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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ピックアップ業界

eスポーツの業界地図

コンピュータゲーム、ビデオゲームをスポーツとして楽しむ「eス ポーツ」。国内でも競技大会が開かれるなど盛り上がりを見せている。

協会・団体(※1)

日本野球機構(NPB)

家庭用ゲームソフトで12球団対抗eゲームに協力

Jリーグ

eスポーツ構想「eFootball」で、国際大会も開催

日本eスポーツ連合(JeSU)

eスポーツ関連3団体が合併して2018年に発足

チーム運営

アミューズ

海外のeスポーツチームと契約。国内チームとも契約

吉本興業ホールディングス

所属芸人を芸能事務所初のプロeスポーツ選手契約

パブリッシャー

ソニー・インタラクティブエンタテインメント

国内の国体競技大会でeスポーツ選手権を開催

セガ

対戦アクションパズルゲームでプロリーグなどを開催

バンダイナムコエンターテインメント

自社のゲームソフトを活用し、競技大会を開催

コナミデジタルエンタテインメント

日本野球機構とプロ野球eスポーツリーグを共催

カプコン

アメリカでeスポーツのプロツアー。国内も新リーグ

タイトー

2015年から全国のゲームセンターでイベントを開催

Cygames

自社のトレーディングカードゲームの世界大会を開催

サプライヤー・スポンサー

KDDI

日本eスポーツ連合のオフィシャルスポンサー

NTT東日本

ICTを生かした設備構築・運用、サポートなどを実施

日本HP

ゲームPCブランド「OMEN」を販売

デル・テクノロジーズ

ゲーム用PC「ALIENWARE」を販売

MCJ

プロのeスポーツチームとスポンサー契約

サードウェーブ

PCショップ「ドスパラ」などを展開。国内大会も協賛

マウスコンピューター

ゲーム用PCブランド「G-Tune」を販売

NTTe-Sports

NTT東日本などが出資して2020年1月に設立

レノボ・ジャパン

ゲームPC「LEGION」を販売。企業対抗戦を主催

大会運営・配信

NTTドコモ

eスポーツで2つの新リーグを開設

パートナーシップ

テレビ朝日ホールディングス

eスポーツイベント「RAGE」に参画

KADOKAWA

自社で運営するプロのゲーミングチームを発足

エイベックス・エンタテインメント

国内最大級のeスポーツイベント「RAGE」を共同運営

eスポーツ業界の「現在」と「未来」

1990年代にはプロが登場。 日本でもプロライセンス発行

eスポーツの歴史は意外と古く、海外では 1980年代から競技大会などが行われ、90年 代に入って欧米でプロのプレーヤーが生まれた。今世紀に入って国際大会も開かれるなど、 世界的なブームとなっている。日本でも2018年に日本eスポーツ連合が組織されて普及に乗り出し、ゲームの種類ごとのプロライセンスも発行している。競技大会には多数の関連企業などが関わり、ゲームソフトを提供する著作権者であるパブリッシャー、運営に必要な機材を提供するICT企業、大会を放映するテレビ局、スポンサーなど他のスポー ツ競技と同様の構成となっている。

2025年には約3,000億円市場。 専門の学校も登場

eスポーツ市場は海外が先行し、その規模は約1,000億円ともされている。日本は18年時点で約48億円と、海外に比べ遅れている。競技大会は大会観戦だけでなく、視聴や機器購入、さらには会場への移動や宿泊施設など周辺業界への波及効果が大きい

さらに、若者の誘客、街おこしなど地域活性化にもつながることから、経済産業省は20年3月に報告書をまとめ、普及に乗り出 した。25年には市場規模600億〜700億円、 周辺産業などを含めて2,850億〜3,250億円に成長すると予想している。プロゲーマーなどを養成する専門の学校も登場しており、 新しい競技として普及が進みそうだ。

※1

  • 設立順

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

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