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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

機械(機械)の業界地図

機械業界は幅広く、国際競争力が高い業界も多い。一時的な需要減はあるものの、中長期的には安定した生産・出荷が続く見込み。

総合重機

三菱重工業

発電機器、航空、防衛、造船などを手掛ける最大手

川崎重工業

鉄道車両、二輪車、航空機、ロボットなどを製造

IHI

航空エンジン、大型ボイラー、過給機などに強み

三井E&Sホールディングス

造船、船舶用エンジンが主力。海洋開発も強み

工作機械

マキタ

電動工具でトップ。園芸用機器を強化

DMG森精機

マシニングセンター、旋盤など。ドイツDMGを連結化

アマダ

金属加工機械の総合メーカー。海外比率5割超

THK

直動システムで高いシェア。自動車部品も手掛ける

不二越

工具、ベアリング、ロボットなど幅広い事業展開

小松製作所

工作機械、半導体関連機械などを製造

オークマ

マシニングセンター、NC旋盤に強み

日本製鋼所

射出成形機などの産業機械、鋳鍛鋼などが主力

牧野フライス製作所

マシニングセンター、放電加工機が主力

ディスコ

半導体、電子部品用切断・切削・研磨装置で高シェア

冷凍冷蔵庫/ショーケース

ホシザキ

冷凍冷蔵庫、食洗機など業務用厨房機器の大手

大和冷機工業

業務用冷凍冷蔵庫、ショーケースなどを展開

中野冷機

冷凍ショーケース、冷凍冷蔵設備などを手掛ける

アメフレックグループ

冷凍冷蔵空調機器、ショーケース、厨房機器などを展開

グループ会社

グループ会社

産業用ロボット

KUKAグループ

中国の美的集団の子会社。産業用ロボットなど製造

川崎重工業

産業用に加え、医療・創薬用ロボットなども展開

安川電機

ロボットのほか、モーター、インバーターも展開

ABBジャパングループ

スイス本社。世界4大産業用ロボットメーカーの一角

建設機械

小松製作所

略称「コマツ」。建機で国内トップ。鉱山事業も展開

クボタ

ミニバックホー、ホイールローダーなどを製造

日立建機

油圧ショベル中心に展開。建機の自動運転化を開発中

神戸製鋼所

油圧ショベル、クレーン、道路機械などを製造

住友重機械工業

油圧ショベル、道路機械、クレーンなどを製造

タダノ

建設用クレーンに強み。高所作業車も手掛ける

竹内製作所

ミニショベル主体の建機専業。海外販売がメイン

極東開発工業

コンクリートポンプ車など特装車大手

新明和工業

ダンプなど特装車に強い。航空機関連事業も展開

加藤製作所

建設用クレーンが主力。油圧ショベルなども展開

エレベーター/エスカレーター

三菱電機

エレベーター国内シェア1位。ビル管理システムも展開

日立ビルシステム

商業施設、公共施設などがメイン。日立製作所の子会社

フジテック

独立系の昇降機メーカー。海外展開に積極的

東芝エレベータ

エレベーターの開発製造から保守まで。高速機開発に力

日本オーチス・エレベータ

オーチス・エレベータ(アメリカ)の日本法人

繊維/縫製機械

JUKI

工業用ミシンで世界トップ。アジア向けに強い

豊田自動織機

繊維機械の大手。トヨタグループの発祥企業

島精機製作所

電子制御の横編機に強み。海外向けが約8割

津田駒工業

繊維機械の総合メーカー。工作機械関連も展開

ブラザー工業

家庭用・工業用ミシンのほか、プリンターなども展開

機械(機械)業界の「現在」と「未来」

多様な機械産業。総合重機は規模大きい

機械関連業界の振興を図る日本機械工業連合会に加盟する工業団体は49にのぼり、その多様さを示している。なかでも、造船を祖業とし、産業機械、プラント、航空宇宙などに多角化してきた総合重機の規模が大きく、海外展開も活発だ。ただ、造船部門は1973年のオイルショックや円高などにより中国や韓国の追い上げが急で、現在は世界3位の規模。それでも、省エネなど高付加価値船で世界に存在感を示している。

建設機械は輸出が約6割。ICTを活用して自動運転も

日本建設機械工業会によると、2019年度の建設機械出荷額は前年度比10.9%減の2兆5,010億円と、3年ぶりに減少した。内需は同2.8%増の1兆200億円と伸びたが、約6割を占める外需が米中貿易摩擦などの影響で同18.4%減の1兆4,810億円とマイナスとなったことが響いた。建機は油圧ショベル、建設用クレーン、道路機械、コンクリート機械など幅広く、売上上位の大手5社で約9割のシェアを持ち、海外の建設現場でも活躍している。ICTを利用して自動運転や遠隔監視などの技術開発も進む。特に自動運転は作業現場で24時間稼働の可能性もあり、人手不足の解消手段として期待されている。

工作機械、2年連続マイナス。5Gスマホ向け需要に期待

日本工作機械工業会によると、19年度の工作機械受注額は前年度比32.3%減の1兆2,299億円と、2年連続のマイナスとなった。自動車などの民間投資が減少したことに加え、中国向け輸出が振るわなかったことが主因。工作機械は機械を作る機械であるため「マザーマシン」と呼ばれる。旋盤、フライス盤、研削盤、放電加工機、さらに複数の機能を合わせたマシニングセンターなど種類が多く、日本企業の競争力が高い。今後は、中国のアフターコロナの経済対策や、携帯電話の5G向けスマートフォンの生産が本格化すれば、早期に需要が回復すると期待されている。

ロボットは6年ぶり減。AI活用の技術開発進む

同様に、日本企業が高いシェアを持っている業種がロボットだ。日本ロボット工業会によると、19年の出荷額は前年比14.4%減の7,985億円と、6年ぶりにマイナスとなった。約7割が輸出で、中国などの設備投資が減少したためだ。ただ、国内では生産性向上が叫ばれており、さまざまな業種で需要が高まりそうだ。さらに、AIを活用して画像認識機能を高めるなどの新技術開発も進んでおり、家庭用から農業、生産現場へとさらに普及が進むことが予想されている。

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

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