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「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

自動車・輸送用機器(輸送用機器)の業界地図

航空機、造船ともコロナ禍の影響を受け、受注量が落ち込んだ。ただ、中長期的な需要回復に備えて環境対応を進める。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

航空機

三菱重工業

民間・防衛航空機、艦艇、宇宙機器などを製造

川崎重工業

民間旅客機の機体、エンジン部品などを製造

本田技研工業

小型ビジネスジェット機を製造。略称「ホンダ」

IHI

航空機用エンジンに強い。防衛、ロケット用機器も製造

新明和工業

救難飛行艇、訓練支援機の航空機などを製造

造船

今治造船

造船専業で国内最大手。10カ所の造船所を保有

ジャパン マリンユナイテッド

タンカー、客船、艦艇などで幅広い建造実績を持つ

大島造船所

造船のほか、鉄構、農園運営、ホテル事業も展開

名村造船所

新造船のほか、船舶修繕、鉄構なども展開

三菱造船

2018年に三菱重工業の造船部門を分社化して発足

鉄道車両

日立製作所

高速鉄道車両、運行システムなどを国内外で展開

川崎重工業

鉄道車両、モノレールのほか、除雪機械も製造

総合車両製作所

鉄道車両、コンテナを製造。ステンレス製車両に強い

近畿車輛

鉄道車両専業。低床式路面電車などに定評

日本車輛製造

鉄道車両のほか、建機なども製造。建機などに多角化

自動車・輸送用機器(輸送用機器)業界の企業情報

自動車・輸送用機器(輸送用機器)業界の「現在」と「未来」

航空機生産額は3割超減。中期的には需要回復へ

日本航空宇宙工業会によると、2020年度の航空機生産額は、前年度比31.9%減の1兆2,501億円の見通しだ。輸出が同45.5%減の6,635億円と減少したことが響いた。世界的な航空需要激減により、発注済み航空機の納入延期が相次ぎ、機体やエンジン部品などを供給する日本にも影響が及んだ。ただ、中期的には需要回復が見込まれている。

同様に、海上輸送が落ち込んだことで造船も余波を受けた。日本造船工業会によると、2020年の受注量は前年比52.7%減の370万総トンと半減以下となった。

一方、20年度の鉄道車両の生産量は、前年度比4.5%減の1,778両だった。

脱炭素技術の開発急ぐ。国土交通省も安全基準策定へ

航空機、造船とも需要回復期をにらみ、脱炭素の技術開発を加速させる。航空機では廃プラスチックや使用済み食用油からジェット燃料を製造する試みが始まっている。国土交通省は水素燃料や電動化などの技術について、22年度までに安全基準を定める。造船でも、駆動源として燃料電池やアンモニア燃料、電動化などの技術開発を進めている。

データで見る業界のポイント

航空宇宙工業生産生産高の推移

航空宇宙工業生産生産高の推移
「航空宇宙産業データベース」(日本航空宇宙工業会)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

業界地図

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