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「現在」が分かる! 「未来」が見える! 業界地図 48業界の「現在」が分かる!「未来」が見える!

メーカー

建設・設備関連

建設・設備工事業は、震災復興、2020年の東京五輪、都市再開発による需要が続いているが、ともに人手不足や資材費上昇などの課題も抱えている。

建設・設備関連業界の企業情報

建設・設備関連業界の「現在」と「未来」

スーパーゼネコンを頂点にしたピラミッド構造

住宅からマンション、ビル、ダムなどの建築物を手掛ける建設業は、大きく建築と土木に分けられ、両方を請け負う総合建設業をゼネコン(ゼネラル・コントラクター)と呼ぶ。国内にある約50社のうち、完成工事高上位5社はスーパーゼネコンとされる。地場の工務店などを含めた中堅以下の事業者は約2万社あり、ピラミッド構造を形成している。国土交通省は2018年度の全国の建設投資額見通しを57兆円と予測。道路や橋、トンネルなどインフラの老朽化や防災・減災対策工事の増加などで、今後も堅調な需要が予想される。

課題は工事現場の人手・職人不足や資材費の上昇などが挙げられる。これらの課題解決のために、ITを活用した生産性向上などの改善策が求められている。

設備工事は分離発注方式が増える

電気、空調、上下水道など建築物に付随する設備工事業は、下請け事業者が多く、元請けの影響を受けやすい。ただ、最近は発注者が建築と設備を別々に発注する分離方式が増えている。国土交通省の設備工事業受注高調査(主要20社)によると、17年度は前年度比2.8%増の3兆1,951億円と2年ぶりに増加した。M&A(合併・買収)や海外展開を図る大手事業者もあり、規模拡大を狙っている。こちらも人材不足、資材費上昇などの課題を抱え、ロボット活用などの作業効率化が必要といえる。

データで見る業界のポイント

建設投資(名目値)の推移

「平成30年度建設投資見通し」(国土交通省)

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2021の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の売上高の大きい順に企業を掲載しています。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載している場合もあります。売上高については2019年3月期の連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。ただし、6月期から12月期決算の企業については、2018年の決算期の数字です。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社で公表している直近の売上高などを採用。売上高を公開してない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場企業については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数値を基にしています。有価証券報告書は、企業の事業内容や設備、営業、財務諸表、子会社や株主などの多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
    企業の社名変更、合併や資本・業務提携などの組織変更については一部のみ掲載しています。
  • 原稿作成期間は、2019年7月1日から8月15日です。
官公庁・公社・団体

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