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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売

専門店(専門店)の業界地図

特定分野の商品を小売りする専門店は、主に大手のチェーン店が顧客を獲得してきた。ネット通販にどう対抗するかが課題だ。

家電量販店

(株)ヤマダ電機

家電・情報家電や、住まいに関する商品を扱う

(株)ビックカメラ

首都圏を中心に出店。「コジマ」ブランドでは全国展開

(株)エディオン

「エディオン」「サンキュー」ブランドで全国展開

(株)ケーズホールディングス

スマホを使用した現金値引など、特典サービスを提供

(株)ノジマ

郊外型PC専門店をいち早く展開。携帯電話にも注力

衣料品

(株)ユニクロ

高品質・低価格のカジュアルブランドを提供する

(株)しまむら

新規出店とさまざまな業態開発で全国に店舗を展開

(株)良品計画

独自ブランド「無印良品」「MUJI」の販売

青山商事

紳士服メイン。47都道府県全てに出店

(株)アダストリア

国内外で17ブランド約1,300店舗を展開する

AOKIホールディングス

紳士服メイン。エンターテインメント事業も手掛ける

家具・インテリア

ニトリホールディングス

家具インテリア日用品販売。国内最大手

イケア・ジャパン

2020年、原宿の複合施設に新店舗をオープン

(株)大塚家具

国内外の家具・インテリアを全国で販売

(株)アクタス

家具、テキスタイル、インテリア小物全般の輸入販売

眼鏡

(株)メガネトップ

「眼鏡市場」ブランドなどで全国954店舗を出店

ジンズホールディングス

眼鏡のデザイン、企画および販売。海外展開を推進

三城ホールディングス

「パリミキ」などのブランドで全国に出店

100%出資

100%出資

100%出資

41.8%出資

(株)ゾフ(Zoff)

「Zoff」ブランドで展開。業界で初のSPAを導入

ビジョナリーホールディングス

「メガネスーパー」「メガネハウス」ブランドを展開

カー用品

イエローハット

カー用品・二輪用品の製造・卸販売・小売販売

(株)フジ・コーポレーション

タイヤ・ホイールを主品目にした通信販売が強み

アイエーグループ

「オートバックス」店舗のフランチャイズ経営

専門店(専門店)関連業界の企業情報

専門店(専門店)関連業界の「現在」と「未来」

衣料品の大手チェーン店が伸びる

専門店の代表例といえば、衣料品と家電、自動車関連用品だ。なかでも衣料品は嗜好性が高いため、セレクトショップなどが存在感を示すなかで、消費者の低価格志向に合わせて店舗数を増やしてきたのがユニクロに代表されるファストファッションだ。

衣料品小売りの市場規模は9兆円ほどといわれるが、百貨店やスーパーの扱いが減少し、専門店、なかでもチェーン店が台頭している。成長の背景には差別化戦略がある。ユニクロの場合、デザインから製造まで手掛ける「製造小売り」(SPA)という業態で顧客を獲得。しまむらは、郊外に出店してコストを抑え、低価格を維持する戦略で伸びてきた。 

一方、専門店を脅かしているのがネット通販だ。経済産業省の「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の衣類・服飾雑貨のネット販売額は1兆7,728億円。市場全体の約2割に達する計算となり、専門店側もネット通販への対応が求められるようになってきた。

家電量販店は商品多様化。自動車関連用品の需要は頭打ち

家電販売店もチェーン店化が進んだ。経済産業省の商業動態統計によると、18年の家電量販店の販売額は前年比1.8%増の4兆3,911億円で、店舗数は2,498店となっている。M&A(合併・買収)による業界再編も一服。4K・8Kテレビ放送の開始に合わせ新規需要を狙うほか、扱う商品も美容家電や健康器具などに幅を広げ、住宅リフォーム事業に乗り出すところもある。こちらもネット通販との競争に入っており、自社サイトを立ち上げているところが多い。

一方、自動車関連用品販売の市場規模は、民間調査会社によると1兆円程度とされる。こちらもチェーン化が進むが、若者のクルマ離れやカーシェアリングの普及などで、需要は頭打ち傾向だ。各社とも車検を含めた車のメンテナンス、タイヤをはじめとした消耗品販売などで打開策を打ち出している。

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2022の業種分類に沿っています。売上高については、2019年1月期から12月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2020年1月24日から3月9日です。

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