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「現在」が分かる! 「未来」が見える! 業界地図 48業界の「現在」が分かる!「未来」が見える!

流通・小売

百貨店・スーパー・コンビニ(ホームセンター)

園芸や工芸、DIY用品から日用品まで幅広く扱うホームセンター。その業態は定着したが、成長に停滞感が出てきており、商品力強化が求められている。

ホームセンター

DCMホールディングス

「DCMホーマック」「DCMカーマ」「DCMダイキ」ほか

(株)カインズ

「カインズ」。SPA(製造小売業)企業としてPB商品を開発

(株)コメリ

「コメリハード&グリーン」「パワー」ほか

コーナン商事(株)

「コーナン」「コーナンPRO」「ビーバートザン」ほか

(株)ナフコ

「ナフコ」「ナフコツーワンスタイル」

(株)LIXILビバ

「スーパービバホーム」。大型店舗の出店に注力

(株)島忠

「島忠」「HOME’S」。フランチャイズにも注力

(株)ケーヨー

「ケーヨーデイツー」「iite」「PET&GREEN」

アレンザホールディングス

「ダイユーエイト」「タイム」「ホームセンターバロー」ほか

Olympicグループ

首都圏に総合ディスカウントストア「Olympic」を展開

(株)PLANT

「PLANT」の名称でホームセンターとスーパーセンターを展開

(株)スーパーバリュー

「SuperValue」。スーパーマーケットにホームセンターを併設した店舗を展開

百貨店・スーパー・コンビニ(ホームセンター)関連業界の企業情報

百貨店・スーパー・コンビニ(ホームセンター)関連業界の「現在」と「未来」

売上高は横ばい状態。主力商品が伸び悩む

ホームセンターは米国で生まれた業態で、1970年代に日本に導入された。園芸や工芸、DIY用品から日用品、食品、ペット用品まで品ぞろえが豊富で、郊外に大型店を立地するという方式で店舗数を伸ばしてきた。

日本DIY協会によると、2018年度の売上高は3兆9,930億円で、同年度末の店舗数は4,790を数える。ただ、売上高は2010年代に入って3兆9,000億円台で横ばい傾向となっており、市場は飽和状態との見方もある。なかでも、主力の大工関連用品が人口減や戸建て住宅減によって伸び悩んでいるようだ。

M&A相次ぐなか求められる次のビジネスモデル

このため、規模の拡大による仕入れコスト低下などを狙い、大手企業が中堅や地域のホームセンターを傘下に置くM&A(合併・買収)が相次いでおり、大手へのシェア集中が進んでいる。商品面では、PB(プライベートブランド)商品を開発し、独自性を打ち出す動きもある。ただ、増え続けるドラッグストアやディスカウントショップなどとの競合も出てきており、日用品やペット用品などはネット通販も脅威になっている。郊外型立地で、自動車利用の来店客が多いホームセンターは劣勢ともいえ、主力商品の強化や新商品開発など次のビジネスモデルが求められている。

データで見る業界のポイント

年間総売上高と店舗数推移(推計値)

「ホームセンター売上高」(日本ドゥ・イット・ユアセルフ協会)

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2021の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の売上高の大きい順に企業を掲載しています。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載している場合もあります。売上高については2019年3月期の連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。ただし、6月期から12月期決算の企業については、2018年の決算期の数字です。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社で公表している直近の売上高などを採用。売上高を公開してない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場企業については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数値を基にしています。有価証券報告書は、企業の事業内容や設備、営業、財務諸表、子会社や株主などの多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
    企業の社名変更、合併や資本・業務提携などの組織変更については一部のみ掲載しています。
  • 原稿作成期間は、2019年7月1日から8月15日です。
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