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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー

アパレル・服飾関連の業界地図

アパレル・服飾関連とも、販売ルートが実店舗に加え、ネット通販の 存在感が増している。 M&A(合併・買収)も多い。

アパレル

ワールド

「UNTITLED」「SHOO・LA・RUE」

関東1都6県で共同配送

オンワードホールディングス

「23区」「組曲」「五大陸」 「KASHIYAMA」

TSIホールディングス

「NATURAL BEAUTY」「and wander」

関東1都6県で共同配送

(株)三陽商会

「Paul Stuart」「MACKINTOSH」

SPA(製造小売)

ファーストリテイリング

「ユニクロ」「GU」ブランド。海外展開も積極的

(株)アダストリア

「GLOBAL WORK」「LOWRYS FARM」

(株)良品計画

「無印良品」の生活雑貨。ホテル事業もスタート

パルグループホールディングス

「IACUCCI」「CIAOPANIC」 など多数のブランド展開

紳士服

青山商事(株)

「洋服の青山」「THE SUIT COMPANY」

(株)コナカ

「紳士服のコナカ」「SUIT SELECT」

はるやまホールディングス

「はるやま」「P. S. FA」

下着

ワコールホールディングス

「Wacoal」「Wing」 など。通信販売も

グンゼ(株)

「YG」「the GUNZE」「快適工房」ほか

アパレル・服飾関連業界の企業情報

アパレル・服飾業界の「現在」と「未来」

国内の市場規模は縮小。ファストファッションが台頭

経済産業省によるとアパレル系の事業者数は約15万、従業者数は約72万人に及ぶ。アパレル、服飾関連のうち、特にアパレル業界は、低価格の海外製品の流入などにより、2018年の国内アパレル総小売市場規模は9兆2,239億円となった。近年の大きな構造変化は、小売業ながら商品企画・製造まで行うファストファッション系のSPAの台頭だ。ファッション性を維持した低価格商品で、急速に市場を拡大させている。既存のアパレル大手はこれに対抗し、M&Aにより販売拡大と海外市場の開拓を狙う。

今後の市場動向は、ネット通販の拡大がカギを握っている。 経済産業省のEC(電子商取引)市場調査によると、18年のアパレル系(衣類・服飾雑貨)のEC取引額は、前年比 7.7%増の1兆7,728億円で、物販系分野のなかでは飲食料品、家電などよりも大きく、最大規模となっている。アパレル系のEC化率は13%だが、そのうちスマートフォン経由が半分以上を占めると推定される。採寸や コーディネートアプリでEC販売の弱点を補って女性や若年層の需要を獲得したり、運送企業との提携により、定額制のレンタルビジネスなど、新たな潮流も生まれている。

データで見る業界のポイント

衣類・服飾雑貨のEC規模およびEC化率の推移

衣類・服飾雑貨のEC規模およびEC化率の推移
「電子商取引市場調査」(経済産業省)2019年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2022の業種分類に沿っています。売上高については、2019年1月期から12月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2020年1月24日から3月9日です。

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