最終更新日:2026/5/15

日立建機日本(株)

業種

  • 商社(機械・プラント・環境)
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 機械
  • リース・レンタル
  • 輸送用機器(船舶・航空・宇宙関連など)

基本情報

本社
埼玉県、東京都
資本金
50億円
売上高
約2,147億7,900万円(2025年3月期実績)
従業員
2,618 名(2026年4月末時点)

#女性活躍中 #資格取得15種類以上 #社会と地域に貢献できる #住宅手当あり 『まっ先に選ばれる。ずっとつき合える。』日本一お客様思いの会社です!

モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます
モーダルウィンドウを開きます

企業のここがポイント

  • 安定性・将来性

    現場のICT化が急速に進む中、当社の役割はますます大きくなっていきます。

  • 制度・働き方

    フレックスタイム、育児・介護休暇・保活コンシェルジェなど働きやすさを支える制度が充実しています。

  • 戦略・ビジョン

    提案力と人間力で現場を支え、どんなご要望にもワンストップで応え、日本一お客様思いの会社を目指します。

会社紹介記事

PHOTO
油圧ショベルなどの建設機械メーカーである日立建機のグループ会社として、国内の営業を担う日立建機日本。提案を通じて、建設工事の生産性や効率性、安全性を高めている。
PHOTO
教育の手厚さは、当社で働く大きな魅力。メカニックも営業も、会社のサポートを受けながら資格取得を目指せる環境があり、手に職をつけて着実に成長できる。

現場の声に耳を澄まし、社会を動かす力になる。

PHOTO

(人事総務部 東原さん)

当社は、建設機械メーカーである日立建機の国内販売会社として、「新車販売」「レンタル・リース」「アフターサービス」「中古車販売」という4つの事業を一体的に展開しています。機械販売後の点検や修理、入れ替えまでを含め、ワンストップで支える――それが私たちの基本姿勢です。

多くのお客様に選ばれる理由は、ニーズに寄り添う「対応力」です。現場の条件や使い方に合わせて、バケットなどのアタッチメントを細かくカスタマイズするなど、特注にもできる限り応えています。その積み重ねが信頼につながり、「日立建機日本のファン」と呼べるお客様との長い関係を築いてきました。
今後は国内シェアの拡大を目指し、新車だけでなく、レンタル、修理、部品、中古車と、すべての事業を着実に拡大していく方針です。
また、2027年4月には、グループ全体で社名が「ランドクロス」へと変わります。当社も「ランドクロス日本」として新たなスタートを切ります。「ランド」は大地、「クロス」はCommunication、Reliable、Open、Solutionの頭文字。建設機械を通じて土地と向き合い、人とつながり、信頼され、開かれた姿勢で課題を解決していくという想いが込められています。

私たちが大切にしている価値観は「3C」――Customer(お客様視点)、Communication(対話)、Challenge(挑戦)です。お客様の立場で考え、社内外としっかり話し、まずやってみる。この3つを実践できる人が、当社で力を発揮しています。
それを象徴するのが、「語って絵にして形にしよう」というスローガン。最初から完璧でなくていい。まずは言葉にし、ラフでもいいから描いてみる。そこからみんなで形にしていく。若手でも意見を出しやすい、対話を起点にした社風が根づいています

育成の手厚さも当社の特徴です。営業もメカニックも、入社後はじっくりと研修期間を設け、実機に触れながら基礎を身につけます。資格取得支援や段階的なOJTを通じて、時間をかけて一人前を目指すことができます。年間休日は126日、休暇取得のしやすさ、住宅補助など、長く安心して働ける環境づくりにも取り組んでいます。
建設機械は、社会を支える現場で欠かせない存在です。その最前線で、お客様と向き合い、考え、動かし、形にする。日立建機日本は、そんな仕事に本気で向き合える舞台です。
【人事総務部・東原さん】

会社データ

事業内容
当社は日立建機の日本国内でのビジネス展開を担当しています。

メーカー直系ならではの圧倒的な物量と総合力を武器に、全国のお客様にレンタル(Rental)・販売(Sales)・アフターサービス(Service)・中古車(Used)を一社でご提供する総合サービス「RSSU体制」を業界で初めて導入し、当社の大きな強みとしてお客様のニーズに幅広く対応します。
 
総合サービスを提供できることでお客様とより深いコミュニケーションが図れ、そこから最適提案を行っていく「身近で頼りになるパートナー」としてニッポンのお客様の経営を日々強力にサポートしています。 

また近年の土木建設現場では、ICT活用を3Dデータをベースに、測量・設計から施工、管理検査に至る全プロセス展開する「ICT施工」の導入が急速に進んでいます。当社ではICTショベルの導入やパートナー企業との協創でお客様にベストソリューションを提供します。

すべてはお客様との会話の中に答えがあります。
そのお客様にとって最適となるサービスは何かを常に考え、提案しています。

PHOTO

「当社で活躍しているのは、お客様視点・対話・挑戦の「3C」を実践している社員たち。新しい仲間にも、臆せずにチャレンジして欲しいと思います!」(東原さん)

本社郵便番号 340-0004
本社所在地 埼玉県草加市弁天五丁目33-25
本社電話番号 048-912-2564
第二本社郵便番号 110-0015
第二本社所在地 東京都台東区東上野6-9-3住友不動産上野ビル8号館7階
第二本社電話番号 03-5826-5284
設立 2012年4月1日
資本金 50億円
従業員 2,618 名(2026年4月末時点)
売上高 約2,147億7,900万円(2025年3月期実績)
営業利益 約132億円 (2025年3月決算時)
事業所 日本全国のお客様を149拠点でカバーするネットワークを持っています。
株主構成 日立建機(株)100%
日立建機グループ各社 日立建機(株)、(株)日立建機ティエラ、(株)日立建機カミーノ、多田機工(株)、新東北メタル(株)、日立建機ロジテック(株)、(株)PEO建機教習センタ、日立建機リーシング(株)
日立建機日本について 当社は日本国内に於いて、建設機械のレンタル・販売・アフターサービスを行っている会社です。

販売⇒日立建機(株)の製品を販売しています。
レンタル⇒日立建機製品のみならず、工事に必要な関連機材や車両の貸出も行っています。
アフターサービス⇒販売・レンタルした機械の修理や点検、メンテナンスを現場にて行っています。

上記の様に、借りたい・買いたい・直したいという、お客様のあらゆるニーズに対してワンストップでお応えします。
最近ではICT施工の導入により建設現場では劇的な変化が訪れており、当社でもICTショベルの市場投入や、ICT施工のマネジメントを行っています。
平均勤続年数 16.4年
有給休暇平均取得日数 15.2日
昨年度平均残業時間 32時間(月)
沿革
  • 2012年4月
    • 日立建機(株)の日本事業部と日立建機レック(株)を統合し、日立建機日本株(株)を発足
  • 2014年4月
    • 沖縄日立建機(株)を統合
  • 2015年10月
    • (株)KCMJを統合
  • 2016年4月
    • 日立建機トレーディング(株)を統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16
    2025年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 32時間
    2025年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.2
    2025年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)
    2025年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数(男女別)(合計)
    対象者 - - -
    取得者 14 5 19
  • 前年度の育児休業取得率(男女別)
    2025年度

    男性

    -%

    女性

    -%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      (-名中-名)
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、職種・専門別研修、選択型研修、通信研修、若者向け研修等
研修については力を入れています。
自己啓発支援制度 制度あり
目的別研修…会社が用意した研修から、希望者は選択して受講できます。

通信教育支援…会社指定の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。

メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
専門技術職におけるマイスター制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、芝浦工業大学、茨城大学、九州工業大学、日本大学、福島大学、広島大学、東京大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、小樽商科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、志學館大学、芝浦工業大学、城西大学、駿河台大学、成蹊大学、星城大学、成城大学、西南学院大学、西武文理大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、高松大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋商科大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福岡大学、福島大学、佛教大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、北海学園大学、北星学園大学、大和大学、上智大学、福岡女学院大学、武蔵野大学、神田外語大学
<短大・高専・専門学校>
茨城工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、成田国際航空専門学校、鹿児島県立吹上高等技術専門校、高知工業高等専門学校、香川高等専門学校、広島商船高等専門学校、大島商船高等専門学校、大分工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、佐世保工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、日本航空大学校、日本航空大学校北海道、大阪航空専門学校、大原簿記学校、国際テクニカルデザイン・自動車専門学校、国際航空専門学校、中日本航空専門学校、専門学校群馬自動車大学校、専門学校水戸自動車大学校、専門学校東京自動車大学校、北海道立函館高等技術専門学院、北海道立帯広高等技術専門学院、専門学校花壇自動車大学校、専門学校関東工業自動車大学校、千葉県立市原テクノスクール、広島工業大学専門学校、専門学校北九州自動車大学校、専門学校西日本昴自動車工科大学校、東京工科自動車大学校中野校、専修学校パシフィックテクノカレッジ、阪神自動車航空鉄道専門学校、九州工科自動車専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本モータースポーツ専門学校大阪校、福岡県立小竹高等技術専門校、専門学校麻生工科自動車大学校、大阪工業技術専門学校、埼玉自動車大学校、鹿児島工学院専門学校、専門学校赤門自動車整備大学校、専門学校千葉県自動車大学校、産業技術短期大学、新潟工業短期大学、札幌科学技術専門学校、日本工学院北海道専門学校、大原ビジネス公務員専門学校盛岡校、栃木県立県央産業技術専門校、岡山県立北部高等技術専門校美作校、日本自動車大学校袖ヶ浦校、函館工業高等専門学校、青森県立むつ高等技術専門校、ホンダテクニカルカレッジ関東、秋田県立秋田技術専門校、専門学校穴吹工科カレッジ

採用実績(人数)    2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
-----------------------------------------------
   77名  94名   67名   41名   29名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2026年 43 10 53
    2025年 20 8 28
    2024年 39 2 41
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2026年 43 0 100%
    2025年 28 1 96.4%
    2024年 41 1 97.6%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2027に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2028年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

画像からAIがピックアップ

日立建機日本(株)

似た雰囲気の画像から探すアイコン日立建機日本(株)の画像と似た雰囲気の画像から企業をおすすめしています。

日立建機日本(株)を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. 日立建機日本(株)の会社概要