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「現在」が分かる! 「未来」が見える! 業界地図 48業界の「現在」が分かる!「未来」が見える!

メーカー

自動車・輸送用機器(自動車・自動車部品)

自動車は日本を代表する基幹産業で、国際競争力も高い。ただ、電動化、自動運転などの大きな変革の波を迎え、その対応力が問われている。

乗用車(国内)

トヨタ自動車(株)

国内最大の自動車メーカー 世界販売台数2位

100%出資/完成車供給

完成車供給

50.2%出資

5.1%出資

0.3%出資

16.8%出資

スポーツ車共同開発/完成車供給

提携

日産自動車(株)

ルノー・日産・三菱でアライアンスを形成

15%出資

43.7%出資

34%出資

完成車供給

完成車供給

スズキ(株)

2020年創業100周年を迎える

完成車供給

完成車供給

軽自動車供給

マツダ(株)

ブランド名をマツダに統一

0.3%出資

5.1%出資

ピックアップトラック供給

(株)SUBARU

北米市場のシェアに強み

スポーツ車共同開発/完成車供給

16.8%出資

軽自動車供給

三菱自動車工業(株)

世界初の量産電気自動車の開発に成功

完成車供給

100%出資/完成車供給

軽自動車供給

商業車(バス・トラック)専業

本田技研工業系列部品メーカー

ショーワ

足回り(ショックアブソーバー・パワステなど)が主力

日産自動車系列部品メーカー

ジヤトコ

無段変速機(CVT)大手

ユニプレス(株)

車体骨格が主力。日産自動車からの出資を自社買い上げ。納入先は日産自動車が主

独立系部品メーカー

矢崎総業(株)

ワイヤーハーネス(組み電線)世界最大手

住友電気工業(株)

ワイヤーハーネスのメガサプライヤーを目指す

日立オートモティブシステムズ(株)

日立製作所の自動車部品部門が分社。自動運転システム関連が強い

アルプスアルパイン(株)

2019年1月アルプス電気とアルパインが経営統合。社名をアルプスアルパインに変更

NOK(株)

オイルシール部品最大手

自動車・輸送用機器(自動車・自動車部品)業界の企業情報

自動車・輸送用機器(自動車・自動車部品)業界の「現在」と「未来」

出荷額60兆円。変革のキーワードは「CASE」


経済産業省の工業統計によると、2017年の自動車製造業(車体や部品、二輪車など含む)の製造品出荷額は約60兆6,998億円と、全産業の出荷額の約2割を占め、群を抜いて巨大だ。2018年の国内生産台数(四輪車・トラック・バス)が約973万台に対し、四輪車輸出は約482万台、海外生産は約1,997万台と国内生産の2倍以上で、グローバル化も進んでいる。自動車業界が直面している変革が「CASE」。これは「接続性」「自動運転」「共同利用」「電動化」の頭文字をつなげた造語。なかでも「電動化」はすでに進展している。エンジンと電気モーターを併用するハイブリッド車(HV)、家庭用電源で充電できるプラグイン・ハイブリッド車(PHV)、そして電気自動車(EV)で、新車販売に占める割合は約2割に達している。環境対策として、将来はエンジン車の販売を禁止する国も出てきており、電動化は今後も急速に進みそうだ。

ITなど異業種との連携が進む


「接続性」はインターネットとつながることで、クルマの機能多様化が始まっている。「自動運転」と「共同利用」については、これから本格化する。「自動運転」は日本を含む各国で公道実験が始まっている。実用化には車両や道路などの大量のデータを解析する必要があるため、IT企業の優位性が高く、グーグルなど大手企業も参入しているほか、自動車メーカーとIT企業の連携も進む。「共同利用」は、自動車を所有するのではなく共有する形態で、すでに国内外で配車サービスなどが始まっており、自動車メーカーと異業種との連携も相次ぐ。課題は、CASEに対応するには世界のIT大手などが競争相手になることと、1台の開発費が2倍程度になるともされる開発費の上昇だ。自動車は安全性が最優先されるため、これまで新たな参入が困難とされていたが、CASEによってITなど異業種が主導権を握りかねない状況に対応する必要がある。

自動車部品でも電動化などの対応が必要


自動車1台当たりの部品点数は2〜3万点にのぼり、製造原価の半分を占めるとされるため、自動車部品業界も巨大だ。部品メーカー4,000社以上の総売上高は33兆円にのぼるという民間調査機関のデータもある。完成車メーカーの系列と独立系に分けられ、2次、3次下請けもあるなどピラミッド構造を形成している。部品業界でも、「電動化」に対応して電気モーターや電池などの新しい需要が増えるという構造的な変化が起きており、それに対応する技術力が求められている。

データで見る業界のポイント

2017年車種別自動車生産台数

「2017年の車種別生産台数と構成比」(自動車工業会)

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2021の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の売上高の大きい順に企業を掲載しています。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載している場合もあります。売上高については2019年3月期の連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。ただし、6月期から12月期決算の企業については、2018年の決算期の数字です。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社で公表している直近の売上高などを採用。売上高を公開してない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場企業については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数値を基にしています。有価証券報告書は、企業の事業内容や設備、営業、財務諸表、子会社や株主などの多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。企業の社名変更、合併や資本・業務提携などの組織変更については一部のみ掲載しています。
  • 原稿作成期間は、2019年7月1日から8月15日です。
官公庁・公社・団体

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