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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)の業界地図

生活に密着したスーパーは、外出自粛などでも食料品を中心に堅調な販売を続ける。ネットスーパー強化の動きも出てきている。

スーパーマーケット

イオン

総合スーパー、ショッピングモール、金融など多彩

セブン&アイ・ホールディングス

総合スーパー、コンビニ、百貨店などを展開

100%出資

100%出資

30%出資

20%出資

1.8%出資

資本提携を視野に業務提携

共同調達、電子マネー相互開放などで業務提携

100%出資

イズミ

中国、四国、九州地域を中心に総合スーパーなどを展開

100%出資

100%出資

共同調達、電子マネー相互開放などで業務提携

ライフコーポレーション

食品スーパーの大手。ネットスーパー拡大に注力

23.6%出資

PB商品開発で提携

ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス

マルエツ、カスミなどの食品スーパーを運営

ユニー

アピタ、ピアゴなどのスーパーのほか、モールも展開

アークス

北海道、東北地盤で食品スーパーを展開

ヤオコー

独立系の食品スーパー展開。埼玉県が中心

平和堂

滋賀県が地盤のスーパー大手。中国にも進出

バローホールディングス

中部地区で食品スーパー、ドラッグストアなどを展開

万代

関西圏を中心に総合スーパー155店舗を持つ

フジ

四国を中心にスーパーを展開。中国地区にも進出

サミット

首都圏を中心に食品スーパー展開。住友商事の子会社

イズミヤ

関西中心に84店舗を展開。テナント誘致に積極的

東急ストア

東京、神奈川を中心にスーパー85店舗を展開

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)業界の企業情報

百貨店・スーパー・コンビニ(スーパーマーケット)業界の「現在」と「未来」

2019年度は2年ぶりマイナス。PB商品で拡販を狙う

日本チェーンストア協会によると、2019年度のスーパー販売額(会員55社、1万621店舗)は、前年度比1.2%減の12兆2,866億円と2年ぶりのマイナスとなった。総販売額の7割近くを占める食料品は横ばいだったものの、衣料品が同8.3%減と落ち込んだ。食料品から衣料品、日用品などを幅広く扱うGMS(総合スーパー)の業態が厳しいことがうかがえる。

売上向上策と期待しているのが、PB(プライベートブランド)商品だ。品質を確保しながら低価格で提供できるため、各社とも力を入れ、売り場に占める比率も拡大している。

ネットスーパーを強化。IT企業と連携して効率化

大手各社が力を入れているのが、ネットスーパーの拡大だ。ネット販売はこれまで、注文が入ると店舗で梱包・配送手配を行うなど、コスト面でも課題があった。これに対応し、IT企業と提携して事業の効率化を目指す動きが相次いでいる。海外企業のノウハウを取り入れて倉庫から配送する形態とし、配送もAIで最適ルートを決めるなどのモデルも出てきている。生鮮品などはネット販売が難しいとされていたが、今後は徐々に浸透していくことも予想される。

データで見る業界のポイント

スーパーマーケット販売額推移

スーパーマーケット販売額推移
「チェーンストア販売統計」(日本チェーンストア協会)2020年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

業界地図

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