就職活動の基礎知識 内部障がいの基礎知識のMV

内部障がい

内部障がいは、身体内に障がいがある機能および箇所に応じて大きく8つに分類され、
就労にあたって気を付けるべき点も異なります。
どの内部障がいでも共通するポイントに加え、個別に知っておきたいポイントも押さえることで、
自分に合った「理想の職場」を見つけにいきましょう。

内部障がいページのイメージ画像

内部障がいの特性と雇用の現状は?

周囲からは見えづらい一方、日常生活における支援と理解が必要

内部障がいは、「心臓機能障がい」「腎臓機能障がい」「肝臓機能障がい」「呼吸器機能障がい」「膀胱機能障がい」「直腸機能障がい」「小腸機能障がい」「ヒト免疫不全ウイルス(HIV)による免疫機能障がい」という8つに分類されています。いずれも身体内部の障がいであるため、周囲の人の目からは障がいを抱えていることが分かりにくいですが、内部障がいがある人は日常生活が制限されることも多く、身体の状態を踏まえた周囲からの理解や支援を必要としています。

事務職以外にも多彩な領域での活躍が目を引く

「平成30年度障害者雇用実態調査」によれば、仕事をしている身体障がい者は約42万3,000人と推計されており、そのうち28.1%を占めるのが内部障がい者です。その働いている内部障がい者のうち約65%が重度(1~2級)であることも、特徴の一つだといえるでしょう。実際に従事している職業としては事務職が37%と最多ですが、それ以外でも多彩な領域で活躍しており、研究職やシステムエンジニアのように高度な専門性や技能を要する職業、翻訳など語学力を生かした職業、あるいは管理職に就いている人も少なくありません。

座ってできる作業を中心にするなど「身体に過度の負担がかからない仕事」という点をクリアできれば、業界・職種による制限を受けづらい傾向があります。

内部障がいの方が就いている職業
内部障がいの方が就いている職業の割合を表すグラフ
出典:厚生労働省「平成30年度障害者雇用実態調査」

働きやすい職場環境や条件は?

内部障がい全てに共通するポイント

どの内部障がいにも共通して重要なのが、体調管理しながら働ける環境です。内部障がいがある人は、体力や運動能力が低下していることが少なくありません。基本的に肉体労働は控え、体調面で無理のない業務に従事できることを重視したいところです。
また、定期的な通院を必要とするケースも多いため、柔軟性の高い勤務形態や休暇制度があると理想的です。さらに体調不良時に利用できる医務室や医療機器、常勤の産業医や保健師の存在があれば、より安心して仕事に集中できるでしょう。

内部障がい別のポイント

 
  • 心臓機能障がい:過度に時間に追われたり重たい荷物を持ったりする業務はできるだけ避け、通勤ラッシュが厳しい場合は時差通勤や時短勤務の検討を。心臓ペースメーカー使用者は、強い電磁波や磁力の発生する機器に近付かないことも重要です。
  • 腎臓機能障がい:感染症による悪化を防ぐため、空調が直接当たらない席にしてもらうなど、体調面への配慮が欠かせません。人工透析を受ける場合は、定期的な通院機会が確保できるよう業務時間の調整も必要です。
  • 肝臓機能障がい:余裕を持ったスケジュール管理で、できるだけストレスや疲労を軽減したいところ。食後、横になるなどの休憩が必要なら、それが可能な環境があるかもチェックしましょう。
  • 呼吸器機能障がい:肉体労働を避けることに加え、呼吸器系へのダメージになりやすい急激な室温の変化や乾燥、煙や臭いなどに注意が必要です。
  • 膀胱機能障がい/直腸機能障がい:特にストーマ管理を行う場合、トイレの所要時間や回数などへの周囲の理解が欠かせません。トイレまでの距離や、オストメイト設備の有無も重要な要素です。
  • 小腸機能障がい:発汗による脱水症状を起こさないよう、高温多湿な環境での勤務は避けたいところ。食事制限の程度によっては、会食の有無や頻度も大切な要素となります。
  • HIVによる免疫機能障がい:自身の感染予防に加えて、出血時の対応を決めておくことがポイント。障がいの開示範囲を事前に話し合っておくことも重要です。
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就職活動で気を付けたいことは?

「無理なく働き続ける」視点を持とう

内部障がいの多くは、あえて自分から説明しない限り、周囲の人には気付かれにくいもの。「採用や昇進に響くかもしれない」「迷惑や心配をかけたくない」といった思いから、障がいのことを伝えられないまま就職活動を進める学生もいるようです。確かに、とても難しい問題ですが、就職後に内部障がいに関連して何かしらのトラブルが起これば、業務の遂行や関係者との信頼関係に望ましくない影響が出てしまう可能性もあります。
周囲と真の意味での信頼関係を築き、無理なく働き続けるという視点を忘れずにいましょう。一つの案として、人事担当者や直属の上長など一部の人にだけ障がいの詳細を把握してもらい、他のスタッフには詳細を伝えずに働くというケースもあるようです。

就職活動も「主治医と二人三脚」がベター

就職活動をスタートさせる際は、事前に主治医にも相談しておくと安心です。通勤のことを含めて働き方を検討する上で、今後の見通しについて、自分自身がいま一度、正確に把握しておくことは非常に重要だからです。
実際に就職活動を始めると、「このくらいは大丈夫!」とついつい頑張りすぎてしまいがち。就職活動が体調や病状の悪化につながることのないよう、信頼できる主治医と二人三脚で前へ進んでいくことが肝心です。

内部障がいのまとめ

  • 高度な専門性や技能を生かして、事務職だけでなく幅広い職種で内部障がいの先輩方が活躍している。
  • 共通して大切な「体調管理しやすい環境」に加えて、自身の障がい特性に沿った配慮をしてもらえるか確認しよう。
  • 主治医などの専門家に相談し、自身の体調を正確に把握した上で就職活動に臨もう。

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