eSeA5_jwRdU

  • 安定性・将来性

    最新技術で業種問わず先進的なシステム開発を手がけ、年2回の賞与の他に、8年連続で特別決算賞与支給中!

  • 教育

    創立以来から「技術教育部門」があり、新入社員教育や年間約20コースのカリキュラムを開催しています。

会社紹介記事

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お客様から一次受け・一括受注でお仕事をいただけるルートを数多く持っています。システム開発ができる技術エンジニアを目指し、これからの時代に求められる人材になろう。
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理想とするエンジニア像はそこにある。エンジニアの技術力向上をサポートする当社オリジナルの技術カリキュラムが充実。

もっともっと楽しさとやりがいを!これまでの発展とこれからの進展を支える人材教育

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入社後2カ月間のC言語を中心とした新入社員研修のほか、アドバイザー制度(先輩社員による専任指導)を実施しながら、若手社員の育成に力を入れています。

『楽しむことは創造につながる』をテーマとして、これまでも、そしてこれからもEMG(イー・アンド・エムグループ)が進む道は、事業を通じての社会貢献です。

■パートナーであるお取引先企業からは、毎年のように数多くの「賞」「認定証」「感謝状」を頂いており、EMGの「技術力」や「新しい事業領域への取り組み」は高く評価されています。
 最近では大手メーカーお取引先企業より、ソフトウェア系企業2,000社以上のお取引先企業の中から唯一EMG1社が「Partner of the Year」として表彰されました。

■創業以来「事業は人材によって生み出され、成長するもの」の方針により、人材育成を会社の活動の中心に据えた「人材育成プログラム」があります。

●入社前フォローアッププログラム:
未経験者に対して学業に支障がない範囲でプログラミングの事前学習ができます。
●新人研修:
4~6月中旬まで約2ケ月半、複数の有名国立大学でプログラミング講義を行っている教育責任者の社員を講師に「単に動くだけでない、わかりやすい、美しいプログラム」を学んでいます。
●配属後:
OJT・技術展開セミナー・入社4年目研修・マネジメント研修と各個人のスキル、技術部門・営業部門等その業務内容、年代に合わせて必要なカリキュラムを備えており、社員の成長を応援しています。
●先端技術への取り組み:
先端技術のテーマ毎に部署の垣根を越えてメンバーが集まり、DX(デジタルトランスフォーメーション)タスクフォースとして活動。サークル活動のように情報発信しながら楽しく先端技術を学べる取り組みを行っています。
こうしたDXへの取り組みは、経済産業省が定めるDX認定制度に基づき、「DX認定事業者」認定を取得するなど高いレベルにあると考えています。

 「モノづくりが好きだからモノづくりがしたい」方には当社はうってつけです。私たちの「人材育成プログラム」を通して成長とスキルアップを果たし、「要件定義からカットオーバーまで、全開発工程で活躍できるエンジニア」として一緒に邁進して行きましょう。

 楽しみながらITの力で社会に貢献する 私たちEMGに興味を持っていただければ幸いです。
 イベントへの参加をお待ちしています!

会社データ

事業内容
コンピュータにおけるソフトウェアの開発、販売および関連サービスサポート


【業種・業態】============
 世界的なトップメーカーと戦略的なパートナーシップを結び、常に最新技術を取り入れながら、業種・業態を問わず時代の先駆けとなるシステム開発を次々と手がけております。
 上流工程から、評価、保守運用、コンタクトセンターを利用したアフターサービスまで、システム開発に関わるすべてを一貫して行うことができます。

○事業一例:
・電力:電力業務における、通信ネットワークの安定運用・管理をサポート
・放送:デジタル放送番組や企業CMを一元管理するシステムを開発
・医療:電子カルテ/検体検査システムなど医療機関向けシステムを開発
・その他:金融、住宅設計、生産、官公庁/自治体などのシステムを開発


【先端技術】=============
 業界の中で先陣を切って、クラウド、AI、IoT、RPAなど新しい分野に取り組んでいます。最新技術によってビジネスをさらに効率化させることも、私たちの使命だと考えています。


【サービス・サポート】========
 「テクノロジーと人間社会の調和」を実現のために、積極的なアフターサービスやお客様への支援についても力を入れてきました。

○事業一例:
・ヘルスケアソリューション:高齢者とその家族に暮らしの安心を提供する情報コミュニティのシステムを開発

・その他:コンタクトセンター、テクニカルサポート、ソフトウェア評価、クラウド導入支援などのサービスを実施


【お客様の業務効率化支援】======
 お客様がより創造的な仕事に注力できるように、お客様の声を取り入れ、オフィスワークや基幹業務の効率化とコスト削減を実現する様々なソリューションを提供しています。

○事業一例:
・ソーシャルネットワークサービス:ソーシャルプラットフォーム上でのサイト構築、API連携、管理ツールなどのシステムを開発

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私たちイー・アンド・エムグループは、創業以来「3つの精神」を基本に日々業務に取り組んでいます。

本社郵便番号 102-0083
本社所在地 東京都千代田区麹町3-1-1麹町311ビル
本社電話番号 03-3230-1301
設立 1979年10月12日
資本金 6,000万円
従業員 グループ全体:574名(当社単体:368名) 2025年10月1日現在
売上高 グループ全体:59億円(2025年9月)
事業所 東京本社(千代田区麹町)
大阪事業所(大阪市淀川区)
福岡事業所(福岡市博多区)
宮崎事業所(宮崎市佐土原)
東北事業センター(仙台市青葉区)
横浜開発センター(横浜市西区)
北九州開発センター(北九州市戸畑区)
https://www.eandm.co.jp/location/
主な取引先 日本電気株式会社
NECソリューションイノベータ株式会社
富士フイルム株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
沖電気工業株式会社
株式会社OKIソフトウェア
株式会社ゼンリン
株式会社ゼンリンマップテック
ミサワホーム株式会社
ALSOK株式会社
株式会社ビー・エム・エル
(順不同)
関連会社 ■イー・アンド・エムグループ企業
株式会社フェニックスシステム研究所
エイセル株式会社
PIEM(パイエム)株式会社
カーサナビ株式会社
ユーロアジアトレーディング株式会社
株式会社Synaptel Japan
イー・アンド・エム・ルーマニア (E&M CORPORATION S.R.L)
平均年齢 37.9歳(2025年10月現在)
沿革
  • 設立47年目
    • 設立は1979年10月12日。
      現在47年目を迎えている独立系ソフトウェア開発会社です。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.3
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.6時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.9
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 3 1 4
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.3%
      (60名中2名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
■業務スキルアップとして
 当社は、複数の有名大学でプログラミングの講座を持つ教育責任者を筆頭に、豊富な実務経験を持つ専任の社内講師による独自の【新入社員研修】と【業務スキル教育】があります。

【新入社員研修】
 単に動くプログラムではなく、美しくわかりやすい「良いプログラム」を目指し、2ヵ月半にわたり実技研修を行います。毎日ソースチェック内容のフィードバックと、研修の節目に対面レビューを受けることで、現場レベルに合う技術力やコミュニケーション力が培われます。
 研修はイー・アンド・エム(株)東京本社と(株)フェニックスシステム研究所(イー・アンド・エムグループ)宮崎本社の2拠点に分かれ実施しています。エンジニア志望の方はもちろん営業志望の方にも受講いただき、毎年同期との絆を深めていただいています。

【業務スキル研修】
 勤務時間中に受講できるのが魅力で、受講のために通常業務を効率的に進め、講座で得たスキルで更に業務効率を上げるという高循環が生まれています。
 JavaやC++といった基本の開発言語だけでなく、関数の分割、ドキュメントの書き方など年間20講座ほど開催されます。旬の技術も取り入れ、毎年カリキュラムのアップデートも行っています。

 上記の教育部門の取り組みとは別に、現場の開発部門でも勉強会を行っています。

【DX戦略タスクフォース】
 「新しいデジタル技術の応用展開・アイデアの創出」「アプローチを工夫したDXの強調提案」等、お客様のニーズに対応できる最新技術共有に取り組んでいます。

【技術展開セミナー】
 他部署内で蓄積したノウハウを開発部門内で共有、エンジニアの技術向上を目的とした取り組みをしています。


■その他教育体系
【OJT教育】
 システム開発やプロジェクト運営などの業務を通じ、経験を積んでいただきます。課題に直面した時は、周りと連携しながら課題解決に取り組みます。
 営業志望の方には、商談や各種書類の作成方法などを修得するため経験を積んでいただきます。

【入社4年目研修】
 今後のキャリアを見据え、今の自分に必要なものを考えます。同期の社員とグループ討議を行い、気付く力、対応力などを磨きます。

【マネジメント研修】
 プロジェクトマネージャーや役職者など、チームをマネジメントする社員に向けた研修。リーダーの心構えや、チーム運営の基本などを学びます。
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得者への報奨制度
 当社では、社員のスキルアップを支援し、意欲を高めるために資格取得を積極的に推奨しています。この制度では、会社が指定する推奨資格を取得した場合に、資格のランクに応じて報奨金を支給します。特に高ランクの資格では、最大20万円の報奨金が支給されるなど、非常に充実した内容となっています。

 この制度の特徴として、入社後に取得した資格だけでなく、学生時代に取得した資格も報奨の対象となる点が挙げられます。これにより、過去の努力も評価され、さらにモチベーションを高めることができます。

<推奨資格の一例>
 ・基本情報技術者試験/応用情報技術者試験(IT分野で活躍するための基礎・応用的な知識を証明)
 ・情報セキュリティマネジメント(セキュリティ対策の専門知識を証明)
 ・ビジネスキャリア検定(ビジネススキルや実務能力を評価)
 ・TOEIC(英語力を測る国際的な試験)

この制度を活用して、スキルアップに挑戦することで、個人の成長だけでなく、キャリアの幅を広げるきっかけにもつながります。社員一人ひとりの努力をしっかりと評価する、魅力的な制度です。
メンター制度 制度あり
■アドバイザー制度
 この制度では、新入社員1名に対し、先輩社員1名が1年間専任のアドバイザーとして寄り添います。アドバイザーは、仕事のことはもちろん、私生活の悩みなども気軽に相談できる頼れる存在としてサポートします。まるでお兄さんやお姉さんのように親身になって支えてくれるため、新しい環境にも安心して馴染むことができます。

 また、月1回の個人面談を通じて、進捗状況の確認やスキル・行動目標の設定を行い、新入社員が働きやすい環境をしっかり整えます。これにより、安心して成長できる環境が提供されます。

 さらに、アドバイザー役の先輩社員にとっても、この制度は大きなメリットがあります。後輩の相談に対応する中で、人材育成や指導経験を積むことができ、コミュニケーションスキルの向上や自己成長につながる仕組みです。この制度は、互いの成長を促すとても魅力的な取り組みです。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
■自己申告制度
 当社では、入社2年目以降、自身のキャリア形成をサポートするために部門上司との個人面談を実施しています。この面談は半年に一度行われ、現在の業務状況や目標の進捗を振り返ることで、自分のやりたいことがきちんと実現できているかを確認する機会となります。これにより、自分自身の成長やキャリアについて、しっかりと見つめ直すことができます。

また、当社では採用時に希望勤務地を伺い、その希望を尊重して配属を行っていますが、仕事を進める中で「新たな挑戦をしたい」「勤務地を変更したい」といった希望が生じることもあるかと思います。そのような場合、この面談を通じてお気軽にご相談いただけます。

この制度は、社員一人ひとりのキャリアや働き方の変化に柔軟に対応することで、より充実した職場環境を実現するための大切な仕組みとなっています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、大分大学、大阪学院大学、岡山理科大学、鹿児島大学、金沢工業大学、関西大学、九州大学、九州工業大学、近畿大学、熊本大学、佐賀大学、静岡大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、豊橋技術科学大学、福岡大学、福岡工業大学、宮崎大学、山口大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山県立大学、岡山理科大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、近畿大学、熊本大学、久留米大学、久留米工業大学、群馬大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、秀明大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中国職業能力開発大学校(応用課程)、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京情報大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、東洋学園大学、徳島文理大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋国際工科専門職大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本福祉大学、日本文理大学、弘前大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、福岡女子大学、防衛大学校、法政大学、北星学園大学、北海道情報大学、前橋工科大学、宮崎大学、宮崎産業経営大学、明治大学、明星大学、山口大学、四日市大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
アーツカレッジヨコハマ、茨城県立土浦産業技術専門学院、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、木更津工業高等専門学校、専門学校九州テクノカレッジ、京都公務員&IT会計専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、近畿職業能力開発大学校(専門課程)、KCS大分情報専門学校、KCS鹿児島情報専門学校、KCS福岡情報専門学校、国際短期大学、津山工業高等専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京工業高等専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、HAL大阪、HAL名古屋、福井情報ITクリエイター専門学校、福岡工業大学短期大学部、宮崎学園短期大学、宮崎情報ビジネス専門学校、宮崎マルチメディア専門学校、宮崎ユニバーサル・カレッジ、MCL盛岡情報ビジネス&デザイン専門学校、横浜デジタルアーツ専門学校

採用実績(人数)      2023年    2024年     2025年      2026年(予)
--------------------------------------------------------------------------------------
修士卒: 2名(2名)  1名(2名)   1名(1名)    3名(4名)
大学卒: 9名(10名)  5名(9名)   7名(8名)   14名(18名)
専門卒: 5名(5名)  2名(5名)   4名(5名)    5名(7名)
高専卒: 1名(1名)  0名(0名)    0名(0名)    0名(0名)
高卒:  0名(2名)  0名(1名)   0名(4名)    1名(7名)
その他卒:0名(0名)  0名(0名)   0名(0名)    1名(1名)
--------------------------------------------------------------------------------------
合計:  17名(20名) 8名(17名)  12名(18名)   24名(37名)

※上記の()内の表記は、イー・アンド・エムグループ企業(株式会社フェニックスシステム研究所)と合計した採用実績です。
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 11 1 12
    2024年 7 1 8
    2023年 15 2 17
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 12 0 100%
    2024年 8 0 100%
    2023年 17 2 88.2%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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