最終更新日：2026/8/7

学校法人中央大学

業種

学校法人
教育

基本情報

本社: 東京都

資本金: 学校法人のため計上なし

売上高: 学校法人のため計上なし

教職員数: 1,370名（専任職員436名・専任教員934名）2026年5月現在

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

実学の中央変革をともに

企業のここがポイント

やりがい

学生のために力を尽くし、人材育成や研究の成果還元に取り組むことができます。
戦略・ビジョン

社会の変化を超え、全構成員が一丸となり50年・100年先も世界に誇れる大学への発展に挑みます。

会社紹介記事

ユニバーシティメッセージは「行動する知性。-Knowledge into Action-」。歴史と伝統を大事にしながら、日々新たな挑戦を続けていきます。『ひろがる、つながる、ふかまる』　2023年春、央大学法学部の新キャンパス、東京都文京区に開校。

: ユニバーシティメッセージは「行動する知性。-Knowledge into Action-」。歴史と伝統を大事にしながら、日々新たな挑戦を続けていきます。

: 『ひろがる、つながる、ふかまる』　2023年春、央大学法学部の新キャンパス、東京都文京区に開校。

いまこそ実学の中央。変革をともに。

■中長期事業計画「Chuo Vision 2035」の策定と中央大学の挑戦　創立150周年を迎える2035年に向け、中長期事業計画「Chuo Vision 2035」を策定しました。2016年から2025年までの10年間に取り組んできた中長期事業計画「Chuo Vision 2025」の成果と実績を踏まえ、本計画では、時代の変化に的確に対応しつつ、本学のさらなる発展に向けて、新学部の創設や都心キャンパスの一層の集約化、組織構造の変革など、次なる展開を推進します。（Vision１）　創立150周年に向けた中大ブランドの継承と新たな価値創造（Vision２）　予測困難な時代に求められる力を育む「実学」教育を通じた人材育成（Vision３）　伝統が育んだ「知」を結集した研究の推進と社会との共創（Vision４）　誰もが個性と能力を発揮できる場の創出（Vision５）　学内リソースの結集によるシナジーの最大化 ■時代の変化と大学の強みを生かして　　18歳人口の減少や人材需要の変容など、社会情勢が厳しさを増す中にあっても、本学が50年後、100年後の日本および世界において確固たる存在感を示す大学となることを目指し、本学全構成員が一体となってさらなる成長と発展に取り組みます。

■中長期事業計画「Chuo Vision 2035」の策定と中央大学の挑戦

　創立150周年を迎える2035年に向け、中長期事業計画「Chuo Vision 2035」を策定しました。2016年から2025年までの10年間に取り組んできた中長期事業計画「Chuo Vision 2025」の成果と実績を踏まえ、本計画では、時代の変化に的確に対応しつつ、本学のさらなる発展に向けて、新学部の創設や都心キャンパスの一層の集約化、組織構造の変革など、次なる展開を推進します。

（Vision１）
　創立150周年に向けた中大ブランドの継承と新たな価値創造

（Vision２）
　予測困難な時代に求められる力を育む「実学」教育を通じた人材育成

（Vision３）
　伝統が育んだ「知」を結集した研究の推進と社会との共創

（Vision４）
　誰もが個性と能力を発揮できる場の創出

（Vision５）
　学内リソースの結集によるシナジーの最大化

■時代の変化と大学の強みを生かして
　
　18歳人口の減少や人材需要の変容など、社会情勢が厳しさを増す中にあっても、本学が50年後、100年後の日本および世界において確固たる存在感を示す大学となることを目指し、本学全構成員が一体となってさらなる成長と発展に取り組みます。

会社データ

事業内容	■大学職員の仕事大学の主な活動は「教育」と「研究」です。その活動を通して、社会に人財を輩出し、また研究の成果を還元していきます。 ■大学の組織大学の組織は、大きく二つの部門に分かれています。経営や管理運営、企画立案を行う「法人部門」と、様々な面から学生を直接サポートする「教学部門」です。いずれの部門も「学生のために」という想いのもと、優秀な人財を社会へ送り出すことや大学の研究成果を世の中に還元することを目的として、日々業務に取り組んでいます。

本社郵便番号	192-0393
本社所在地	東京都八王子市東中野742-1
本社電話番号	042-674-2248
創設	1885年
資本金	学校法人のため計上なし
教職員数	1,370名（専任職員436名・専任教員934名）2026年5月現在
売上高	学校法人のため計上なし
事業所	□多摩キャンパス（東京都八王子市東中野742-1） □後楽園キャンパス／中央大学高等学校（東京都文京区春日1-13-27） □市ヶ谷田町キャンパス（東京都新宿区市谷田町1-18） □茗荷谷キャンパス　2023年4月開校（東京都文京区大塚1-4-1） □駿河台キャンパス　2023年4月開校（東京都千代田区神田駿河台3-11-5） □中央大学杉並高等学校 □中央大学附属中学校・高等学校 □中央大学附属横浜中学校・高等学校
理事長	大村　雅彦
平均年齢	43.3歳　※2025年3月31日時点
沿革	1885年神田錦町に英吉利法律学校設置 1889年東京法学院へ改称 1903年東京法学院大学へ改称 1905年中央大学へ改称。経済学科開設（現・経済学部） 1909年商業学科開設（現・商学部） 1920年大学令による中央大学認可 1926年駿河台に移転 1928年中央大学商業学校開校（現・中央大学高等学校） 1948年法学部通信教育部開設 1949年新制大学発足。工学部開設（現・理工学部） 1951年学校法人中央大学に組織変更。文学部開設 1952年目白中学を法人合併し中央大学杉並高等学校へ改称（現・中央大学附属高等学校） 1963年中央大学杉並高等学校を中央大学附属高等学校へ改称、小金井市に移転。杉並区に中央大学杉並高等学校開校 1978年多摩キャンパス（八王子）に移転 1993年総合政策学部開設 2002年国際会計研究科（専門職）開設 2004年法務研究科（専門職）開設 2005年公共政策研究科開設 2008年戦略経営研究科（専門職）開設 2010年市ヶ谷田町キャンパス開校。中央大学附属中学校開校。学校法人横浜山手女子学園と法人合併を行い、中央大学横浜山手中学校・高等学校を本学附置の附属学校とする 2013年中央大学横浜山手中学校・高等学校を中央大学附属横浜中学校・高等学校へ改称、横浜市都筑区に移転 2019年国際経営学部、国際情報学部開設 2020年多摩キャンパス内に「グローバル館（GLOBAL GATEWAY CHUO）」「国際教育寮（International Residence Chuo）」を設置 2021年多摩キャンパスに新しい学びの空間となる「FOREST GATEWAY CHUO」を設置 2023年新たな学びの拠点となる茗荷谷キャンパス(法学部、大学院法学研究科）、駿河台キャンパス（法務研究科、戦略経営研究科（専門職））開校

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.3年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- -時間
-年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- -日
-年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2025年度
対象者	13名	12名	25名
取得者	13名	12名	25名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2025年度

男性

100%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 20.0%
  （185名中37名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり資格別研修、目的別研修、職場研修、自己啓発（自主研修、短期海外研修、国内通学研修、通信研修、資格試験補助等）
自己啓発支援制度	制度あり費用補助制度あり（自主研修補助、短期海外研修補助、国内通学研修補助、通信研修補助、資格試験等補助）
メンター制度	制度あり研修期間中にメンターによるサポートあり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、関西学院大学、慶應義塾大学、國學院大學、上智大学、信州大学、聖心女子大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、九州大学オクラホマ州立大学、ノーザンアリゾナ大学、ニコラウス・コペルニクス大学もっと見る
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年男　　　4名　　　7名　　6名　　　5名　　　5名　　6名女　　　4名　　　4名　　4名　　　4名　　　5名　　5名 ----------------------------------------------------------------------　計　　　8名　　 11名　　 10名　　 9名　　 10名　　11名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、学習院大学、学習院女子大学、関西学院大学、慶應義塾大学、國學院大學、上智大学、信州大学、聖心女子大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京都立大学、東京理科大学、同志社大学、広島大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学、九州大学

オクラホマ州立大学、ノーザンアリゾナ大学、ニコラウス・コペルニクス大学

採用実績（人数）

　　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年　2025年
男　　　4名　　　7名　　6名　　　5名　　　5名　　6名
女　　　4名　　　4名　　4名　　　4名　　　5名　　5名
----------------------------------------------------------------------　
計　　　8名　　 11名　　 10名　　 9名　　 10名　　11名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）