最終更新日：2026/7/7

(株)野村総合研究所[グループ募集]

上場企業

業種

情報処理
専門コンサルティング
シンクタンク・マーケティング・調査

基本情報

本社: 東京都

資本金: 25,655百万円

売上高: 8,147億円（2026年3月期）

従業員数: 7,982人（2025年12月時点）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

Dream up the future.未来創発

企業のここがポイント

制度・働き方

フレックスタイム・裁量労働制を活用した柔軟な働き方が可能。また、保養所など福利厚生も充実
製品・サービス力

ビジネスプラットフォームの提供や、コンソリューションにより多様な業界の顧客課題の解決と変革をサポート
キャリア

OJT・自己研鑽・社内研修で、個々の志向や専門性に応じた多様なキャリア形成を支援

会社紹介記事

本社は、大手町にある高層ビル街の一角に位置します。この他、横浜、名古屋、大阪、札幌、福岡などにも拠点を構えています。

: 本社は、大手町にある高層ビル街の一角に位置します。この他、横浜、名古屋、大阪、札幌、福岡などにも拠点を構えています。

お客様の成長と自己の成長は“表裏一体”。NRIの財産は「人」です。

野村総合研究所（以下「NRI」）は、お客様の問題を先取りして解決策を導いていく「コンサルティング」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ITソリューション」まで、いわばフルラインの一貫したサービスを提供する“総合力”を備えています。この総合力でお客様の企業価値を高めるのがNRIの使命です。そのために私たちは、社会・産業・情報技術に関する調査研究活動を通じ、幅広く知見を蓄えます。それを元に未来への深い洞察力を培い、コンサルティングからシステム企画、設計、構築、運用といった幅広い業域を通して、あらゆる問題の解決策を導き出しています。　具体的には、社会や産業の今後の展望を分析・予測したり、企業の業務分析や経営診断、市場分析、各経営コンサルティング、解決策の提示などを行います。そして、最終的に改革のための実務レベルの支援まで行います。私たちはこのような実行支援までお客様に提供することが重要だと考えています。　NRIでは、OJT（On the Job Training）、インストラクター制度、数百を数える研修メニューなど、やる気のある社員が成長を遂げるために十分な環境を整えています。

　野村総合研究所（以下「NRI」）は、お客様の問題を先取りして解決策を導いていく「コンサルティング」から、具体的な解決策を実施・運用していく「ITソリューション」まで、いわばフルラインの一貫したサービスを提供する“総合力”を備えています。この総合力でお客様の企業価値を高めるのがNRIの使命です。そのために私たちは、社会・産業・情報技術に関する調査研究活動を通じ、幅広く知見を蓄えます。それを元に未来への深い洞察力を培い、コンサルティングからシステム企画、設計、構築、運用といった幅広い業域を通して、あらゆる問題の解決策を導き出しています。
　具体的には、社会や産業の今後の展望を分析・予測したり、企業の業務分析や経営診断、市場分析、各経営コンサルティング、解決策の提示などを行います。そして、最終的に改革のための実務レベルの支援まで行います。私たちはこのような実行支援までお客様に提供することが重要だと考えています。
　NRIでは、OJT（On the Job Training）、インストラクター制度、数百を数える研修メニューなど、やる気のある社員が成長を遂げるために十分な環境を整えています。

会社データ

事業内容	NRIは、企業や社会、人々の暮らしをあらゆる領域で支えています。・コンサルティング・金融ITソリューション・産業ITソリューション・IT基盤サービス

本社郵便番号	100-0004
本社所在地	東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティグランキューブ
本社電話番号	03-5533-2111
設立	1965年4月1日
資本金	25,655百万円
従業員数	7,982人（2025年12月時点）
売上高	8,147億円（2026年3月期）
営業利益	582億円（2026年3月期） ※東証一部上場の2002年以来、赤字決算なし
事業所	本社／東京事業所／東京、横浜、名古屋、大阪、札幌、福岡、海外など
海外拠点	欧州・北米・アジア・大洋州　等
関連会社	NRIネットコム(株) NRIセキュアテクノロジーズ(株) NRIワークプレイスサービス(株) NRIデータiテック(株) NRIプロセスイノベーショ(株) NRIシステムテクノ(株) (株)ユービーセキュア (株)だいこう証券ビジネス (株)DSB情報システム NRIみらい(株) NRIリテールネクスト(株) NRIデジタル(株) (株)NDIAS (株)Financial Digital Solutionsa 日本証券テクノロジー(株) NRIフィナンシャル・グラフィックス(株)
代表者	代表取締役社長　柳澤花芽
平均年齢	39.7歳
平均勤続年数	13.7年
平均給与	1,332万円
募集会社	(株)野村総合研究所 NRIセキュアテクノロジーズ(株)※ ※(株) 野村総合研究所の一括採用＆在籍出向となります。
募集会社1	・正式社名：(株) 野村総合研究所・本社所在地：東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティグランキューブ・従業員：（単体）7,982人・事業内容：コンサルティング、金融ITソリューション、産業ITソリューション、IT基盤サービス
募集会社2	・正式社名： NRIセキュアテクノロジーズ(株) ・本社所在地：東京都千代田区大手町1-7-2　東京サンケイビル・従業員：（単体）679人・事業内容：コンサルティング、DXセキュリティ、マネージドセキュリティサービス、ソフトウェア
沿革	1965年 (株)野村総合研究所（NRI）を設立 1966年 (株)野村電子計算センター（NCC）を設立（1972年に野村コンピュータシステムに社名変更） 1968年野村オペレーションサービス(株)を設立「1996年にNRIデータサービス(株)に社名変更」 1983年野村システムサービス(株)を設立「1997年にNRI情報システム(株)に社名変更」 1988年 (株)野村総合研究所と野村コンピュータシステム(株)が合併 1991年野村システムズ関西(株)を設立「2011年にNRIネットコム(株)に社名変更」 1999年 (株)野村総合研究所がNRI情報システム(株)を合併 2000年 NRIセキュアテクノロジーズ(株)を設立 NRIシェアードサービス(株)を設立「2007年にNRIワークプレイスサービス(株)に社名変更」 2001年 NRIデータiテック(株)を設立東京証券取引所第一部に株式を上場 2006年 (株)野村総合研究所がNRIデータサービス(株)を合併 2007年 NRI社会情報システム(株)を設立 2009年 NRI・BPOサービス(株)を設立「2010年にNRIプロセスイノベーション(株)に社名変更」 2012年 NRIシステムテクノ(株)を設立 2014年 (株)だいこう証券ビジネスを子会社化 2015年 NRIみらい(株)を設立 2016年 NRIリテールネクスト(株)を設立 NRIデジタル(株)を設立 2018年 (株)NDIASを設立（海外拠点は省略） 2019年 (株)Financial Digital Solutionsを設立日本証券テクノロジー(株)をグループ会社化 2021年 AUSIEXをグループ会社化 Planitをグループ会社化 Core BTSをグループ会社化 2026年（株）野村総合研究所がNRI社会情報システム（株）を合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.7年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 5.1時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.3日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	286名	94名	380名
取得者	212名	84名	296名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

74.1%

女性

89.4%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 11.7%
  （735名中86名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度ありＮＲＩグループの研修は、大きく【１】階層別プログラムと、【２】スキル開発プログラムに分かれています。またそれ以外にも、D&I関連プログラムや、各部門が事業特性に合わせて独自の研修プログラムを行っています。 [1] 階層別プログラム階層別プログラムでは、階層別・役職別の研修に加えて、選抜型の経営人材育成のほか、職種別カリキュラム、女性活躍支援、社員のキャリア形成を支援する研修プログラムなどを用意し、会社が社員の成長を長期に渡り支援する仕組みがあります。若手だけでなく中堅から部長まで幅広い年次向けの研修を用意することで、自分の立ち位置や役割を理解したり、ＮＲＩグループの成長戦略・事業創造を担う中核人材を育成するための重要な機会になっています。これらの研修を受講していくことで、着実にステップアップしていく環境が整っています。 [2] スキル開発プログラムスキル開発プログラムでは、社員が様々な業界でプロフェッショナルになれるよう、研修ラインナップを用意しています。個々人の能力開発、社内認定を目指したスキル開発などを意識して、多様な社員ニーズを満たせるようコンサル研修、ＩＴスキル研修をはじめ、ＤＸ人材育成、ビジネススキル研修、グローバル人材育成など各階層に対応した多彩なプログラムを選択できるよう提供しています。例えば、ＩＴスキル研修は、担当する業務によって経験しにくい領域が発生するシステムエンジニアに対し、その不足領域を補って幅広いプロフェッショナルを育成することを目的とした講座群で、各自で受講計画を立てて身に付けるべきＩＴスキルを高めていきます。重点領域である先進人材育成プログラムでは、ＡＩ、アナリティクス、ブロックチェーン、ＵＸデザイン、アジャイル、マイクロサービスなど、ＡＩ活用時代に必要なスキル強化をはかっています。ビジネススキルには資料作成やプレゼンテーション能力を磨く基礎スキルに加えて、交渉術や共創力・企業変革などの応用スキルを強化する研修なども提供しています。また、グローバル人材育成プログラムは、グローバルビジネスを推進し世界で活躍できる人材を育成するため、海外派遣留学、海外トレーニー制度、海外短期研修・語学研修と3つの方法を用意しています。 ※エリア職システムエンジニアは海外派遣留学の対象外です。
自己啓発支援制度	制度あり NRIグループでは、自己研鑽に対してさまざまな支援を行っています。例えば、各自が「すきま時間」を活用して「いつでも・どこでも」研鑽を積めるeラーニング講座を利用することができます。UdemyやCouseraなどの外部のオンライン学習サービスの利活用だけでなく、社内の様々な専門家が持つナレッジやインサイトを蓄積した学びのプラットフォームを活用することで、ビジネススキル・ITスキル・先端技術・財務会計・語学など数多くの講座から、自らのキャリアプランにあった講座を受講しています。また、情報処理技術者試験や証券アナリスト試験など業務上取得しておくことが望まれる資格に関しては試験対策講座を設けており、その受講費用を会社が負担しています。このほか、100を超える公的な資格についても、合格時には受験料を負担し、併せて研修受講が必須の資格については受講料の補助も行っています。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度あり業務領域ごとの専門性を認定する制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、関西大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、岐阜大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学、東京都市大学、新潟大学、京都工芸繊維大学、東京農工大学、中央大学、県立広島大学、熊本大学、福井大学、青山学院大学、鹿児島大学、公立はこだて未来大学、長崎大学、東京都立大学、芝浦工業大学、奈良女子大学、静岡大学、関西学院大学、名古屋工業大学、高知大学、近畿大学、名古屋市立大学、徳島大学、山梨大学、北陸先端科学技術大学院大学、立教大学、大阪工業大学、滋賀大学、千葉工業大学、大阪公立大学、山口大学、茨城大学、日本女子大学、和歌山大学、創価大学、富山県立大学、関東学院大学、信州大学、富山大学、金沢大学、神奈川大学、工学院大学、北九州市立大学、京都府立大学、東京農業大学、群馬大学、愛媛大学、広島市立大学、東京科学大学、名城大学、愛知県立大学、滋賀県立大学＜大学＞愛知大学、会津大学、青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、北海道大学、岩手県立大学、東京工業大学、熊本大学、京都工芸繊維大学、国際教養大学、東京外国語大学、茨城大学、宇都宮大学、京都府立大学、和歌山大学、奈良女子大学、大阪工業大学、東京女子大学、国際基督教大学、日本女子大学、長崎県立大学、東京都立大学、静岡大学、東京海洋大学、東洋大学、愛知県立大学、金沢工業大学、同志社女子大学、成蹊大学、明治学院大学、北九州市立大学、千葉工業大学、愛知工業大学、新潟大学、山口大学、工学院大学、大阪公立大学、成城大学、中京大学、東京都市大学、高知工科大学 University of Sussex、Duke University、Ecole nationale des ponts et chaussees、The London School of Economics and Political Science もっと見る
採用実績（人数）	2025年　503名 2024年　504名 2023年　466名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、関西大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、岐阜大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、上智大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、同志社大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学、東京都市大学、新潟大学、京都工芸繊維大学、東京農工大学、中央大学、県立広島大学、熊本大学、福井大学、青山学院大学、鹿児島大学、公立はこだて未来大学、長崎大学、東京都立大学、芝浦工業大学、奈良女子大学、静岡大学、関西学院大学、名古屋工業大学、高知大学、近畿大学、名古屋市立大学、徳島大学、山梨大学、北陸先端科学技術大学院大学、立教大学、大阪工業大学、滋賀大学、千葉工業大学、大阪公立大学、山口大学、茨城大学、日本女子大学、和歌山大学、創価大学、富山県立大学、関東学院大学、信州大学、富山大学、金沢大学、神奈川大学、工学院大学、北九州市立大学、京都府立大学、東京農業大学、群馬大学、愛媛大学、広島市立大学、東京科学大学、名城大学、愛知県立大学、滋賀県立大学
＜大学＞
愛知大学、会津大学、青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、芝浦工業大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京学芸大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、北海道大学、岩手県立大学、東京工業大学、熊本大学、京都工芸繊維大学、国際教養大学、東京外国語大学、茨城大学、宇都宮大学、京都府立大学、和歌山大学、奈良女子大学、大阪工業大学、東京女子大学、国際基督教大学、日本女子大学、長崎県立大学、東京都立大学、静岡大学、東京海洋大学、東洋大学、愛知県立大学、金沢工業大学、同志社女子大学、成蹊大学、明治学院大学、北九州市立大学、千葉工業大学、愛知工業大学、新潟大学、山口大学、工学院大学、大阪公立大学、成城大学、中京大学、東京都市大学、高知工科大学

University of Sussex、Duke University、Ecole nationale des ponts et chaussees、The London School of Economics and Political Science

採用実績（人数）

2025年　503名
2024年　504名
2023年　466名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）