学生のための就職情報サイト

  • 会員登録
  • インターンシップ・仕事体験検索

「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

建設・設備関連の業界地図

建設・設備工事業は、都市再開発や国土強靱化などで堅調が続く見通し。一方で、IT などを活用した人手不足への対応が進んでいる。

スーパーゼネコン

大林組

大型建築・土木に加え不動産開発も手掛ける

鹿島建設

通称「鹿島」。超高層ビル、耐震工事などに強み

大成建設

都市再開発、大型土木、不動産開発など多角的

清水建設

首都圏や民間建築に強み。海外展開も積極的

竹中工務店

国内で有名建築物の建築実績が豊富。非上場会社

専門系ゼネコン

五洋建設

海洋土木工事に強み。海外案件も実績豊富

NIPPO

ENEOS系で道路舗装に強い。物流倉庫事業を強化

前田道路

前田建設系の道路舗装大手。舗装資材なども販売

東亜建設工業

海上土木が本業。海外事業強化を打ち出す

東洋建設

海上土木が主体だが、陸上土木、建築などにも展開

日本道路

道路舗装大手で、建設は公共工事に強い

東鉄工業

鉄道関連工事に強み。JR東日本が主要顧客

ライト工業

斜面防災や地盤改良など特殊土木に特色

日特建設

地盤改良、法面など特殊土木工事に強い

準大手・中堅ゼネコン

長谷工コーポレーション

マンション建設の立案から施工まで一貫請負

フジタ

大和ハウス工業子会社の建設会社。不動産事業も展開

戸田建設

病院や学校など公共建設に強み。大規模開発も実績

前田建設工業

土木、大型建築が得意。公共工事の受注拡大狙う

三井住友建設

橋梁と高層マンション建築に強み。海外事業を強化

熊谷組

トンネルなど大型土木に強い。マンション建設も強化

西松建設

大型土木工事に実績。不動産開発にも注力

安藤ハザマ

ダム、トンネルなど大型土木に強み

東急建設

東急系の建設会社。鉄道沿線開発などに強み

鴻池組

積水ハウスグループの中堅建設会社

設備工事(サブコン)

関電工

東京電力系の電気設備工事。一般向け工事も拡大

コムシスホールディングス

電気通信工事で最大手。NTT向けに強い

高砂熱学工業

空調工事の最大手。環境関連事業にも積極的

日建設計

国内外で建築物の設計監理を行う設計事務所

特殊工事・その他

太平電業

発電所建設を主とするプラント工事会社

松井建設

民間建築が中心も、社寺建築・修理に定評

日本電技

ビル空調工事に強み。工場自動化も手掛ける

オーテック

工場、ビル用空調工事が柱。機器販売も展開

日本基礎技術

地盤改良など基礎工事の専業大手。独自工法も持つ

建設・設備関連業界の「現在」と「未来」

2020年度建設投資は1.7%減。政府投資は増加傾向

建設経済研究所と経済調査会が2020年5月にまとめた建設投資の見通しによると、20年度は前年度比1.7%減の60兆7,500億円と見込んでいる。1月時点で発表した同1.8%増の63兆2,700億円から下方修正した。19年10月の消費税率引き上げや、新型コロナウイルス感染拡大が影響した。それでも、60兆円の大台を超え、高水準といえる。

内訳を見ると、政府建設投資が同2.8%増の22兆4,800億円、民間住宅投資が6.0%減の15兆7,000億円、住宅を除く建築と土木の民間投資が4.2%減の16兆2,700億円、民間のリフォーム・リニューアルが1.0%増の6兆3,000億円などとしている。民間部門が振るわないものの、政府投資が増える。

政府投資は20年度予算に加え、多額の公共投資が計上された19年度補正予算が執行されることから、プラスと予想。毎年のように起きる自然災害対策への工事需要に加え、25年の大阪万博などの大型プロジェクトが控え、建設需要は今後も堅調に推移していくと見られている。

「i-Construction」で工事効率化。生産性の20%向上目指す

建設業界が抱える最大の課題が、熟練工を含めた人材の確保だ。就業者数が減少傾向で、他産業と比べても高齢化が進んでいる。

こうした業界の構造をICT(情報通信技術)の活用で変革しようという試みが、国土交通省が16年度から推進している「i-Construction」だ。このプロジェクトは、①ICT技術の全面的な活用、②コンクリート規格の標準化、③施工時期の平準化、の3つの柱からなる。なかでも力を入れているのがICT活用工事だ。例えば、人手と時間がかかる測量工事にドローンなどを使用すれば、3次元測定が可能となる。施工現場でも、3次元測定データをGPS(衛星利用測位システム)で位置情報をつかんだICT対応の建設機械に送れば、自動制御が可能となる。こうしたICT活用工事は全国で展開されており、実際に作業時間短縮などの効果が得られている

国交省は、ICTをフルに活用したモデル事務所とサポート事務所を設置し、地方自治体や地域企業をサポートして普及を図っている。これにより、25年度には建設現場の生産性を20%向上させることを目標としている。

一方、ビルやマンションなどの電気設備、空調設備工事を担う設備関連業界も人手不足が指摘されており、建設業と同様に自動化などによる効率化が求められている。

データで見る業界のポイント

建設投資見通し額の推移

建設投資見通し額の推移
「建設投資見通し」(国土交通省 総合政策局)2020年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

業界地図

ページTOPへ