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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

電子・電気・OA機器 (コンピュータ・通信機器)の業界地図

コンピュータや携帯電話を含む通信機器とも、IT 社会の進展や5G通信の普及とともに、需要は拡大傾向が続くと予想されている。

携帯電話端末

Apple(アメリカ)

iPhoneを中心にデジタル製品やサービスを展開

シャープ

「AQUOS」ブランド。スマートウォッチも販売

京セラ

「DIGNO」「BASIO」ブランドなど。SIMフリーも展開

パソコン

パナソニック コネクティッドソリューションズ社

パソコンなどを販売。パナソニックの社内カンパニー

日本HP

国内生産、セキュリティを全面に出した戦略

デル・テクノロジーズ

個人・法人向けネット直販が主軸。アメリカの子会社

Dynabook

東芝のパソコン事業をシャープが買収して傘下に

マウスコンピューター

BTO(受注生産)方式で、通信販売が主体

VAIO

ソニーのパソコン事業と「VAIO」ブランドを継承

NECレノボ・ジャパングループ

レノボと日本電気の合弁会社。2ブランドを展開

サーバー(国内)

富士通

小規模オフィスからデータセンター向けまで幅広い

日本電気

PCサーバーからメインフレームまで幅広く展開

日本ヒューレット・パッカード

企業向けサーバー、ストレージ製品などを販売

サーバー(海外)

Dell Technologies

世界各国16万人以上の従業員を雇用する多国籍企業

Hewlett Packard Enterprise

企業向けハードウェアの製造・開発・サービスを展開

電子・電気・OA機器 (コンピュータ・通信機器)業界の企業情報

電子・電気・OA機器 (コンピュータ・通信機器)業界の「現在」と「未来」

2019年はパソコンが伸び携帯電話が減少

経済産業省の生産動態統計によると、2019年の電子計算機(本体)の生産額は、前年比25.7%増の9,074億円と大幅に増えた。パソコンが同28.4%増の8,745億円と伸びたことが寄与した。ビジネス機械・情報システム産業協会(JEITA)の統計でも、19年度の国内パソコン出荷額は、外資系含めた8社計で前年度比26.9%増の8,926億円としている。在宅勤務の増加などにより、パソコン需要は今後も増勢傾向が続きそうだ。

IoT、ビッグデータなどで通信機器主体の需要は増加傾向

一方、JEITAによる19年度の携帯電話出荷台数は、前年度比7.8%減の1,339万台。19年10月の電気通信事業法改正により、買い控えが起きたことが主因。ただ、5Gサービス拡大に伴い、需要は反転しそうだ。一方、情報通信機器ネットワーク産業協会の中期需要予測では、IoTや5G、自動運転などにより、携帯電話を含め、局用交換機や基地局通信装置など通信機器全体の需要は23年度に向け緩やかな増加傾向を示すと予測されている。

データで見る業界のポイント

パーソナルコンピュータ出荷数量と金額の推移

パーソナルコンピュータ出荷数量と金額の推移
「生産動態統計」(経済産業省)2020年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

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