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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

広告・出版・マスコミ業界

マスコミ(出版・広告)の業界地図

縮小する出版、堅調な広告業界とも、デジタル時代を迎え、従来のビジネスモデルを時代に合わせて変革していく必要がある。

総合出版社

KADOKAWA

出版のほか、動画サイト運営、ゲーム事業などを展開

集英社

雑誌、書籍、コミックなどの総合出版社

関連会社

関連会社

グループ会社

関連会社

講談社

書籍、雑誌などの総合出版社。デジタル書籍に注力

グループ会社

関連会社

関連会社

小学館

出版社集団「一ツ橋グループ」の中核企業

グループ会社

関連会社

関連会社

文藝春秋

雑誌を中心に、単行本、文庫、新書などを出版

光文社

雑誌、書籍、文庫、新書などを出版。講談社グループ

インプレスホールディングス

ネット出版の草分け。紙の書籍、雑誌も発行

世界文化ホールディングス

雑誌 家庭画報のほか、ハウツー本などを出版

朝日新聞出版

雑誌 週刊朝日、AERA、書籍などを出版

徳間書店

雑誌のほか、文芸書、児童書、文庫などを出版

扶桑社

定期雑誌、書籍のほか、ウェブ媒体なども発行

新潮社

週刊誌・月刊誌、書籍、文庫などの総合出版社

宝島社

ファッション雑誌がメイン。商品の通販にも注力

マガジンハウス

雑誌・書籍などを発行。企業向け編集サービスも展開

中央公論新社

雑誌、書籍を発行。読売新聞社の子会社

経済・ビジネス系出版社

日経BP

経営・技術・生活の3分野で雑誌、書籍を発行

ダイヤモンド社

週刊ダイヤモンドを中心に、ビジネス書籍も発行

東洋経済新報社

週刊東洋経済、会社四季報などを発行

中央経済社ホールディングス

会計、税務など経営実務の書籍、雑誌などを発行

プレジデント社

雑誌、書籍発行のほか、ビジネス教育ソフトも販売

地図・教材系出版社

ゼンリン

地図情報でトップ。カーナビ向けなどの配信も強い

東京書籍

小中高生向け教科書発行でトップ。参考書、教材も扱う

文溪堂

学習図書・教材の大手。小学生向けが主力

数研出版

中高生向け教科書のほか、参考書、問題集などを発行

昭文社ホールディングス

地図やガイドブックの出版に強み。児童書なども発行

総合広告代理店

電通グループ

国内最大の広告代理店。2020年に持ち株会社に移行

博報堂DYホールディングス

広告代理店の2位。海外事業開拓に積極的

大広

関西発祥の広告代理店。博報堂DYグループ

ジェイアール東日本企画

広告代理店のほか、マーケティング事業なども展開

東急エージェンシー

広告代理店のほか、マーケティング、出版なども展開

電通東日本

電通グループ。首都圏中心に東日本に12拠点

朝日広告社

朝日新聞グループの広告代理店。博報堂DYと業務提携

JR西日本コミュニケーションズ

JR西日本の交通広告の管理、運営、販売などを展開

日本経済広告社

通称「ADEX」。デジタル事業を強化

メトロアドエージェンシー

東京メトログループの総合広告会社

ADKホールディングス

広告代理店の大手。2019年に持ち株会社に移行

電通九州

電通グループ。九州に7拠点を展開

外資系広告代理店

GREY

アメリカが本社の広告会社、グレイグループの日本法人

I&S BBDO

アメリカの広告会社、BBDOグループの日本法人

McCANN WORLDGROUP JAPAN

アメリカ・マッキャンの日本法人の持ち株会社

Ogilvy & Mather Japan

アメリカが本社のグローバル広告会社の日本法人

WT Tokyo

アメリカ系の広告会社の日本法人2社が合併して発足

マスコミ(出版・広告)業界の企業情報

マスコミ(出版・広告)業界の「現在」と「未来」

電子出版の伸びが続く。 コンテンツ活用も必要

全国出版協会の出版額研究所の調査によると、2019年の雑誌、書籍を合わせた出版市場は前年比0.2%増の1兆5,432億円と、14年に電子出版の統計を始めて以来、初めて前年を上回った。紙の市場は同4.3%減の1兆2,360億円と15年連続でマイナスだったが、電子出版は同23.9%増の3,072億円と伸びたことが寄与した。この傾向は20年に入っても続いており、上期(1 ~ 6月)の全体の市場は前年同期比2.9%減だったが、電子出版は同28.4%増と好調が続いている。特にコロナ禍により自宅で電子コミックや電子書籍を購読する機会が増えているようだ。

ただ、出版社にとって紙媒体は依然として主力商品。活字離れやネットを利用した娯楽の多様化などの要因はあるものの、コンテンツやキャラクターの権利ビジネス、オンライン活用などの多角化が求められている。

広告市場は8年連続増。 ネット広告は新しい手法も必要

広告市場も出版業界と同様、新聞など既存メディアが低調な一方で、ネット広告が伸びている。電通の調査によると、19年の国内の総広告費は前年比1.9%増の6兆6,514億円と、8年連続でプラスとなった。内訳を見ると、新聞が同5.0%減の4,547億円、テレビが同2.8%減の1兆8,612億円だったのに対し、ネット広告は同19.7 % 増の2 兆1,048億円と、初めてテレビを抜いた

こうした状況を受け、広告業界もネット対応を迫られている。ネット広告は新聞やテレビなどのマスメディアとは違い、不特定多数への訴求が難しい半面、ターゲットを絞った広告が可能。さらに、ビッグデータやAIなどを活用して数多くのサイトから選択するノウハウやシステムの開発、デジタルとリアルを融合させたPR手法など、これまでにないビジネスモデルが求められている。

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。
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    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

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