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3月企業エントリーに向けた新機能と今後の流れ

「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

サービス・インフラ業界

アミューズメント・レジャーの業界地図

テーマパークなどのアミューズメント施設はコロナ禍で大きな打撃を受けた。ただ、設備投資なども進められ、回復が待たれている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

レジャー施設

ラウンドワン

ボウリング、ゲーム、カラオケなどの複合施設を運営

バンダイナムコアミューズメント

ナンジャタウンやゲームセンターなどを運営

東京ドーム

東京ドームシティを運営。流通、不動産なども展開

富士急行

富士急ハイランドやリゾート施設などを運営

常磐興産

スパリゾートハワイアンズを運営。ホテルも展開

ハウステンボス

テーマパークの運営を中心に、ホテル事業なども展開

長島観光開発

ナガシマスパーランドを核にリゾート施設を運営

サンリオエンターテイメント

遊園地のピューロランド、ハーモニーランドを運営

ムーミン物語

テーマパークのムーミンバレーパークを運営

アミューズメント

マルハン

パチンコホール315店のほか、ボウリング場なども展開

アンダーツリーグループ

キコーナの店名でパチンコホールなど154店を運営

グループ会社

グループ会社

グループ会社

ガイア

全国に114店舗のパチンコホールを展開

グループ会社

NEXUSホールディングス

関東地方を中心にパチンコホールなどを展開

アミューズメント・レジャー業界の企業情報

アミューズメント・レジャー業界の「現在」と「未来」

2020 年の余暇市場は23%減。巣ごもり需要は堅調

アミューズメントやレジャー産業としては、テーマパーク・遊園地、ゴルフ場、ゲームセンター、パチンコ・パチスロなどと幅広い。日本生産性本部がまとめた「レジャー白書2021」によると、2020年の余暇市場は、前年比23.7%減の55兆2,040億円と大幅に減少した。マイナスは7年ぶり。市場規模が大きいパチンコ・パチスロを除いても22.4%減だ。コロナ禍による外出自粛や娯楽施設の休業などが響いた一方で、参加人口で見ると動画や音楽鑑賞、読書が上位を占めるなど、巣ごもり需要が顕在化した。パチンコ・パチスロは参加人数が180万人減の約710万人、市場規模は5兆4,000億円減の14兆6,000億円と8年連続で縮小が続いている。

テーマパーク入場者は大幅減。新施設などで集客の復活を目指す

経済産業省の特定サービス産業動態調査によると、2020年度のテーマパーク・遊園地の売上高は前年度比65.6%減の2,206億円、入場者数は同62.5 % 減の2,685万4,299人となった。相次ぐ休業や、営業再開後も入場制限したことなどが大きく響いた。ただ、アメリカなどではコロナワクチンの接種が普及したことに伴い、テーマパークなどはにぎわいを取り戻しつつある

アフターコロナを見据え、テーマパーク大手は大規模な設備投資を実行し、集客再拡大の準備を進めている。新施設として、17年に名古屋市に「レゴランド・ジャパン」、19年には埼玉県に「ムーミンバレーパーク」、21年11月には大阪府にテーマパーク型商業施設「セブンパーク天美(あまみ)」が開業。今後も22年秋に愛知県に「ジブリパーク」、23年にはとしま園の跡地の一部に「ワーナーブラザーススタジオツアー東京」が開業予定。娯楽施設の集客力復活に期待がかかる。ただ、少子化により国内市場拡大には限界があることも事実。訪日客などの国際往来の本格的な復活が待たれる

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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