日本映画製作者連盟によると、2020年の映画興行収入は、過去最高を記録したアニメ映画のヒットはあったものの、前年比45.1％減の1,432億円と、前年の過去最高から一転した。コロナ禍による映画館の休業や入場制限などが響いた。日本レコード協会によると、20年の音楽ソフト（オーディオと音楽ビデオなどの合計）売上高は同9.0％減の2,726億円。
ただ、音楽配信は巣ごもり需要もあって、同10.8％増の782億円と伸びた。

両業界の課題は、無料動画やサブスクリプションなどによりスマートフォンでも気軽に動画や音楽を楽しめる環境への対応だ。

芸能界への影響も大。海外含めたネットビジネスがカギ

コロナ禍の影響は、芸能界にも及んだ。ライブやコンサート、映画撮影などの中止、延期により、アーティストや俳優、お笑い芸人などが所属する芸能プロダクションの収益が悪化した。ただ、オンラインライブなどネットで音楽や映像を配信するサービスが急速に拡大するなど、需要は減ってはいない。

芸能プロは映画配給や出版などにも乗り出している。保有するコンテンツについて、ネットを活用し、国内外でビジネス拡大につなげていくことが必要といえる。

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データで見る業界のポイント

2020年興行収入10億円以上の番組（邦画・洋画上位3番組）

※掲載内容の基準について

掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業については順不同）。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。