学生のための就職情報サイト

  • 会員登録

教員をめざす学生のための就活の進め方

「将来は学校の先生として働きたい」。そう考えている学生の皆さんは、どのような先生を理想としていますか?
ここでは教員をめざす学生の皆さんに、その仕事の内容を紹介するとともに、教職をめざす学生の就職活動スケジュールやノウハウなど、押さえておきたいポイントを紹介します。

教員の仕事・役割とは?

教員とは、単に生徒たちに勉強を教えるだけの仕事ではありません。
生徒一人ひとりと徹底的に向き合い、自立した人間を育て、個人の能力を伸ばすという役割を担っています。
また、仕事の内容は学級経営、部活動の指導や進路指導、学校の事務作業、保護者や地域住民との関係構築など、多岐に渡ります。

現代の教育現場には、いじめや不登校、児童虐待、学級崩壊、モンスターペアレントの問題など、さまざまな課題が山積みとなっています。
それらの課題と真摯に向き合い解決する能力や姿勢も、教師には必要になってきます。
生徒の可能性や社会性などを育み、ときには人生を左右する影響を与える存在として、とてもやりがいのある仕事を抱えています。

教員になるためには?

教員免許の種類

皆さんご存知のとおり、教員になるためには、指導する学校や教科に合った教育職員免許(教員免許)を取得する必要があります。教員免許は大きく3つに分けられます。多くの教員は普通免許状を取得しています。

  • 1普通免許状

    普通免許状は、学位と大学などの教職課程の履修における単位の修得により、授与される免許状です。必要な学位と教職課程の単位数の違いにより、専修免許状、一種免許状、二種免許状に分かれています(高等学校の免許状には二種免許状はありません)。

  • 2特別免許状

    特別免許状は、教員免許を有しないが優れた知識経験を有する社会人を学校現場へ迎え入れるために授与されるものです。授与条件には、担当教科に関する専門的な知識や経験、技能を有することなどがあります。

  • 3臨時免許状

    臨時免許状は、普通免許状を有する者を採用できない場合に限り、例外的に授与される助教諭のためのものです。

普通免許の種類

小学校や中学校、高等学校での仕事内容が異なるように、学校の種類によって必要になってくる免許も異なります。
そのため、教員をめざす場合には、どの学校種のどの教科を教えたいのか考えて免許状を取得する必要があります。

小学校教員(小学校教諭普通免許)

小学校の教員になるには、国家資格である小学校教員免許状が必要です。主に教職課程のある大学院、大学、短大のいずれかで学び、所定の課程を修了することで普通免許状(専修、1種、2種のいずれか)が取得できます。一般的な公立小学校の教員は、一部の教科を除き、ほとんどの教科を1人で担当するのが基本です。近年では、小学校5年生からの英語教育が必修化されるなど、時代とともに小学校で教える科目も増えてきています。
授業の大半を1人で指導する大変さもありますが、児童一人ひとりとじっくり向き合うことができるので、関係性が深くなる魅力もあります。

中学校教員(中学校教諭普通免許)

中学校教員になるには、小学校と同様に中学校教諭の免許状が必要です。主に教職課程のある大学院、大学、短大で所定の科目を修了することで、普通免許状(専修、1種、2種のいずれか)が取得できます。中学校教員は、小学校とは異なり各専門教科の授業を行う教科担任制になります。そのため、特定のクラスに限らず、幅広く生徒と接することが多くなります。中学生は多感な年ごろであるため、一人ひとりの個性を尊重しながら指導を行う難しさもありますが、その反面、やりがいもあります。

高等学校教員(高等学校教諭普通免許)

高等学校教員になるには、やはり高等学校教諭の免許状が必要です。主に教職課程のある学校で教職課程を修了することで、普通免許状(専修、1種のいずれか)が取得できます。資格は教科別になっており、小学校や中学校教諭とは違って2種免許状はありません。高等学校教員は、中学校と同じように教科担任制ですが、「理科」が化学、生物、物理に分かれているなど、より教科が細分化されています。そのため、教員には専門的知識と教える力が問われます。また、進路について、生徒や保護者からの相談に対応するには、高いレベルの情報収集力や分析力も重要になります。

その他(養護教諭普通免許、幼稚園教諭普通免許、特別支援学校教諭免許など)

特別支援学校の教員になるには、基本的には幼稚園、小学校、中学校または高等学校の教諭免許状のほか、特別支援学校教諭免許状を取得する必要があります。

ページTOPへ

採用スケジュールを知ろう

教員をめざす上で、まず知っておきたいことは、各都道府県や自治体が運営する「公立」と学校法人が運営する「私立」では就職活動の方法が異なるということです。
情報収集の方法や採用スケジュール、採用試験の内容も異なるので、それぞれの特徴を把握して効率よく就職活動を進めていきましょう。

公立学校教員の採用スケジュール

公立学校の教員を志望する場合は、毎年行われている教員採用試験(公立学校教員採用選考試験)に合格しなければなりません。募集要項は3月下旬から5月下旬まで、各都道府県の教育委員会事務局やウェブサイトから入手できます。
ここ数年は教員採用数が増加傾向にある公立学校ですが、難関であることに変わりはありません。

私立学校教員の採用スケジュール

私立学校の教員になるには、各学校が行う採用試験に合格する必要があります。民間企業のように、学校単位で採用試験を行うためスケジュールは学校によってばらばらです。また、私立学校は定期的な募集を行っていない場合が多く、募集が発表されたとしても採用人数が数名ほどであることがほとんどです。そのため、小まめに就職支援課や各学校のウェブサイト、私学協会などをチェックする必要があります。

ページTOPへ

採用試験までの準備が大切

最終学年になると、採用試験や教育実習、大学の授業などで忙しくなります。筆記試験は早いうちから対策する学生は多いですが、自己分析やマナー、面接対策など基本的なことはつい後回しにしがち。だからこそ、基本をしっかり準備しているかどうかがライバルたちとの差を生みます。
とは言っても、何から手をつければよいのか分からない……という人もいるでしょう。まずは下記を確認して、やるべきことを押さえましょう。

STEP1 自己分析・仕事研究

就職活動を始めるに当たって避けて通れないテーマが、「自分を知る(自己分析)」ということと、「仕事を理解する(仕事研究)」ということです。自分の興味(何をやりたいのか)、能力(何かできるのか)、価値観(何のためなら頑張れるのか)をしっかり理解し、教員の仕事で自分を生かすことができるのかをすり合わせていくことが重要です。

自己分析

自己分析をしっかり行っているかどうかで、履歴書や面接での回答の説得力は異なります。なぜなら、自分自身を知らない人が、「あなた」という人間を相手にうまく伝えることはできないからです。まずは、学生生活やこれまでの人生を振り返り、以下の視点で自分のことを深堀りしていきましょう。

  • (1)何を経験したのか?
  • (2)なぜその経験や選択をしたのか?
  • (3)具体的にどう行動したのか?
  • (4)その経験で学んだことは何か?

そうすれば、自然とあなたの強みや成長ポイントが浮き彫りになり、エントリーシートや面接で自分をアピールするための材料が見つかります。また、自己分析を進める際に、他者の意見を参考にすることも有効です。自分の良さや魅力は、案外、自分で分かりづらいもの。ぜひ、友人や家族の意見も参考にして自分に対する理解を深めてください。

仕事研究

冒頭でも述べた通り、教員の仕事は多岐に渡ります。大きく分けると下記のような6つが挙げられます。教育実習をしても教員の仕事の一部しか体験できないので、OB・OG訪問をするなどして事前に調べておくようにしましょう。

授業計画を立てる

生徒の学力やその学校の指導方針に合わせて、授業をつくっていきます。そのため、まずは生徒を知り、教材研究をし、授業の計画を立て、授業を終えた後には評価(テストやノートチェックなど)をするということを日々、行っていく必要があります。

学級経営をする

十人十色というように、一人として同じ生徒はいません。さまざまな個性を持つ生徒が楽しく学べる場をつくっていくのが学級経営です。当番・係などを決め、クラスの方針をまとめることも教員の仕事の一つです。

部活指導や生徒指導をする

部活は得意不得意にかかわらず担当することが多くあるため、経験したことがない分野に関しては一から勉強をする必要があります。また、生徒指導では、日々生徒と向き合って相談に乗り、指導していきます。簡単に解決できない問題が多いため、一人で悩まず、ほかの教員たちと相談して解決する力が必要です。

事務作業をする

遠足や体育祭、入学式、卒業式など学校行事の計画書や、各種申請に関する書類作成などの事務作業も仕事の一つです。うまく時間をつくっていく計画性が必要です。

研修をする

教育公務員特例法の通り、教員は、その職責を遂行するために、絶えず研修に努めなくてはなりません。教育は時代によって変化していきます。その変化に対応するため、自らさまざまな研修に参加しそこで学んだことを現場に生かしていきます。

地域コニュニティーや保護者との関係を構築する

近年、教員の悩みとして挙がるのが、保護者や地域コミュニティーとのかかわり方についてです。どのように関係を築いているのかなど、具体的な話を先輩教員から聞いて勉強しておくとよいでしょう。

STEP2 自己PRの作成・志望動機の作成

教員採用試験の受験者に対し、自己PRや志望動機の作成を求める学校や自治体は少なくありません。しかし、いざ書こうと思ってもなかなかうまく書けない……という人がほとんどです。まずは練習として実際に書いてみて、周囲の人に添削をしてもらいしょう。

自己PRの作成

効果的な自己PRを作るポイントは、これまでの経験の中で自分の長所や強みとしてアピールできる事柄を、具体的なエピソードを交えてまとめることです。また、その長所や強みを、教員としてどのように生かせるのかを、学校側の担当者にしっかりイメージしてもらえるように表現することです。

志望動機の作成

「なぜ教師になりたいのか」をまとめるのが志望動機です。大切なのは、インターンシップを通じてリアルな職業体験をし、教師の仕事と比較したり、教師として働くОB・ОGを訪問したりして生の声を聞くことです。実際に体験し感じたことを、あなたの言葉で表現するように心掛けてください。

STEP3 願書の提出

願書で問われる主な内容は、住所・氏名、学歴(職歴)、資格などの基本情報や、これまでの活動実績などがほとんどです。学校や自治体によっては、自己PRや志望動機を書くこともあるので、書き方の練習をしておきましょう。

STEP4 選考(採用試験)

一次試験、二次試験

ほとんどの自治体で一次試験では、一般教養、教職教養、専門の学力試験で合否の判断がされます。一次試験に合格した人は、二次試験に進み、そこでは教員としての資質や熱意、使命感をはじめとした人間性・適性が判断されます。試験方法は、実技や論文作成、面接、グループディスカッションなどがあります。
面接ではしっかり準備してきた自己PRや志望動機以外にも、面接官からはさまざまな質問が飛んできます。上手に答えるには、ある程度の場慣れも必要です。 学内などで行われる模擬面接を活用するのはもちろん、なるべく多くの企業の面接に参加してみましょう。質問の傾向や受け答え方が分かるようになり、面接を重ねれば重ねるほど上達していく自分に気づくはずです。

STEP5 内定(赴任先決定)

公立学校の場合、名簿の上位者から採用が決まり、教育委員会や校長の最終面接を経て赴任校が決定します。最終面接も気を抜かずに、情報を集めてきちんと対策をしておきましょう。

ページTOPへ

教育ビジネス業界のことも研究しておきましょう

教員が活躍できる場は、学校だけではありません。
学習塾や予備校、語学スクール、通信教育などで生徒を任されたり、教員の知識を生かした教材開発に携わったり、活躍できる場は多くあります。
ぜひ、教員をめざす人も、就活を機に教育ビジネス業界など幅広く業界研究をしてみてください。そこで改めて「学校の教師として働きたい!」という思いが強くなったり、または別の道が見つかったりすることもあります。

ページTOPへ