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「現在」が分かる! 「未来」が見える! 業界地図 48業界の「現在」が分かる!「未来」が見える!

広告・出版・マスコミ

マスコミ(出版・広告)

活字離れによって出版業界の縮小が続き、雑誌への広告出稿も減るなか、インターネット広告の伸張により広告業界は拡大が続いている。

出版

(株)講談社

「週刊現代」「Vi Vi 」「週刊少年 マガジン」「FRIDAY」など

(株)集英社

「週刊少年ジャンプ」 「Seventeen」「non・no」など

KADOKAWA

ライトノベル、コミックを扱う出版事業のほか、 映画、アニメやデジタルコンテンツも展開

(株)小学館

「週刊ポスト」「CanCam」「コロコロ コミック」「週刊少年サンデー」など

(株)ゼンリン

地図出版最大手。 カーナビやネット向け地図の提供

日経BP

日本経済新聞グループ。 経営、技術、生活分野でメディアを発行

(株)学研プラス

学研出版ホールディングスを 吸収合併

光文社

「JJ」「CLASSY. 」「VERY」 「STORY」「Mart 」など

(株)NHK出版

NHK番組テキストの発行と番組に関連した書籍・雑誌の出版

昭文社

「MAPPLE」「まっぷる」ブランドの地図、旅行ガイドで知られる地図系出版大手

総合広告代理店

博報堂DYホールディングス

国内広告業界2位の広告代理店グループ

大広

関西発祥の広告代理店

(株)東急エージェンシー

東京急行電鉄および東急グループの総合広告代理店

マスコミ(出版・広告)業界の企業情報

マスコミ(出版・広告)業界の「現在」と「未来」

減少傾向続く出版、 電子市場は拡大

全国出版協会・出版科学研究所の調べによると、2018年の紙と電子合わせた出版市場は、前年比3.2%減の1兆5,400億円と、減少傾向が続く。なかでも紙の市場は同5.7%減の1兆2,921億円と14年連続のマイナスで、ピーク時(1996年の約2兆6,500億円)に比べ半分以下となった。反対に、電子出版は同11.9%増の2,479億円と2桁の伸び。全体の市場に占める割合は16%程度とまだ小さいが、電子コミック(同14 . 8%増の1,965億円)、電子書籍(同10.7%増の321億円)の成長が続く。ネット関連企業と経営統合する出版社も出てくるなど、今後はデジタルメディアの強化が課題の一つだ。

7年連続でプラス成長、 ネット広告の台頭続く

電通の「日本の広告費」調査によると、18年の総広告費は前年比2.2%増の6兆5,300億円と、好調な企業収益を背景に7年連続でプラス成長。特にインターネット広告16.5%増の1兆7,589億円と、5年連続で2桁成長を遂げた。躍進が続くネット広告分野では、草創期に生まれたベンチャー企業が大手企業に成長(P.100参照)。大手の広告代理店も参入し、競争が激化している。ネット広告は、検索キーワードに応じて表示順されるリスティング広告が普及し、SNSの動画広告も増えている。テレビや新聞広告に比べ、ターゲットが絞りやすく、費用も低額からのものが多いため、まだ成長が続きそうだ。

データで見る業界のポイント

出版物の推定販売金額(取次ルート) 2010

「2018年版出版指標年報」(全国出版協会・出版科学研究所)

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2021の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の売上高の大きい順に企業を掲載しています。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載している場合もあります。売上高については2019年3月期の連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。ただし、6月期から12月期決算の企業については、2018年の決算期の数字です。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社で公表している直近の売上高などを採用。売上高を公開してない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場企業については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数値を基にしています。有価証券報告書は、企業の事業内容や設備、営業、財務諸表、子会社や株主などの多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
    企業の社名変更、合併や資本・業務提携などの組織変更については一部のみ掲載しています。
  • 原稿作成期間は、2019年7月1日から8月15日です。
官公庁・公社・団体

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