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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

その他メーカー・製造関連の業界地図

製造業には多様な業種・業態があり、関連する業界は多い。なかでも高い技術力で製造業を支えているのが受託開発業だ。

受託開発

テクノプロ・ホールディングス

幅広い分野で派遣・請負など技術系人材サービスを展開

UTグループ

半導体・自動車向け人材派遣・請負に強み

メイテック

電子、機械、半導体などの技術者派遣がメイン

日研トータルソーシング

製造業を中心に技術者派遣・請負。求人サイトも展開

ビーネックスグループ

技術系、製造系の派遣・請負。M&Aで海外展開加速

日総工産

製造業向け技術者派遣・請負。老人ホーム事業も展開

夢真ホールディングス

建設業向け技術者派遣に強い。作図、施工管理がメイン

WDBホールディングス

研究職などの人材派遣がメイン。医薬品関連業務も展開

100%出資

100%出資

71%出資

アルプス技研

自動車、電機、電子分野の技術者派遣に強み

VSN

IT、バイオ分野などに技術者派遣。職業紹介も展開

アウトソーシングテクノロジー

R&Dに特化して自動車、家電、IT系企業に技術者派遣

その他メーカー・製造関連業界の企業情報

その他メーカー・製造関連業界の「現在」と「未来」

技術開発の外部委託進む。受託開発は技術者派遣がメイン

総務省の日本標準産業分類によると、「その他製造業」とは、貴金属製品、装飾品、楽器、眼鏡などと幅広い。それぞれに専業・兼業メーカーがあり、モノづくりの一端を担っている。その中で成長を遂げているのが製造関連の受託開発業だ。

製造業は技術開発、研究開発を進める中で、自社の技術者だけでは不足するため、外部から技術者を派遣してもらい、開発スピード向上と人材育成コストの抑制を図る傾向になっている。このため、受託開発業大手はいずれも技術者派遣を主業としている。

製造業全体に広がる派遣。IoT などで需要増続く

技術者派遣は、かつてはソフトウエア開発など情報関連が多かったが、近年では技術者・エンジニアが慢性的に不足しており、製造業全体、建設業などにも広がっている。総務省の労働力調査によると、2019年度の職種別派遣社員数は、製造業が38万人と、前年度より約2万人増え、派遣社員全体に占める割合は27%にのぼる。これに専門的・技術職12万人も加わる。

IoTやビッグデータなどデジタル技術が進展していく中で、今後も専門技術者の需要は増えていきそうだ。

デジタル変革が進む。AI でマッチングサービスも

受託開発業界で変化が起きているのが、特定の分野に特化した技能を持つ専門人材の育成にシフトしていることだ。特にAIやIoTなどデジタルトランスフォーメーション(デジタル技術による変革)により、あらゆる産業で対応が求められている。

これら最先端の技術に精通した人材がこれまで以上に需要が増えていきそうだ。一方で、AIを利用して人材を求める企業と技術者をマッチングするサービスも登場しており、新しい変化に対応する企業がチャンスを拡大しそうだ。

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

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