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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

スポーツ・玩具・ゲーム製品の業界地図

スポーツ用品はアウトドア用品などの需要増によって拡大している。一方、玩具も巣ごもり需要をつかんで堅調に推移している。

スポーツ用品(海外)

ナイキジャパン

世界最大のスポーツブランドの日本法人

アディダス ジャパン

ドイツの世界的ブランドの日本法人

プーマ ジャパン

ドイツブランドのシューズなどを販売する日本法人

スポーツ用品(国内)

アシックス

国内ブランドの最大手。シューズなどに強み

美津濃

通称「ミズノ」。総合スポーツ用品メーカー

デサント

アスレチックウエアなどを展開。ネット通販に注力

ゴールドウイン

「スピード」などのスポーツ用品をマルチブランド展開

住友ゴム工業

「ダンロップ」ブランドでゴルフ、テニス用品など展開

ヨネックス

バドミントン、テニス、ゴルフ用品に強み

エスエスケイ

野球・ソフトボール用品に強み。サッカー用品も展開

ゼット

野球用品のほか、「コンバース」ブランドも人気

本間ゴルフ

ゴルフ関連用品販売のほか、スクールも運営

アウトドア用品 その他

グローブライド

「ダイワ」ブランドの釣り具のほか、ゴルフ用品も展開

モンベルグループ

アウトドア用品総合メーカー。グループ企業で多角展開

グループ会社

グループ会社

シマノ

自転車用部品で世界的。釣り具なども扱う

モルテン

スポーツ用品のほか、多様なゴム・樹脂製品を製造

スノーピーク

キャンプ用品に強み。アパレル用品なども展開

アミューズメント製品

平和

パチンコ・パチスロの最大手。レジャー分野も手掛ける

京楽産業.

アニメなど人気コンテンツのパチンコ機など人気

SANKYO

パチンコ・パチスロ機のほか、補給機器なども展開

ユニバーサルエンターテインメント

パチスロ機の大手。海外でリゾート開発も手掛ける

サン電子

パチンコ機などの遊技機から、情報通信分野に軸足

藤商事

マースグループホールディングス

パチンコ店向け機器のほか、自動認識機器も展開

オーイズミ

パチスロ用メダル貸機のほか、機械本体も製造

玩具

バンダイナムコホールディングス

玩具、ゲーム、娯楽施設など総合エンタメ企業

100%出資

100%出資

100%出資

27.1%出資

1.7%出資

タカラトミー

玩具大手。「トミカ」「リカちゃん」など人気商品多数

サンリオ

「ハローキティ」などキャラクター商品を世界展開

スポーツ・玩具・ ゲーム製品業界の企業情報

スポーツ・玩具・ ゲーム製品業界の「現在」と「未来」

スポーツ用品市場1兆5,000 億円。健康志向で需要堅調

経済産業省の工業統計表によると、2018年の運動用具製造業の出荷額は、前年の0.6%増の2,825億円だった。ただ、この統計には輸入海外製品や国内メーカーが海外生産したものは含まれていない。これらを合わせた国内のスポーツ用品市場は1兆5,000億円を超えているとの民間調査会社のデータもある。日本生産性本部がまとめたレジャー白書でも、19年のスポーツ部門は前年比1.4%増と8年連続で増加。健康志向の高まりによって、ランニングシューズやフィットネス向け用品需要が伸びている。有名スポーツ選手やチームなどが活躍すると、関連する競技用品がヒットする傾向もある。

アウトドア用品が伸びる。海外展開も活発化

運動関係用品の中でも、釣りや登山、ハイキングなどアウトドアブームが起きている。特にキャンプは若年層から中高年層にまで幅広い層で人気が続いており関連用品の需要も好調だ。これに伴い、アウトドア用品の新規メーカーも増えており、需要拡大を狙う。

ただ、中長期的に見ると、国内市場は少子化により安定した拡大は見込めない。そこで大手メーカーはアジアを中心として積極的に海外展開を図っている。しかし、世界的に有名な欧米のスポーツブランドがいくつもあり、これら大手と競合していく差別化戦略が求められている。

玩具は巣ごもり消費で好調。アミューズメントはIR に期待

玩具は少子化の中でも健闘している。日本玩具協会がまとめた19年度の国内市場は、前年比2.6%減の8,153億円だった。前年より減ったとはいえ、18年度が過去最高だったことも響いた。人気なのがパズル類で、同16.1%増の115億円と大きく伸びた。巣ごもり消費が寄与したようだ。カード・トレーディングゲームも引き続き好調なほか、スポーツ、ブロック玩具も売上を伸ばしている。

一方で、アミューズメント製品は厳しい状況が続く。20兆円市場ともいわれるパチンコ・パチスロの遊技人口が減少を続けているためだ。全日本遊技事業協同組合連合会加盟の営業店舗数は、20年10月末段階で8,338店と、10年前に比べ3,600店舗以上減少している。大手は海外で統合型リゾート施設を展開するなど海外に活路を求めている。また、日本でもIR(統合型リゾート施設)構想があり、その進展状況に注目している。

データで見る業界のポイント

運動用具製造業出荷額推移

運動用具製造業出荷額推移
「工業統計表」(経済産業省)2019年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

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