最終更新日:2026/4/23

JTBグループ[グループ募集]

業種

  • 旅行・観光
  • 出版
  • 情報処理
  • 広告
  • 損害保険

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
10,732億円(2025年3月期)※グループ連結
従業員
19,376名(グループ全体 2025年3月末現在)

グループ長期ビジョン:「新」交流時代のフロンティア企業へ

企業のここがポイント

  • 製品・サービス力

    旅行・教育・地域活性のみならず、MICE・広告・商社・IT・金融・コンサル等様々な事業を展開!

  • 戦略・ビジョン

    地球を舞台に高い専門性と洞察力で豊かな交流を生み、感動と幸せで人と世界を満たしていきます。

  • キャリア

    グループ共通公募制度では様々なプロジェクトやグループ内外の企業・業務へ自ら挑戦できます!

会社紹介記事

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「人を満たす・社会を発展させる・地球の豊かさを守る」という交流の可能性を活かし、新しい価値江尾ともにつくり、つなげ、社会課題の解決へつなげていきます。

“お客様の実感価値”をすべての基準に

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1912年、ジャパン・ツーリスト・ビューロー創立。JTBは110年以上の歴史の中で進化しながら挑戦を続けてきました。

JTBグループの事業ドメインは、「旅行」ではなく「交流創造事業」です!

交流とはすなわち"つながり"です。旅行者と地域、企業と地域、あるいは日本と世界、リアルとバーチャルなど多様なつながりを我々は創造しています。それらをつなげていくことでお客様の感動・共感を呼び起こすことができます。そして、つながりが増えるほどイノベーションが生まれ、共創による社会課題の解決にもつなげていくことができます。""つながり""が生み出す価値は無限なのです。
お客様、事業パートナー、そしてプロフェショナルな人財を擁するJTBにしかできないソリューションを提供することで、人と人だけでなく、人・モノ・情報すべてがクロスする交流、そしてお客様の期待を超える最高の感動と深い共感を呼び起こすことが、JTBグループの使命です。

私たちは事業を推進するため、「ツーリズム」「エリアソリューション」「ビジネスソリューション」の3つの事業戦略で取り組んでいます。いずれの事業においてもデジタル基盤の強化を図り、JTBグループの強みである「ヒューマンの力」を発揮しながら、お客様の高い期待に応えています。

110年以上の歴史で紡いできたつながりを生かし、これからも出会いと共感をサステナブルにつくり続けることで、地球を舞台に「新」交流時代を切り拓いているのです。

会社データ

事業内容
お客様の「実感価値」の追求を価値観とし、ツーリズム・エリアソリューション・ビジネスソリューションの3つを軸とした事業戦略をもとに、新たなソリューションやビジネスモデルを幅広く構築、推進しています。

■ツーリズム事業(企画提案、Web販売、リテール、訪日インバウンド、商品企画など)
■エリアソリューション事業(地域交流、商事、出版など)
■ビジネスソリューション事業(MICE、プロモーション、BTMなど)
本社郵便番号 140-8602
本社所在地 東京都品川区東品川2-3-11 JTBビル
本社電話番号 03-5479-2211
創立 1912年3月12日
設立 1963年11月12日【(株)日本交通公社の設立】
資本金 1億円
従業員 19,376名(グループ全体 2025年3月末現在)
売上高 10,732億円(2025年3月期)※グループ連結
募集会社一覧 ●(株)JTB

●ツーリズム
 (株)JCBトラベル
 (株)J&Jヒューマンソリューションズ
 ジェイアイ傷害火災保険(株)
●エリアソリューション
 (株)JTB商事
 沖縄JTB(株)
 (株)JTBパブリッシング
 (株)JTBアセットマネジメント
●ビジネスソリューション
 (株)JTBビジネストラベルソリューションズ
 (株)JTBコミュニケーションデザイン
●グローバル
 (株)JTBグローバルマーケティング&トラベル
●事業基盤
 (株)JTBビジネストランスフォーム
 (株)JTBデータサービス
 I&Jデジタルイノベーション(株)
●募集会社1 (株)JTB

■事業内容
One JTB、JTBグループの全体戦略を推進。
「お客様の実感価値」をすべての根幹に「ツーリズム」「エリアソリューション」「ビジネスソリューション」の3つを中心とした事業で新たなソリューションやビジネスモデルを構築し、地球を舞台に「新」交流時代を切り拓いていく。
変わりゆく価値観を先取り、デジタルとヒューマンの力を掛け合わせ、価値を提供することで、お客様の高い期待に応えるだけではなく、新たな感動を生み出していきます。

■本社所在地
〒140-8602 東京都品川区東品川2-3-11 JTBビル

■設立
・1963年 (株)日本交通公社設立
・2001年 (株)ジェイティービー(英文名称:JTB Corp)へ名称変更
・2018年 (株)JTB(英文名称:JTB Corp.)へ名称変更

■資本金
1億円
●募集会社2 (株)JCBトラベル

■事業内容
国内唯一の国際ブランドを運営する株式会社ジェーシービーと、世界で有数の旅行会社である株式会社JTBの合弁グループ会社として、当社は2006年10月に設立されました。設立以来、JCBに蓄積された会員サービスと、JTBの保有する旅行ソリューションの融合により、おもてなしの心を大切にした会員への質の高いサービスの提供をしてまいりました。
旅行やエンターテイメント商材を融合した魅力あるコンテンツ、コールセンターを代表するコミュニケーションチャネル、媒体誌やWEBサイトなどのメディアを融合した複合的なサービスを提供することで、クライアント企業の会員に対するロイヤリティ向上に貢献します。

■本社所在地
〒171-0033
東京都豊島区高田3-13-2 高田馬場TSビル

■設立
2006年10月13日

■資本金
1億円
●募集会社3 (株)J&Jヒューマンソリューションズ

■事業内容
私達は、JTBとJCBの共同出資会社「J&Jグループ」の一員として2016年に誕生。2018年からは全国のJTBグループ人材サービス部門を統合し、現在は東京・札幌・名古屋・大阪・広島・福岡の6拠点で人材サービスの提供を行っている企業です。これまで培ってきた旅行業のノウハウ、そして各拠点の特性に合わせた経営方針を融合させ、求職者の方に対しては就業機会の創造とキャリアアップの機会を、企業様には即戦力となる人材を提供し続け、ツーリズムの未来に新たな価値を生み出す事を目標としています。

■本社所在地
〒141-0031
東京都品川区西五反田3-7-10 アーバンネット五反田NNビル3階

■設立
2016年4月1日

■資本金
3,000万円
●募集会社4 ジェイアイ傷害火災保険(株)

■事業内容
JTBグループと世界規模で損害保険事業を展開しているAIGグループとの合弁会社として、1989年7月に設立された損害保険会社です。
これまで「海外旅行保険のエキスパート」として、旅先での万が一の事故やケガ、盗難など様々なトラブルにきめ細かく対応できる体制を整え、お客様が大切なご旅行に安心してお出かけいただき、満足してお帰りいただけるよう努めてきました。
海外旅行保険や国内旅行保険を主力商品としながら、火災保険においても賃貸住宅用火災保険、持ち家専用火災保険などお客様ニーズに応え競争力のある商品を開発し、保険代理店経由での店頭販売と当社Webサイトでのダイレクト販売の両軸で事業を行っています。

■本社所在地
〒104-6016
東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランド トリトンスクエア オフィスタワーX16階

■設立
1989年7月20日

■資本金
50億円
●募集会社5 (株)JTB商事

■事業内容
JTBグループの商社としての流通網を生かし、ホテル、旅館、その他施設のアメニティ、装備品、内装、改築工事、コンサルティング、衛生対策、環境対策などをトータルで提案致します(旅館ホテル事業)。
また、一般企業や病院、学校周年記念品、販促品・ノベルティの提案、カタログギフトの販売などの提案営業も行います(法人事業)。
さらにJTBショッピングをはじめとする様々なプラットフォームで商品やサービスの個人向け販売も行っています(WEB販売事業)。

■本社所在地
〒164-0012
東京都中野区本町2-46-1 中野坂上サンブライトツイン13階

■設立
1971年2月1日(商号変更2005年4月1日)

■資本金
1億円
●募集会社6 沖縄JTB(株)

■事業内容
私たち沖縄JTBは、「旅行事業領域」「ソリューション事業領域」「自社企画・運営事業領域」の3つの事業領域を基軸として地域に根差した活動を行っています。あらゆる交流を創造し、個人・法人・自治体・事業パートナーといった様々なお客様の感動・共感を呼び起こし、その結果として地域に貢献することを目指しています。

■本社所在地
〒900-0029
沖縄県那覇市旭町112-1

■設立
1988年5月26日

■資本金
1億円
●募集会社7 (株)JTBパブリッシング

■事業内容
1.「るるぶ情報版」をはじめとした印刷出版物の発行・販売
2.自社の出版商品・Webサービスへの広告掲載
3.カスタム出版、デジタルコンテンツ販売、Web・会員サービス等を活用したトータルソリューション

■本社所在地
〒135-8165
東京都江東区豊洲5-6-36 豊洲プライムスクエア11階

■設立
1987年5月28日(営業開始2004年10月1日)

■資本金
1億円
●募集会社8 (株)JTBアセットマネジメント

■事業内容
当社は、JTB、日本管財グループの一員として、オフィス・店舗・住居などから、各地域の公共施設や様々な観光施設まで、「不動産コンサルティング、施設運営管理、企画設計・工事」に関する専門性を駆使して人々が集う空間に関するソリューション(「空間ソリューション」)を提供しています。

■本社所在地
〒110-0005
東京都台東区上野1-10-12 商工中金・第一生命上野ビル6階

■設立
2011年12月26日(創業:1961年4月)

■資本金
1億円
●募集会社9 (株)JTBビジネストラベルソリューションズ

■事業内容
BTM(Business Travel Management)事業とは、顧客企業の出張関連業務を一元管理し、出張に関わる様々な課題に対し、最適なソリューションを提供することで出張の最適化を実現するものです。具体的には出張の手配および精算、規定管理、危機管理などをトータルにコンサルティングします。契約企業に対し専任チームを設け、手配、営業、仕入、VISAなど、様々な分野のスペシャリストが一丸となって企業の出張をサポートします。

システムソリューション事業とは、出張に関わる様々な部署の方の業務効率や利便性の向上を目指して最適なシステムソリューションを提供するものです。出張手配データと精算データの自動連携とシステムチェックを通じ、精算業務の効率化を可能にする経費精算システムをはじめとして、タビマエの申請・予約・旅程管理からタビアトの精算に至るまで、出張関連の様々な事務手続きにおいて、それぞれの過程に適したシステムの開発・提案・導入支援を図ります。

ミーティング&イベントソリューション事業とは、国内外のビジネスミーティングやイベントの企画・手配・運営を総合的にサポートし、参加者のエンゲージメントを高め、企業戦略に貢献する成功をプロデュースします。MICE領域において、社員旅行、報奨旅行、イベント、セミナーなどを通じ、組織課題解決や従業員の意欲向上、ステークホルダーとのエンゲージメント強化を図り、企業の人的資本経営を支えます。

■本社所在地
〒135-0061
東京都江東区豊洲5-6-52 NBF豊洲キャナルフロントビル

■設立
2000年8月10日

■資本金
1億円
●募集会社10 (株)JTBコミュニケーションデザイン

■事業内容
旅行という枠を超え、企業や地域、社会のコミュニケーション課題に対し、社内外のスペシャリティを集結させ、「人×場所×交流×体験」を創造する【コミュニケーションデザイン事業】が私たちの事業ドメインです。
ミーティング・イベントの企画運営、国際会議・学会運営、展示会主催などのMICE事業、各種プロモーションの企画、組織開発・人材開発支援、エリア活性支援、コンテンツ創出、電気供給等の事業を展開しています。
あらゆるコミュニケーションに関するプロフェッショナルとしてそのノウハウとスキルを融合させ、サービスと知見を提供、お客様の想いの先を実現します。

■本社所在地
〒105-8335
東京都港区芝3-23-1 セレスティン芝三井ビルディング12階

■設立
1988年4月8日
※2016年4月1日(株)JTBコミュニケーションデザインとして営業開始

■資本金
1億円
●募集会社11 (株)JTBグローバルマーケティング&トラベル

■事業内容
110年以上にわたり、日本のインバウンド(外国人の訪日旅行)の歴史とともに歩んできた豊富な経験と実績により、世界各国からのお客様向けの観光旅行から、国際会議・インセンティブツアー・国際イベント等のMICE(※)ビジネスに至るまで、訪日外国人旅行のあらゆるフィールドにおいてトータルにお手伝いをしております。
※MICE Meeting, Incentive, Convention, Event/Exhibitionの頭文字をとった造語で、会議、展示会、報奨イベント、国際会議・学術会議等を指す。その企画実行には多くの人の移動、宿泊等が伴うため、ツーリズム産業における戦略的事業分野となっている。

■本社所在地
〒140-8604
東京都品川区東品川2-3-14 東京フロントテラス4階

■設立
2004年10月12日

■資本金 
1億円
●募集会社12 (株)JTBビジネストランスフォーム

■事業内容
JTBビジネストランスフォームは、JTBグループにおける旅行・空港・MICE・経理・総務分野など多岐にわたってグループ経営を支えている会社です。
具体的には、JTB本社及びグループ各社の以下の業務を担当しています。
◆旅行・空港・各種大会運営・自治体案件の後方支援、お客様サポート
◇グループ全体のDX推進支援業務
◆会計計上や入出金管理、決算対応などの経理業務
◇勤怠管理や入退社手続きなどの総務業務

日々の業務に加えて、課題解決・デジタルを活用した効率化の提案を行うなど、グループ全体の事業運営を支えるプロフェッショナル集団として、グループの企業価値向上に貢献しています。

■本社所在地
〒140-8602
東京都品川区東品川2-3-11 JTBビル13階

■設立
1991年3月25日
※2021年6月1日 (株)JTBビジネストランスフォームとして営業開始

■資本金 
6,000万円
●募集会社13 (株)JTBデータサービス

■事業内容
JTBの障害者雇用促進のために設立された特例子会社。
JTBグループ会社のサポート業務のみならず、社員一人ひとりが自ら活躍できる事業の創出に取り組み、様々な障害・国籍の方が活躍するDEIBを目指す会社です。

■本社所在地
〒105-7107
東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター7階

■設立
1992年10月16日

■資本金
2,000万円
●募集会社14 I&Jデジタルイノベーション(株)

■事業内容
株式会社JTB、日本アイ・ビー・エム両社の強みである「旅行・観光ビジネスの知見」と「IT・デジタル技術力」を融合し、JTBグループのデジタル変革(DX)を推進することを目的としています。

・JTBグループのIT戦略・DX推進支援
 └ JTBの事業戦略に沿ったITロードマップ策定・実行支援
 └ デジタルトランスフォーメーション(DX)の構想・設計・実現
・旅行・観光業界に特化したITソリューションの提供
 └ 旅行予約、販売、顧客管理など、JTB基幹システムの刷新・維持・運用
 └ データ活用による新サービス・顧客体験価値の創出
・ITインフラ・品質・人材育成の強化
 └ クラウド化、システム標準化、アーキテクチャ設計(EA)によるIT基盤最適化
 └ DX人材育成、IBMメソッド・テクノロジーの導入

■本社所在地
〒206-0025
東京都多摩市永山2-1-7 JTBフォレスタ西館

■設立
1984年2月27日

■資本金
1億円
●募集会社15 (株)JTBガイアレック

■事業内容
当社は、「スポーツ」 「体験」 「学び」をキーワードとした、目的型旅行(SIT=Special Interest Tour)の企画・仕入・造成・販売を行っている旅行会社です。
企画から販売まで一貫して自分たちで行えることが、当社の強みです。

JTBグループ唯一のSIT専門会社として、アドベンチャーツーリズム、ONSEN・ガストロノミー、山旅、秘湯の旅などの添乗員同行ツアーから、スキー・スノーボード、ゴルフ、ハイキング、サイクリング、ダイビングなどのスポーツ旅行まで、旅を楽しくする多彩なラインナップを展開しています。

■本社所在地
2026年3月23日をもって、下記へ移転いたします
〒105-7106 東京都港区東新橋1-5-2 汐留シティセンター6階

■設立
2009年10月1日

■資本金
1億円
●募集会社16 JTBアジア・パシフィックグループ

■事業内容
アジア・パシフィックの12の国と地域(シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア、台湾、ベトナム、オーストラリア、ニュージーランド、インド、香港、フィリピン、UAE)に営業拠点を構え、約1,500名の社員が働いています。変化し続けるアジア・パシフィック市場に対応すべく、世界発・世界着のビジネスモデルの確率を目指し、DMC・GBS事業を柱に、新たな交流の創造に取り組んでいます。

■本社所在地
79 Anson Road #12-01, Singapore 079906

■設立
1987年9月3日

■資本金
S$230,145,495
沿革
  • 1963年
    • (株)日本交通公社設立
  • 1964年
    • 米国現地法人JTBI設立訪日外国人向けパッケージ旅行「サンライズツアー」を発売
  • 1968年
    • 海外パッケージ旅行「ルック」を発売
  • 1969年
    • コンピュータによる客室自動予約「TRIPSシステム」稼働開始
  • 1971年
    • 国内パッケージ旅行「エース」を発売
  • 1977年
    • 月刊誌「旅」創刊600号達成第1回「旅行文化講演会」開催
  • 1985年
    • 旅の積み立てプラン「たびたび」発売
  • 1988年
    • CI導入、日本交通公社からJTBへ呼称変更
  • 1992年
    • 多摩本社ビル〔フォレスタ〕竣工TTMプロジェクト「POPS」稼働開始
  • 1995年
    • 「ルックJTB」年間1,000万人達成
  • 1996年
    • 「マルチメディアステーション」導入
  • 1998年
    • 日本初の全国規模「デビットカード」利用可能
      「格安航空券」販売開始「JTB INFO CREW」導入
  • 1999年
    • 「J-@gent」構築
  • 2001年
    • 本社移転、(株)ジェイティービー(英文名 JTB Corp.)と社名変更
  • 2004年
    • グループ経営計画「Brand-New JTB フェーズ II」スタート
      総合旅行産業から「交流文化産業」への発展を目指す
  • 2006年
    • 新グループ経営体制スタート
      グループタイライン制定「Your Global Lifestyle Partner」
  • 2007年
    • 訪日外国人向け多言語オンラインサイトのサービス開始
      全国50 万件のお店や施設で使える、JCBとの共同ギフト券「ナイスギフト」発売開始
  • 2008年
    • 欧州事業強化にむけた組織再編(ツムラーレグループ株式譲受)
  • 2012年
    • 創立100周年
  • 2018年
    • 名称表記を「(株)JTB(英文名称:JTB Corp.)」と変更
  • 2020年
    • 「新」交流創造ビジョン・新中期経営計画スタート
  • 2021年
    • 組織改編による新体制発足

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • -
    -年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • -時間
    -年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.7
    2022年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    -年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 - - -
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    -年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
※各社共通
JTBグループでは、毎年4月入社をする社員を対象に「グループ新入社員基礎研修」を実施しています。
入社以降、自社集合研修である、実務研修、ビジネススキルアップ研修、キャリアアップ研修、選抜研修を各種ご用意しており、オンラインにて受講できる研修も充実しています。
また社外研修等の機会も設けており、チャレンジ精神・成長意欲のある社員を後押ししています。

更に、自分のキャリアを自分で切り開く人財交流共通制度(JTBグループ内外の公募異動制度/(例)海外派遣研修員制度、大学院修学課程研修員制度、転籍チャレンジ、プロジェクトチャレンジなど) は、毎年社員の積極的な応募があります。
自己啓発支援制度 制度あり
※各社共通
JTBグループには「社員が自ら育つ、会社はそれを支援する」という育成の考え方に基づいて、社員の成長を支援するグループ横断型育成プラットフォーム「JTBユニバーシティ」があります。
基本方針の1つでももある『一人ひとりに「必要な時に、必要な学び」の機会を提供する』という考え方のもと、オンラインでの自己啓発コンテンツや、資格取得支援制度なども充実しています。
メンター制度 制度あり
※各社共通
メンター制度を導入しております。
入社後、メンタルケアをするメンター社員と業務指導をする指導社員が新入社員をサポートします。
キャリアコンサルティング制度
社内検定制度

採用実績

採用実績(学校)

事業会社により異なる

採用実績(人数) グループ全体
2022年度実績 0名(新卒採用実施無し)
2021年度実績 253名
2020年度実績 532名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 148 210 358
    2024年 196 266 462
    2025年 256 338 594
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    - - - -%
    - - - -%
    - - - -%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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