学生のための就職情報サイト

  • 会員登録

「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)の業界地図

百貨店はコロナ禍による非常事態宣言などを受け、売上高が大きく減少した。今後は新しい需要を開拓する必要に迫られている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

百貨店

三越伊勢丹ホールディングス

百貨店業界で売上高トップ。富裕層顧客開拓を促進

髙島屋

百貨店の老舗。不動産業、金融事業、海外事業を強化

エイチ・ツー・オーリテイリング

「阪急百貨店」「阪神百貨店」のほか、スーパーも展開

7.6%出資

1.7%出資

5.3%出資

5.1%出資

11.9%出資

J.フロントリテイリング

「大丸松坂屋百貨店」を運営。銀座に大型複合施設開業

東急百貨店

百貨店のほか、スーパー、専門店なども展開

東武百貨店

店舗は池袋本店と船橋店。テナント誘致に積極的

小田急百貨店

小田急線沿線に新宿、町田、藤沢の3店舗を展開

丸井グループ

割賦販売がメイン。店舗はテナント化進める

京王百貨店

百貨店2店舗のほか、サテライト店6店舗を運営

井筒屋

北九州が地盤の老舗。小倉店、山口店の運営を強化

パルコ

商業施設「PARCO」を運営。演劇、音楽なども展開

松屋

銀座本店と浅草店の2店舗体制。飲食店も運営

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)業界の企業情報

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)業界の「現在」と「未来」

2020年の売上高7年連続減。都市型の落ち込み幅は低い

日本百貨店協会によると、2020年の百貨店売上高は前年比25.7%減の4兆2,204億円と、7年連続で減少した。5年前の15年と比べると、売上高で2兆円近く、地方や郊外店の閉鎖により社数は11社、店舗数は48店減少した。ただ、コロナ禍による営業自粛期間中でも食料品売り場などは営業していたため、20年の食料品売上高は15.9%減と、減少幅は低かった。地域別にみると、地方に比べて都市型の大型百貨店の売上高の減少率も低い。各社とも食料品の自宅配送やドライブスルー方式による販売など、懸命な努力を続ける。

信用力、ブランド力は根強い。自社企画商品など新たな戦略必要

専門店の台頭や若者の百貨店離れ、ネット通販の普及など、百貨店を取り巻く環境は厳しい。とはいえ、信用力、商品力、ブランド力は健在で、贈答品の需要はいまだに根強い。すでに専門店のテナントを集めて賃貸料で稼ぐ脱百貨店モデルや、オンラインによる接客・販売などの新しい試みも行われている。

これに加え、富裕層向け外商の強化と新しい客層の開拓、自社企画商品の充実やネット販売、リモートショッピングの本格展開などが指摘されており、多角的な集客アプローチが求められている。

データで見る業界のポイント

百貨店売上高推移

百貨店売上高推移
「全国百貨店売上高概況」(日本百貨店協会)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

業界地図

ページTOPへ