最終更新日:2026/5/15

昭和興産(株)

業種

  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • 商社(薬品・化粧品)
  • 商社(電子・電気機器・OA機器)
  • 商社(建材)
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
東京都
資本金
5億5千万円
売上高
772億円(2024年12月期)
従業員
169人

【プラスチック・石油化学製品・電子材料を扱う専門商社】

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企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    全国に約1,500社の仕入先を有し、約1,700社の販売先に製品・サービスを提供しています。

  • 戦略・ビジョン

    化学ビジネスに携わるあらゆるお客様に満足いただけるサービスの提供に努め、積極的に挑戦し続けます。

会社紹介記事

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「合成樹脂」「化学品」「情報電材」「環境・産業資材」に強みを発揮する専門商社。暮らしを支える身の回りの多くの商品に、昭和興産が提供する原材料が使われている。
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国内8拠点・海外6拠点、仕入先は約1,500社、取引先は約1,700社に及ぶ。日本と世界をつなぎ、仕入先と取引先をつなぐ。そして、世の中に新たな価値を生み出していく。

会社データ

事業内容
合成樹脂、化学品、情報電材、環境・産業資材等幅広い商材を通して
『ものづくり』を広く支えている「化学品専門商社」の枠を超えた商社です。

主要取扱品目は以下の通りです

●合成樹脂事業
合成樹脂、可塑剤、添加剤、バイオマスプラスチック

●化学品事業
有機/無機薬品、油脂製品、界面活性剤、機能薬品

●情報電材事業
特殊機能樹脂、高機能洗浄剤、高機能フィルム・シート

●環境・産業資材事業
土木資材、建築資材、環境資材(太陽光発電関連)

国内8拠点、海外6拠点を有し、国内外のユーザーに対する原料・資材供給、海外有力商材の展開など、BtoBビジネスを通して、人々の豊かな生活を支える手助けをしています。海外事業の拡大、新素材のビジネス化に特に力を入れています。
本社郵便番号 107-8452
本社所在地 東京都港区赤坂6-13-18
本社電話番号 03-3584-9111
創業 1943年
設立 1943年
資本金 5億5千万円
従業員 169人
売上高 772億円(2024年12月期)
事業所 本社:東京都港区赤坂
支店:大阪、名古屋、北陸(福井)
営業グループ:福井、富山
営業所:北海道(札幌)、九州(福岡)、松本
海外拠点:バンコク、上海、広州、ジャカルタ、ホーチミン、ソウル
売上高推移 777億円(2023年12月期)
820億円(2022年12月期)
754億円(2021年12月期)
637億円(2020年12月期)
733億円(2019年12月期)
759億円(2018年12月期)
721億円(2017年12月期)
657億円(2016年12月期)
702億円(2015年12月期)
712億円(2014年12月期)
主要株主 花王株式会社(21.43%)
住友化学株式会社(21.43%)
株式会社ADEKA(21.43%)
平均年齢 40.1歳
主な取引先 花王、住友化学、ADEKA他、約1,700社に製品を提供しています。
沿革
  • 1943年5月
    • 東京都本郷区にて会社創立
  • 1950年5月
    • 大阪営業所(現大阪支店)を開設
  • 1952年10月
    • 福井出張所(現福井営業グループ)を開設
  • 1958年12月
    • 名古屋出張所(現名古屋支店)を開設
  • 1968年8月
    • 東京都港区赤坂に本社社屋を建設、移転
  • 1980年4月
    • 富山営業所(現富山営業グループ)を開設
  • 1997年2月
    • SHOWA KOSAN(THAILAND)CO.,LTD.を設立
  • 2003年12月
    • SHOWA KOSAN(SHANGHAI)CO.,LTD.を設立
  • 2014年6月
    • PT. SHOWA KOSAN INDONESIAを設立
  • 2016年4月
    • GUANGZHOU BRANCHを開設
  • 2019年12月
    • HO CHI MINH CITY OFFICEを開設
  • 2023年11月
    • SHOWA KOSAN KOREA CO., LTD.を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.7
    2024年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 3時間
    2024年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5
    2024年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2024年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 4 1 5
    取得者 1 1 2
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2024年度

    男性

    25.0%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.4%
      (26名中4名)
    • 2024年度

社内制度

研修制度 制度あり
●生涯研修プログラムに沿って、社外/社内研修を受講してもらいます。
(例:基礎実務(ビジネスマナー、ビジネス文書、財務)、英会話など)

●資格に応じた階層別研修、営業に必要な知識・ノウハウを習得する部門研修等によって、各人の能力を発揮できるようプログラムを組んでいます。
自己啓発支援制度 制度あり
●自己啓発(通学・通信講座)に対して、会社は補助をします。
(例:かかった費用の一部会社負担など)
メンター制度 制度あり
●新入社員一人ひとりに専任の3~4年目の先輩社員が付き、
指導・相談役となる制度を実施しています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に数回上長と面談あり。
社内検定制度 制度あり
ECO検定、貿易実務検定C級

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
埼玉大学、岐阜大学、鳥取大学
<大学>
愛知大学、秋田県立大学、茨城大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、学習院大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、岐阜大学、岐阜協立大学、九州大学、京都外国語大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、高知大学、甲南大学、国士舘大学、埼玉大学、埼玉県立大学、静岡大学、城西大学、信州大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、福井大学、福井県立大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山梨学院大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)
     2023年 2024年 2025年
-------------------------------------------------
男性   3名   2名    ー
女性   0名   1名    ー
採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2025年 0 0 0
    2024年 2 1 3
    2023年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2025年 0 0 0%
    2024年 3 0 100%
    2023年 3 0 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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