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「現在」が分かる! 「未来」が見える! 業界地図 48業界の「現在」が分かる!「未来」が見える!

流通・小売

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)

生活に密着した商品を広く扱うが、衣料品など食品以外の販売が振るわず、人手不足も経営を圧迫。新たなモデルが求められている。

スーパーマーケット

セブン&アイ・ホールディングス

「イトーヨーカドー」「ヨークベニマル」ほか

1%出資

100%出資

100%出資

100%出資

100%出資

30%出資

20%出資

共同調達、電子マネー相互開放などで業務提携

資本提携を視野に業務提携

(株)イズミ

「ゆめタウン」「ゆめマート」

共同調達、電子マネー相互開放などで業務提携

ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス

「マルエツ」「カスミ」ほか

(株)平和堂

「平和堂」「フレンドマート」

(株)フジ

「ピュアークック」「スーパーABC」

イズミヤ

「イズミヤ」

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)関連業界の企業情報

スーパーマーケット関連業界の「現在」と「未来」

食品スーパーが堅調。PB商品強化で巻き返し

日本チェーンストア協会によると、2018年の全国スーパーの販売額(会員58社、1万477店)は前年比0.2%減の12兆9,883億円と、3年連続のマイナスだった。主力の飲食料品は同0.4%増と堅調だったが、衣料品は同5.3%減と落ち込みが目立った。これは食品スーパーが健闘し、総合スーパー(GMS)が苦戦している現在の状況を表している。

当面の打開策の一つが、PB(プライベートブランド)商品の強化だ。卸売業者を通さないため、利益率が高く低価格で提供できるのが特徴で、大手GMSが相次いで強化している。

コスト上昇は中小に負担。ネットスーパーが復活

スーパーへの来店客も減少傾向にある。従業員の約8割を占めるパート・アルバイトの人手不足による人件費コスト上昇も圧力となっている。大手はセルフレジや自動発注システムの導入などを進めるが、投資負担の大きいこれらのシステム導入は中小にとってはハードルが高いといえる。

もう一つの新しい動きは食品ネットスーパーの復活だ。ネットスーパーは消費者の買い物の負担を軽減するため2000年ごろから登場したが、スーパー側の作業負担が大きいため撤退が相次いだ。だが近年、実店舗の売り上げ減少を補うため、ネット通販業者などと提携して参入するケースが増え、サービスを定着できるかが注視される。

データで見る業界のポイント

スーパー売上高推移

「販売統計流通関連データ」(日本チェーンストア協会)

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2021の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の売上高の大きい順に企業を掲載しています。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載している場合もあります。売上高については2019年3月期の連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。ただし、6月期から12月期決算の企業については、2018年の決算期の数字です。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社で公表している直近の売上高などを採用。売上高を公開してない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場企業については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数値を基にしています。有価証券報告書は、企業の事業内容や設備、営業、財務諸表、子会社や株主などの多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
    企業の社名変更、合併や資本・業務提携などの組織変更については一部のみ掲載しています。
  • 原稿作成期間は、2019年7月1日から8月15日です。
官公庁・公社・団体

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