最終更新日：2026/4/1

総合商研(株)【東証スタンダード上場】

上場企業

業種

広告
印刷・印刷関連
シンクタンク・マーケティング・調査
広告制作・Web制作
情報処理

基本情報

本社: 北海道

資本金: 4億1,192万円

売上高: 162.3億円（2025年7月実績）

従業員: 359名(2025年7月現在)

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

【情報発信を通して社会課題を解決する】札幌本社の販売促進支援企業

企業のここがポイント

やりがい

全国規模の流通小売から自治体、町の飲食店まで、多様なクライアントの課題解決を行います。
製品・サービス力

印刷物だけでなく、デジタルコンテンツやBPO業務など、幅広いソリューションを自社一貫体制で提供します。
職場環境

社内の様々な部署と協力して仕事を進めます。風通しの良い、相談しやすい環境で経験を積むことができます。

会社紹介記事

創業から50年、スーパーのチラシなど暮らしに密着した印刷物を制作してきました。現在は印刷にとらわれず、クライアントの課題解決のため幅広い事業を展開しています。当社で企画・編集・取材・デザイン・印刷し発行するフリーペーパー&マガジン「地域新聞ふりっぱー」と「北海道発掘マガジンJP01」。

: 創業から50年、スーパーのチラシなど暮らしに密着した印刷物を制作してきました。現在は印刷にとらわれず、クライアントの課題解決のため幅広い事業を展開しています。

: 当社で企画・編集・取材・デザイン・印刷し発行するフリーペーパー&マガジン「地域新聞ふりっぱー」と「北海道発掘マガジンJP01」。

当社の原動力はあくなき冒険心。印刷・広告の新しい価値を創造していきましょう。

2022年10月に代表取締役に就任された小林社長。「ふりっぱー」のクーポンなど、世の中に溢れるサービスをまずは利用者として使ってみるという姿勢を大切にしています。	■当社にしかできない「オンリーワンの価値」の創出学習塾教材の印刷から創業して50年余。「マーケットに合わせて進化を続ける。変化を先取りして、半歩先を行く」という理念のもと、マーケティング、イベント、フリーペーパー、地方創生、デジタルクリエイティブと、同業他社が手がけていない領域へいち早く進出し、事業を拡大してきました。印刷業という枠にとらわれず、時流を先読みして新たな分野へ果敢に挑戦するベンチャー精神は、今も脈々と受け継がれています。多様な事業領域を融合させ、クライアントの課題解決に最善の提案を行うこと。それが総合商研の目指すビジョンです。 ■地域に根ざし、社会の課題解決に真摯に向き合う札幌市内で毎月発行しているポスティング型フリーペーパー「地域新聞ふりっぱー」は、市内の約80%をカバーする高い世帯到達率を誇り、当社の大きな強みとなっています。確かな情報を生活者に届け、日々の暮らしを豊かにすることは、当社が果たすべき重要な社会貢献のひとつです。また、2013年には北海道179市町村の魅力を発信する「北海道応援マガジン JP01」を創刊。人口減少や観光振興といった地方自治体が抱える課題に対し、これまで培ったノウハウを活用した解決支援を行っています。 ■企業の進化とともに、自己成長を実現する総合商研は「変化の速い会社」です。価値観が多様化し、先を見通すことが困難な時代において、印刷媒体のみならず、SNSやWeb、動画編集、3DCGの活用など、デジタル領域への展開を加速させています。紙の持つ魅力を大切にしながらも、「情報を届け、生活を豊かにする」という軸を揺るがすことなく、新しい技術や手法を積極的に取り入れる。社内の多様なリソースを有機的に組み合わせ、次の事業の柱を育てていく。こうした環境で、素直に物事を吸収し、未知の領域へ挑戦し続ける人材こそが、会社と共に自己を磨き、大きく成長できると考えています。

2022年10月に代表取締役に就任された小林社長。「ふりっぱー」のクーポンなど、世の中に溢れるサービスをまずは利用者として使ってみるという姿勢を大切にしています。

■当社にしかできない「オンリーワンの価値」の創出
学習塾教材の印刷から創業して50年余。「マーケットに合わせて進化を続ける。変化を先取りして、半歩先を行く」という理念のもと、マーケティング、イベント、フリーペーパー、地方創生、デジタルクリエイティブと、同業他社が手がけていない領域へいち早く進出し、事業を拡大してきました。

印刷業という枠にとらわれず、時流を先読みして新たな分野へ果敢に挑戦するベンチャー精神は、今も脈々と受け継がれています。多様な事業領域を融合させ、クライアントの課題解決に最善の提案を行うこと。それが総合商研の目指すビジョンです。

■地域に根ざし、社会の課題解決に真摯に向き合う
札幌市内で毎月発行しているポスティング型フリーペーパー「地域新聞ふりっぱー」は、市内の約80%をカバーする高い世帯到達率を誇り、当社の大きな強みとなっています。確かな情報を生活者に届け、日々の暮らしを豊かにすることは、当社が果たすべき重要な社会貢献のひとつです。

また、2013年には北海道179市町村の魅力を発信する「北海道応援マガジン JP01」を創刊。人口減少や観光振興といった地方自治体が抱える課題に対し、これまで培ったノウハウを活用した解決支援を行っています。

■企業の進化とともに、自己成長を実現する
総合商研は「変化の速い会社」です。価値観が多様化し、先を見通すことが困難な時代において、印刷媒体のみならず、SNSやWeb、動画編集、3DCGの活用など、デジタル領域への展開を加速させています。

紙の持つ魅力を大切にしながらも、「情報を届け、生活を豊かにする」という軸を揺るがすことなく、新しい技術や手法を積極的に取り入れる。社内の多様なリソースを有機的に組み合わせ、次の事業の柱を育てていく。こうした環境で、素直に物事を吸収し、未知の領域へ挑戦し続ける人材こそが、会社と共に自己を磨き、大きく成長できると考えています。

会社データ

事業内容	【事業内容】・商業印刷／チラシ・DM・パンフレット等の企画・制作・印刷・パッケージ印刷・出版／広報誌、フリーペーパー・年賀状印刷・マスコミ広告／テレビ・ラジオ・新聞広告・調査／商圏調査、競合調査・POSデータ等の分析／コンサルティング業務・システム開発／WEB制作・イベントプロモーション・サインディスプレイ・インストアプロモーション・電気通信事業・通信販売・BPO業務「ささえる」「つたえる」「つなげる」の三つの柱を大切に事業展開を行っています

本社郵便番号	007-0802
本社所在地	札幌市東区東苗穂2条3丁目4-48
本社電話番号	011-780-5677
創業	1969年1月
設立	1972年12月
資本金	4億1,192万円
従業員	359名(2025年7月現在)
売上高	162.3億円（2025年7月実績）
リクルート向けメタバース	このたび、VRプラットフォーム・Vket Cloudにて、リクルート向けに情報発信を行うメタバースを開発いたしました！総合商研の社屋を（ほぼほぼ）忠実に再現した空間に、企業理解に役立つコンテンツを複数ご用意しております。パソコンだけでなく、スマートフォンでの利用も可能です。ぜひご来場ください！メタバース特設ページはこちらから→https://www.shouken.co.jp/metaverse/
商号	総合商研(株) 英語表記:Sougou Shouken CO., Ltd.
売上高推移	162億3,000万円（2025年7月期） 157億9,000万円（2024年7月期） 158億6,000万円（2023年7月期） 153億1,000万円（2022年7月期） 161億6,000万円（2021年7月期） 159億8,000万円（2020年7月期） 173億2,100万円（2019年7月期） 171億1,300万円（2018年7月期） 166億3,200万円（2017年7月期） 163億7,700万円（2016年7月期）
事業所	本社／札幌市東区東苗穂2条3丁目4-48 【支社】東京支社／東京都中央区新川1丁目17番24号　NMF茅場町ビル8階大阪支社／大阪市中央区北久宝寺町1丁目4-15　SC堺筋本町ビル603 【営業所】旭川営業所／旭川市4条通7丁目793-1グラン旭川 502 青森営業所／青森県八戸市廿三日町28　八戸ウエストビル303 盛岡営業所／岩手県盛岡市盛岡駅前通8-17　明治安田生命盛岡駅前ビル6階仙台営業所／宮城県仙台市青葉区二日町13-18　ステーションプラザビル202号室和歌山営業所／和歌山県和歌山市小雑賀3丁目6-14 サンサンハウス内福岡営業所／福岡県福岡市博多区博多駅南3丁目2番3号　　　　　　アイ・ビー・ビーフェリックス博多602 【工場】札幌工場／札幌市東区東苗穂2条3丁目4-48 白石工場／札幌市白石区中央1条4丁目3-94 伊勢原工場／神奈川県伊勢原市鈴川53番地1 旭川工場／北海道上川郡鷹栖町8線西2号
代表者	取締役名誉会長　加藤優代表取締役会長　片岡廣幸代表取締役社長　小林直弘
関連会社1	(株)味香り戦略研究所プリントハウス(株) (株)まち・ひと・しごと総研
関連会社2	(株)あるた出版 BPO.MP COMPANY LIMITED
創業者　加藤優	大学2年生のとき学習塾を開業（今でいう学生起業）。その後1969年、29歳のとき、塾で教材を作るのに使っていたガリ版(ガリガリと鉄筆でこする音からガリ版といわれた「謄写版印刷」のこと)や印刷の経験から「プリント企画」という印刷業を創業し、学習塾事業は譲渡。お客様にとってなくてはならない存在であり続けるためには、印刷業という分野だけではなく、マーケットを先読みし提案することが重要と考え、創業以来、マーケティング・コンサルティングに力を注いできました。
お客様からの厚い信頼	当社の中心事業は、折込チラシやカタログなどの商業印刷事業。その他にも、もう1つの大きな柱である年賀状印刷や、札幌市を中心に展開しているフリーペーパー「地域新聞ふりっぱー」の発行、北海道179市町村の魅力を伝えるフリーマガジン「北海道発掘マガジンJP01」の発行、動画をはじめとしたデジタルコンテンツの提供など、様々な事業を展開しています。　多様な事業領域のもと、マーケティング力、コンサルティング力を強みに、商圏調査→分析→企画提案→デザイン→制作→印刷→効果測定まで一貫したサポートを行い、大手スーパーやホームセンターなどの流通小売業者から、自治体や官公庁、街の飲食店まで幅広いクライアントから厚い信頼をいただいております。
フリーマガジン事業拡大	2015年に当社が発行する「北海道発掘マガジン JP01（ジェイピーゼロワン：通称ゼロワン）」が「日本タウン誌・フリーペーパー大賞 2015」において大賞を受賞しました。その後も2016年はまるごとにっぽん賞最優秀賞、2017年には地方創生部門特別賞を受賞しました。　現在は特定の地域に特化したミニサイズ版「プチJP01」も発行しており、2024年には「プチJP01 北海道ボールパークFビレッジ 2024 SPRING-SUMMER」が「日本地域コンテンツ大賞2024」の企業誌部門で最優秀賞を受賞しました。ほかにも、近郊市町村の広域エリアを、地域のファミリー層に周遊してもらうパスポートサイズのスタンプラリー&クーポンブック「こどもパスポート」などを発刊。これまで会社を育ててくれた北海道という地域を「情報発信」で応援し、交流人口の拡大への貢献を目指しています。
地方創生支援	近年、地方創生の動きが活発になっていますが、当社でもこれまで培ってきたノウハウや「JP01」を通じて得た情報をもとに、地方創生の支援を強化しています。　特に、CMS（コンテンツ管理システム）を活用した自治体ウェブサイトのリニューアル業務の受託に注力しております。　また、2023年7月には札幌市の中心地に新たに誕生した複合施設「moyuk SAPPORO」内において「ふりっぱーproduce OMOTASE-HONPO」の運営を開始いたしました。当社の地域密着型フリーペーパー事業で築いてきたネットワークを活用し、かつ販売促進支援業で培ったリソースやノウハウを活かす新たな取り組みになります。　そのほかにも、2024年6月にムック本「北海道のブルワリーを巡るCRAFT BEER」を発売しました。日本で3番目の多さを誇る北海道のブルワリーを取材・紹介した内容となっており、初めて書店で販売されるムック本の企画製作をいたしました。
総合商研の長期ビジョン	これまでは印刷を中心とした販売促進支援を行ってきましたが、そこからさらに一歩進んで、当社は「社会課題の解決を通じた新しい価値の創出」を行う「クリエイティブカンパニー」として歩み始めています。既存事業の「強化」、時代や顧客ニーズに合わせた事業の「変化」、そしてその先で「進化」し続ける総合商研を作っていく。クライアント企業のパートナーとして、その先にいる「生活者」を意識しながら、リアリティを追求した事業展開を進めています。
沿革	1969年現代表取締役名誉会長　加藤　優が札幌市白石区に「プリント企画」を創業 1970年屋号を「総合印刷」に変更 1972年組織変更し、社内一貫生産を目的として札幌市白石区菊水に総合商研(株)を設立 1973年ドイツ製印刷機ハイデルベルクSORDZ（A全版2色機）を導入、衣料を中心とする業種向けチラシで営業拡大をはかる 1983年年賀状印刷事業を開始する 1987年プリントハウス事業を開始し、札幌市中央区にプリントハウス北2条店（現北3条店）を出店 1991年東京営業所を開設（2011年東京都中央区に移転、現東京支社） 1995年札幌市白石区に菊水工場完成 1997年大阪営業所を開設（2003年大阪市北区に移転、現大阪支社） 1998年仙台営業所を開設 2001年厚木工場（神奈川県厚木市）が本格稼動日本証券業協会に店頭登録 2002年和歌山県和歌山市小雑賀に和歌山営業所開設 2004年旭川営業所を開設（2005年11月北海道旭川市東光に、2010年12月に北海道上川郡鷹栖町に、2024年6月に北海道旭川市に移転） (株)味香り戦略研究所（2011年東京都中央区に移転）を設立日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 2010年伊勢原工場（神奈川県伊勢原市）が稼動札幌市白石区にプリントハウス(株)を設立(現子会社) 旭川工場（北海道上川郡鷹栖町）を設置 2012年福岡市博多区に九州支社（現福岡営業所）開設青森県八戸市に青森営業所開設 2013年岩手県盛岡市に盛岡営業所開設大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場統合に伴い、東証JASDAQ（スタンダード）に株式を上場 2014年神奈川県伊勢原市に伊勢原第1工場を開設（旧伊勢原工場は伊勢原第2工場へ名称変更） 2015年 (株)まち・ひと・しごと総研を設立（現子会社） 2017年 (株)グリーンストーリープラスの株式を取得 2018年協同組合札幌プリントピアを子会社とする 2020年新白石工場（札幌市白石区）が竣工 2021年さいたま市浦和区にさいたま営業所を開設 2022年東京証券取引所の市場区分見直しにより東京証券取引所のJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場に移行 2023年 BPO.MP COMPANY LIMITEDの持分を取得し、関連会社とする（現・関連会社）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.4年
2025年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.6時間
2025年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.4日
2025年度

前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）

2024年度
対象者	4名	1名	5名
取得者	3名	1名	4名

前年度の育児休業取得率（男女別）

2024年度

男性

75.0%

女性

100%
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 18.8%
  （69名中13名）
- 2025年度

社内制度

研修制度	制度あり ■社会人としての基礎を固める「座学研修」入社後の最初の期間は、社会人として働くための土台作りです。ビジネスマナーや仕事の進め方といった基本的なビジネススキルのほか、印刷・広告業界の構造や当社の多角的な事業内容を体系的に学びます。 ■現場を多角的に知る部門研修座学でのインプットを終えた後は、営業、制作、ITの主要3部門で研修を行います。各現場の役割と連携を肌で感じることで、組織全体の流れを把握。同時に、自分自身の適性や、将来のキャリアビジョンをより具体的に描く機会となります。 ■面談を経ての本配属約1ヶ月の研修期間終了後、面談を実施し、個人の適性と希望を考慮した上で配属先を決定します。配属後は、先輩社員によるOJTを通じて、実務の核心に触れていきます。個々のペースに合わせ、着実に仕事の幅を広げていけるようサポートします。
自己啓発支援制度	制度あり福利厚生の一環で加入しているサービスの中で、eラーニングを受講可能です。また、外部講師を招いた講習や月１回の社内勉強会の開催があります。社員が講師となりデザインやAI、マーケティングやトレンドについてなど知識を共有しています。
メンター制度	制度あり年齢の近い先輩社員が指導役を担当しています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり年に2回、人事考課の評価通知を踏まえて上司と面談を行う機会を設けています。
社内検定制度	制度あり制作部門では、より早くPCの操作を身に着けるため、ショートカットキーの習得度合いを測るテストを実施しています。その他ショートカットキーの使い方などを動画にして社内限定で配信しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北海道大学、室蘭工業大学、神戸大学、千葉大学＜大学＞北海道大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、公立はこだて未来大学、北海学園大学、北海商科大学、北星学園大学、藤女子大学、札幌学院大学、北見工業大学、北翔大学、北海道情報大学、北海道文教大学、札幌市立大学、早稲田大学、東京外国語大学、上智大学、日本大学、関西学院大学、明治大学、立命館大学、信州大学、駒澤大学、東洋大学、近畿大学、京都外国語大学、和歌山大学、武蔵野美術大学、金沢美術工芸大学、宮城大学、弘前大学、帝京大学、同志社大学、法政大学、千葉大学、東京大学、東京造形大学、多摩美術大学、神奈川大学、東北福祉大学、関東学院大学、東京経済大学、九州大学、琉球大学、公立千歳科学技術大学海外大学中国長春税務学院、釜山東義大学校もっと見る
採用実績（人数）	大学院了・大卒　　　　 2016年入社　14名 2017年入社　17名 2018年入社　8名 2019年入社　13名 2020年入社　5名 2021年入社　5名 2022年入社　3名 2023年入社　8名 2024年入社　8名 2025年入社　5名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北海道大学、室蘭工業大学、神戸大学、千葉大学
＜大学＞
北海道大学、小樽商科大学、帯広畜産大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、公立はこだて未来大学、北海学園大学、北海商科大学、北星学園大学、藤女子大学、札幌学院大学、北見工業大学、北翔大学、北海道情報大学、北海道文教大学、札幌市立大学、早稲田大学、東京外国語大学、上智大学、日本大学、関西学院大学、明治大学、立命館大学、信州大学、駒澤大学、東洋大学、近畿大学、京都外国語大学、和歌山大学、武蔵野美術大学、金沢美術工芸大学、宮城大学、弘前大学、帝京大学、同志社大学、法政大学、千葉大学、東京大学、東京造形大学、多摩美術大学、神奈川大学、東北福祉大学、関東学院大学、東京経済大学、九州大学、琉球大学、公立千歳科学技術大学

海外大学
中国長春税務学院、釜山東義大学校

採用実績（人数）

大学院了・大卒　　　　
2016年入社　14名
2017年入社　17名
2018年入社　8名
2019年入社　13名
2020年入社　5名
2021年入社　5名
2022年入社　3名
2023年入社　8名
2024年入社　8名
2025年入社　5名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）