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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (情報処理)の業界地図

本格的なデジタル活用時代を迎え、それらを活用してビジネスや生活に貢献する情報処理業。あらゆる産業分野で活躍していく。

国内メーカー系SIer

日立製作所

鉄道、発電など社会インフラを支えるシステムに強み

日本アイ・ビー・エム

金融系システムに強み。AI、ビッグデータ技術にも特徴

日立システムズ

各種ITシステムの構築、データセンターなども提供

日本ユニシス

金融、流通など幅広い業種と取引。ファンド事業に注力

日鉄ソリューションズ

製造業向けシステム開発に強み。日本製鉄グループ

日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ

インドのITサービス企業の日本法人

JBCCホールディングス

高速システム開発、クラウド、セキュリティに強み

東芝情報システム

組み込み機器、LSI設計、SIの3つの事業領域で展開

ニッセイコム

業務効率化ソリューションを提供。日立製作所グループ

国内ユーザー系SIer

エヌ・ティ・ティ・データ

略称「NTTデータ」。官庁、金融機関向けシステムに強み

野村総合研究所

金融機関、流通向けシステムに強み。野村證券グループ

伊藤忠テクノソリューションズ

通信事業者向けSIが主力。流通向けも強化

SCSK

ITサービスが主力で、AIなどに注力。住友商事グループ

日本総合研究所

SI事業、コンサルティング、シンクタンクが3本柱

ユニアデックス

ネットワークサポート事業が柱。日本ユニシスの子会社

電通国際情報サービス

略称「ISID」。設計開発や人事管理システムなどを展開

兼松エレクロトニクス

ITインフラの構築、運用を手掛ける。兼松の子会社

独立系SIer

大塚商会

SI事業、受託ソフトなどがメイン。オフィス通販も展開

TIS

クレジットカードなど決済向けSI事業に強い

トランスコスモス

ITのアウトソーシングビジネスがメイン

DTS

金融、通信向けソフト開発に強み。インドにも進出

NSD

金融機関向けシステムに強い。健康支援事業に注力

中堅・ベンチャー系SIer

さくらケーシーエス

ソフト開発、データセンター事業が中心

NEXCOシステムズ

高速道路の料金システム、高速3社の基幹システム運用

アイエックス・ナレッジ

ITシステム開発から運用、保守まで手掛ける

バレットグループ

インターネットやECなどのマーケティング事業に強み

ワークスアプリケーションズ

大手企業向け統合業務管理ソフトの開発、販売、保守

インターネットウェア

ITコンサルティング、ネットワーク構築が柱

メイケイ

SI事業のほか、クラウドサービス、機器販売などを展開

メディアリンク

ウェブ接客ツールやクラウド型eラーニングを提供

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (情報処理)業界の企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連 (情報処理)業界の「現在」と「未来」

システム開発担うSIer。2018年度売上高は約18兆円

通勤・通学時の自動改札、買い物をしたときのキャッシュレス決済やATM利用など、私たちの生活にはデジタル技術があふれている。顧客企業が必要とするシステムの設計から開発・構築・運用・保守までを担うのがシステムインテグレーター(SIer)だ。ハードウエアだけでなく、ソフトウエア、ネットワークなども関わるため、これら関連する企業を統括してシステムを開発するほか、データ分析や業務へのコンサルティングも行う。

総務省、経済産業省の情報通信業基本調査によると、2018年度の情報処理・提供サービス業の売上高は、前年度比16.0%増の18兆3,061億円と、高い伸びを示した。業界はIT機器メーカー系、ユーザー系、独立系、中堅・ベンチャー系などに分かれ、企業数は18年度で1,935社にのぼる。

求められるDXへの対応。デジタル庁発足も追い風

産業界はいま、データやデジタル技術によって組織やビジネスモデルを変革し、価値提供の方法を抜本的に変えるデジタルトランスフォーメーション(DX)への対応が求められている。IoTやAI、ビッグデータ、クラウドコンピューティング、RPA(RoboticProcess Automation)などのデジタル技術を駆使して競争力を高めるのが目的。経産省がDX導入ガイドラインを定めるなど、官民を挙げた課題となっている。

あらゆる業界がIT投資を既存システムの保守・改修から、競争力強化のための新技術領域にシフトしていく必要がある。ここでも、さまざまなデジタル技術に精通したSIerの役割が重要となり、いわば日本の産業界の将来を担うと言っても過言ではない。

さらに、国は社会全体のデジタル化を進めるため、2021年にもデジタル庁を発足させる考え。国と地方自治体のシステム統一化、行政手続きのオンライン化などが進めば、システムを構築するSIerの出番は確実に広がる。

データで見る業界のポイント

情報処理・提供サービス業の企業数・売上高の推移

情報処理・提供サービス業の企業数・売上高の推移
「情報通信業基本調査」(総務省・経済産業省)2019年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

業界地図

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