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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

薬品・化粧品(薬品)の業界地図

薬品業界は新薬開発費の高騰、薬価改定などで転換期にある。国は創薬環境の支援やベンチャー企業支援などの強化策を打ち出した。

医薬品

第一三共

循環器薬、感染症薬に加え、抗がん剤も強化

大塚ホールディングス

医薬品に加え、機能性飲料、食品も展開

エーザイ

神経系、消化器系薬、コロナウイルス治療薬を開発

大日本住友製薬

がん治療薬、再生細胞に注力。住友化学の傘下

塩野義製薬

抗HIV薬のほか、コロナウイルス用ワクチンを開発

ジェネリック医薬品

日医工

バイオ後発薬に注力。グローバル展開に意欲

沢井製薬

後発医薬品の大手。アメリカ市場を本格開拓

東和薬品

自社販売体制で成長。循環器系に強み持つ

富士製薬工業

後発注射剤が主体だが、バイオ後発薬などにも注力

日本ケミファ

後発薬のほか、臨床検査薬、ヘルスケア事業も展開

薬品・化粧品(薬品)業界の企業情報

薬品・化粧品(薬品)業界の「現在」と「未来」

売上高、研究開発費とも減少傾向。国は規制緩和などを推進

厚生労働省の医薬品・医療機器産業実態調査によると、2018年度の医薬品売上高(304社)は前年度比1.0%減の11兆9,108億円だった。主力の医療用医薬品は同28.7%減の6兆9,821億円と大きく減少。研究開発費は1兆6,051億円で、開発単価上昇でこちらも減少傾向だ。有用な大型創薬が少なくなっている上、国の政策により低価格のジェネリック(後発)医薬品の普及が進んでいるためだ。

厚労省は15年に策定した「医薬品産業強化総合戦略」を17年に一部改訂。新たにAIによる研究開発を支援するほか、医療系ベンチャー創出に向けた金融市場を整備。規制緩和では、革新的な医薬品について条件付きで早期承認する「条件付き承認制度」や、世界に先駆けた開発は早期の治験段階で指定し、通常の半分の6カ月程度で実用化を目指す「先駆け審査指定制度」などを導入した。

日本製薬工業協会も将来指針を示した「産業ビジョン2025」を策定。今後主力となると見られるバイオ医薬品開発の整備は遅れていると指摘し、オープンイノベーションの推進、再生医療、遺伝子治療、ビッグデータ創薬などを推進すべきだとしている。

データで見る業界のポイント

後発医薬品の使用割合の推移と目標

後発医薬品の使用割合の推移と目標
「経済財政運営と改革の基本方針2017」(厚生労働省)2017年

※掲載基準について

  • 業界の分類は、マイナビ2023の業種分類に沿っています。売上高については、2020年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2020年7月1日から10月31日です。

業界地図

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