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「現在」が分かる! 「未来」が見える! 業界地図 48業界の「現在」が分かる!「未来」が見える!

ソフトウエア・通信

ソフトウエア・情報処理・ ネット関連(情報処理)

ITを使ってシステムを構築する情報処理業界。産業界全体で次々と高度化するシステムに対応し、高度な知識などを生かして成長が続きそうだ。

国内メーカー系SIer

独立系SIer

TIS(株)

クレジットカード向けを得意とする

ソフトウエア・情報処理・ ネット関連(情報処理)業界の企業情報

ソフトウエア・情報処理・ ネット関連(情報処理)業界の「現在」と「未来」

客先に常駐し大規模システムを運用

官公庁、金融や大企業から業務システムの開発を受託し、納入した際に必ず伴うのが、システムの運用業務。開発から運用までを担うのがシステムインテグレーター(SIer)と呼ばれる大手企業で、その下に中堅企業、中小企業の情報処理企業が構え、日々の情報処理業務などの運用に携わっている。システムの多くは発注元の建屋内に置かれ、作業を行う情報処理企業は社員を派遣・常駐させている。大手銀行の事務センターでは、複数の情報処理企業の社員が100人規模で常駐。同じ会社単位で仕事をするが、派遣先への帰属意識が欠如するデメリットも指摘される。

規模拡大が続く情報処理業界。課題は高い離職率

2018年の業界売上高は5兆4,716億円(「平成30年特定サービス産業実態調査 情報処理・提供サービス業主業年間売上高」=経済産業省)と規模拡大は続いている。納入して終了するシステム開発と異なり、情報処理に終わりはない。このため、新たなシステムが追加されるたびに情報処理に関わる業務は増えていくのが業界の構図だ。ただ、情報サービス産業全体にいえる傾向だが、採用ハードルが低い半面、離職率が高いのが課題。業務スキルのほか、人材育成、キャリアパスの仕組み構築に取り組む必要がある。コスト削減を目指して国内取引データを海外で処理する米国の金融機関の例もあり、情報処理の海外展開の動向も注目点だ。

データで見る業界のポイント

情報処理・提供サービス業(全国)従業者規模別

「平成30年特定サービス産業実態調査」(経済産業省)

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2021の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の売上高の大きい順に企業を掲載しています。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載している場合もあります。売上高については2019年3月期の連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。ただし、6月期から12月期決算の企業については、2018年の決算期の数字です。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社で公表している直近の売上高などを採用。売上高を公開してない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場企出資関係は、上場企業については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数値を基にしています。有価証券報告書は、企業の事業内容や設備、営業、財務諸表、子会社や株主などの多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。企業の社名変更、合併や資本・業務提携などの組織変更については一部のみ掲載しています。
  • 原稿作成期間は、2019年7月1日から8月15日です。
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