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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

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電子・電気・OA機器(総合電機)の業界地図

総合電機各社は、かつての“デパート的経営”から脱却し、得意分野や成長事業に軸足を置いた「選択と集中」で独自路線を進む。

総合電機

(株)日立製作所

総合電機最大手。グループ事業再編に注力

パナソニック(株)

AV機器・白物家電・住宅・車載機器などを展開

富士通(株)

通信機器からネットワークサービスへ展開

(株)東芝

ストレージ&デバイスでインフラ・エネルギーに注力

日本電気(株)

略称「NEC」。ICT事業に注力。認証技術に定評

ダイキン工業(株)

家庭用・業務用空調最大手。 M&Aで海外開拓

シャープ(株)

ディスプレイに強み。台湾資本による経営再建を図る

総合電機業界の「現在」と「未来」

韓国、中国メーカー台頭で事業再編。総合電機3社から電機大手9社へ

総合電機といえば、かつては家電から重電、情報通信機器、社会インフラ、さらには半導体など電子部品までを総合的に製造・販売する日立製作所、東芝、三菱電機の3社を指していた。これに対し、パナソニック、ソニー、シャープは家電・AV機器メーカー、富士通、日本電気は情報通信機器・半導体メーカーと いう位置付けだった。韓国、中国メーカーの台頭を背景に、日本企業が事業の再編や撤退を余儀なくされたため、現在、これら企業群は電機大手9社と呼ばれている

ハード依存脱却で企業間取引にシフト

電機大手9社の事業再編のキーワードは、一つが“ハード依存脱却”だ。電気機器の供給だけでなく、サービス、ソリューションに軸足を置く。ビジネスモデルも一般消費者向け(BtoC)から、企業間取引(BtoB)にシフト。例えば、日立製作所や東芝は社会インフラ系、パナソニックは自動車関連や住宅、富士通や日本電気はITサービスに重点を置く。今後もグローバルな競争が激化することは確実。それぞれの得意分野に磨きをかけ、国際競争に挑んでいく。

データで見る業界のポイント

電気・電子産業の生産額推移

電気・電子産業の生産額推移
「生産動態統計」(経済産業省)2019年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2022の業種分類に沿っています。売上高については、2019年1月期から12月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は、2019年7月1日から8月15日です。
  • 原稿作成期間は2020年1月24日から3月9日です。

業界地図

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